なぜ、野菜の値段だけが極端に上がるのか

■あくまでも天候不順の影響による一時的なもの

野菜価格の高騰が問題となっているが、そのあおりで1月の全国消費者物価指数は、生鮮食品を含む総合指数で前年比1.4％も上昇。3年ぶりのプラス幅となったが、第一生命経済研究所の新家義貴主席エコノミストは望ましい物価上昇ではないと指摘する。

「野菜などの生鮮食品を除いたコア指数で見ると、消費者物価指数は0.9％の上昇にとどまり、3カ月連続で同じ数字と足踏みが続いています。つまり総合指数の上昇は、あくまでも天候不順の影響による一時的なもので、好景気による物価上昇と言えるものになっていません」

2017年からコア指数も物価上昇の兆しが見えてきているが、日銀が掲げる2％の物価目標にはまだほど遠い。

「グローバル化や情報化で消費者の情報収集能力が高まり、より安い商品へのアクセスが容易になったことも背景にありますが、賃上げが行われず、物価も低いままという状態が長く続いたために、消費者の間で値上げへの拒否反応が強いことが大きく影響しています。企業も人手不足によるコスト増を価格に転嫁しにくい。好景気が何年も続くという確信が持てなければ、このマインドは容易に変わらないでしょう」（新家氏）

道のりはまだ遠いということか。

（ジャーナリスト 竹中 明洋 図版作成＝大橋昭一）