「タバコ喫煙者はコロナ感染から守られる」決定的証拠

プレジデントオンライン / 2020年8月14日 9時15分

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/skynesher

■「非喫煙者は、コロナ感染リスクが高い」

コロナ禍で外出を自粛していた間に改正健康増進法が施行され、タバコを吸える場所がめっきり減った。原則的に屋内禁煙となり、これまでオアシスだったJR東海の新幹線の喫煙車両も廃止されてしまった。緊急事態宣言が解除され、私も都内に足を運ぶ機会が増えてきたが、立ち寄ることの多い喫煙所も以前より混んでいる気がする。

もちろんタバコを吸える場所が減ったことで、1つの喫煙所に人が集中しているという事情もあるのだろうが、やはり、タバコ好きは何があってもタバコを手放さないものだ。

この数カ月、愛煙家への逆風はさらに強まっていた。健康増進法もそうだが、新型コロナウイルス感染症とタバコの関連性については、喫煙者は重症化のリスクが高いと、日本ではいわれていたからだ。

日本では感染拡大中の2020年3月に亡くなったタレントの志村けんさんがヘビースモーカーだったこともあり「タバコは重症化の原因」のように報じられた。この病気が肺に深刻なダメージをもたらすことから、タバコで日常的に肺に負担を強いている喫煙者のリスクが高いのはさもありなんと納得した人も多いのだと思う。さらに、20年4月になってWHOが「喫煙者は非喫煙者と比較して、新型コロナウイルスへの感染で重症となる可能性が高いことが明らかになった」との報告を発表し、ますます禁煙勢力からの攻撃が強まった。

■感染者における喫煙者の割合が低い

しかし、コロナに関してはWHOのいうことがあてにならないのはご存じの通りだ。世界各国で、感染者における喫煙者の割合が一般人口の習慣的喫煙者の割合(喫煙率)よりもかなり低いという発表が相次いでいる。例えば、喫煙者率13.8%の米国で感染者7172人を対象に実施された調査では、喫煙者数は96人(1.3%)に留まっている。明らかに少ない。別の研究チームによる4103人を対象とした調査でも、212人(5.1%)である。こちらも少ない。

米国の医学誌「ニューイングランド医学ジャーナル」に発表された論文には、中国での感染者における喫煙者の割合が掲載されていた。中国では感染者1085人中の喫煙者の割合が12.6%であり、中国の喫煙者率27.7%の約半分という結果だった。比較対象の一般人口の喫煙者率を調査したのがWHOというのが皮肉ではある。このほか、フランス、ドイツ、韓国でも喫煙者率よりも、感染者中の喫煙者の割合は低いという調査結果が報告されている。

これらの調査を行った国の中でも、フランスでは、新型コロナウイルス感染症の予防や治療にニコチンが利用できるかについて、臨床試験が始まることになったという。

パリのピティエ・サルペトリエール病院の調査では、入院患者343人に対して、喫煙者は15人と4.4%だった。フランス全体の喫煙者率32.9%に対して圧倒的に少なく、研究チームは、この結果は統計的に有意であるとして、喫煙者は感染から守られると結論づけた。

ウイルスはヒトの細胞の表面にある受容体と結合して細胞内に侵入して増殖し、さまざまな症状を引き起こすものだが、同病院の研究チームでは、ニコチンが受容体に付着して、ウイルスが細胞に侵入拡散するのを阻止する可能性があると提唱しているという。ただ、具体的な効果などは今後の研究にまつ必要があり、喫煙者がタバコを吸い続ける分には問題ないが、吸わない人がコロナ予防でタバコを無理に吸ったりニコチンパッチなどを使うのはやめたほうがいい。

タバコによって感染がここまで抑えられるのであれば、吸ったほうが明らかに良いと結論付けてもいい印象を受けた。禁煙活動家は都合のいいときは、ワーワー騒ぎ、都合が悪くなると途端に黙る。それでは信用されない。禁煙運動に励んでいる人は、自分たちにとって都合の悪い話もきちんと受け止めることだ。ましてや、フランスの医療論文で、明確に、「喫煙者はコロナ感染から守られる」と結論付けられているのだ。喫煙者の私が言っているのではない。権威ある医学論文の結論なのだ。つまり、「タバコは百害あって一利なし」は、完全にデマなのだから撤回すべし。ワクチンのないコロナの感染を守るという「一利」は、あることが判明したのだ。いずれにしろコロナが終わるまで禁煙活動は一旦休止しないと、禁煙活動のせいで、コロナ患者を増やす(=死者を増やす)可能性すらあるということではないのだろうか。

