発災10日後も寝具が届かず...能登入りした医師が断言、災害支援成功に不可欠な「ある人材」とは？

発災10日後。珠洲市には小・中学校、高校、保育所、公民館、集会場を含め70以上の避難所が林立していた。私もそのいくつかを回り、アセスメント（評価）や物資支援、感染症対策などに関わった。自衛隊やDMATチームも各避難所を回り、物資や医療支援を行っていたのだが、簡単にはニーズを満たせない。

往々にして、大規模災害ではアクセスのいい避難所には多くの支援が集まり、アクセスの難しい避難所には支援がなかなか届かない。04年のスマトラ島沖地震・津波の際にスリランカを訪れた時、最大都市コロンボの近郊にある避難所には世界中からの医療チームが入って、両手いっぱいに薬をもらっている避難者を見る一方、南東部の辺地では津波に巻き込まれて誤嚥性肺炎になっても治療する医療チームがおらず、死んでいった人たちがいた。

程度の差はあるが、阪神淡路大震災でも全国から集まった医療者やチームは行きやすい避難所に集中し、車や徒歩で行きにくい場所にはなかなか到達しなかった。この教訓を受けて、96年に兵庫県で制度化されたのが災害医療コーディネーターで、その後研修が始まり、全国的に広がっていった。

災害急性期に一人でも多くの命を助けられる機動性を持った組織としてつくられたのが05年に発足した災害派遣医療チーム（DMAT）である。災害拠点病院などで研修を受けた医師、看護師、調整員などがチームを編成し、現在、全国に700隊以上あり、今回の能登半島にもこれまで100隊以上が派遣されている。

避難所などで災害関連死や感染症などを防ぐ保健医療活動も重要である。そこで18年に設置されたのが、災害時健康危機管理支援チーム（DHEAT）。専門研修を受けた医師や薬剤師、保健師など主に保健所職員が、被災地で保健所が行う保健医療行政の指揮調整機能等を応援する。今回の災害でもDHEAT、さらに他の自治体から派遣された保健師などの役割は大きかった。

「1週間に1日は休むべき」

珠洲市災害対策本部で毎晩実施された会合にも参加したが、自衛隊、中央省庁や他の自治体からの応援、DMATやPWJなどがそれぞれの活動を報告し、孤立集落の捜索・救出・救命から、ライフラインの復旧、支援物資の物流、2次避難所への搬送まで、現在直面しているさまざまな問題点や課題を議論し、解決策を模索し翌日の行動に移していった。

昼夜を徹して、みんな必死に努力していた。それでも現場を訪れると、発災10日を過ぎても寝具が届かず新聞紙の上で寝ている、食事はおにぎりと菓子パンのみ、排泄物が垂れ流しの高齢者にまともな介護ができない、といった問題が散見された。