コロナのパンデミックが起きる前から、世界中でタバコは悪者扱いだった。「タバコ=肺がん」というイメージづくりが定着し、タバコを吸うことは体によくないとWHOも各国政府も宣伝してきた。世界的にタバコの販売をやめさせようという医師までいる。愛煙家はそうした健康被害の可能性を理解したうえで、どんなに重税を課せられても、自分で納得して吸い続けている。「副流煙が怖い」「ニオイが嫌い」といわれ続け、コロナ禍以前から、喫煙所以外ではソーシャルディスタンスに気を遣ってきたのだ。他人に迷惑をかけないのなら、吸ったっていいじゃないか。

格段に低いコロナ患者の喫煙者率

■愛煙家はタバコを吸わないほうが健康によくない

禁煙活動家のみなさんは「健康に悪いから吸わないのが当然」と禁煙は正義だとばかりにわれわれを迫害する。しかし、私のような愛煙家はタバコを吸わないほうが健康によくないのだ。19年、首相官邸の全面禁煙を機に、気の迷いで1度禁煙してみたところ、それはひどい目に遭った。はじめはストレスでイライラするだけだったが、次第にぼうっとして体に力が入らず、仕事に支障をきたすようになった。喫煙を解禁したらすぐに復調したので、私の健康維持にタバコは必要だと証明された。個人差があるのは承知しているので、他人に喫煙を勧めることは一切しない。だから、われわれにも禁煙を押し付けないでほしいのだ。

タバコはそれほど悪いのか。立ち止まって考えてみてほしい。コロナを倒す特効薬が開発されるかさえも怪しい今、私は、コロナから自分を守るためにタバコを吸う。現代医学が出した結論からすれば、当たり前の話だ。

愛煙家の解剖学者である養老孟司・東京大学名誉教授も「『タバコの害は医学的に証明された』といわれているが、実際のところ、証明なんていうのもおこがましい状態。がんは根本的には遺伝的な病」とおっしゃっている。副流煙の害も医学的な根拠はないという説もあるそうだ。精神的なストレスも発がんの要因ともいわれるが、私の場合はタバコではなく、禁煙のストレスでがんになりそうだ。

愛煙家にとって、タバコはストレス低減に確実に役立っていると思う。脳に直接作用して副作用の危険もある抗うつ剤や向精神薬よりも、タバコのほうがいい。

一面的な正義を振りかざして「タバコを吸うな」というのは、最近の自粛警察やマスク警察と似たようなものだと思うが、禁煙警察だけはなぜか批判されない。米国で黒人男性が白人の警察官に暴行されて死亡した事件をきっかけに、世界的に人種差別反対運動が盛り上がっているが、喫煙者差別を問題視する人は誰もいない。タバコを吸うだけで、殺人者のような扱いを受けることもあり、喫煙者の人格は否定されているようなものだが、愛煙家たちは反論もせず、タバコ税を払っている。自画自賛になるが本当に辛抱強いと思う。

だからこそ、フランスの研究が成功してほしい。そして、コロナ後のニューノーマルでは「タバコを吸えば感染リスクが低下する」という常識が広まって、喫煙者の人権も認めてもらえるのではと期待している。とりあえず、私は、タバコを吸いながら第2波に備えようと思う。これが私にとって何よりの対策であろう。

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飯島 勲(いいじま・いさお)
内閣参与(特命担当)
1945年、長野県辰野町生まれ。小泉純一郎元総理首席秘書官。現在、内閣参与(特命担当)、松本歯科大学特命教授、ウガンダ共和国政府顧問、シエラレオネ共和国名誉総領事、コソボ共和国名誉総領事。

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(内閣参与(特命担当) 飯島 勲)

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