MIRAI-LABOとJR東海がカーボンニュートラル実現に向けた「太陽光路面発電装置と中古EVの廃バッテリーを組み合わせた自立給電システム」の実証試験を開始
PR TIMES / 2024年4月5日 17時40分
MIRAI-LABO株式会社 × 東海旅客鉄道株式会社
MIRAI-LABO株式会社(本社:東京都八王子市、代表取締役社長:平塚 利男、以下「MIRAI-LABO」)は、東海旅客鉄道株式会社(代表取締役社長 丹羽 俊介、以下「JR東海」)と、JR東海の小牧研究施設にて「太陽光路面発電装置と中古EVの廃バッテリーを組み合わせた自立給電システム」の共同実証試験を開始しましたので、下記の通りお知らせ致します。本システムは、鉄道関連施設での利用の他、災害時等の非常用電源への適用を目指します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/34036/23/resize/d34036-23-c09168f0d5c773822529-0.jpg ]
概要
・本システムは、リサイクルプラスチックを使用したパレットと道路に設置可能な太陽光パネルを組み合わせた太陽光路面発電装置「太陽光路面発電パネル Solar Mobiway block」※1(以下「Solar Mobiway block」)と、中古EVの廃バッテリーを用いた蓄電装置「EV リパーパス蓄電池」※2から構成された環境負荷が少ない自立給電システムです。
・Solar Mobiway blockは強度が高いため、設置後に人が上を歩くことができ、設置箇所の制約が少なく幅広い活用が期待できます。
・また、架台の設置や設置箇所の舗装など大規模な工事は必要なく、パレット形状で運搬しやすいため、災害時等に必要な箇所への速やかな設置が可能です。
・今回の実証試験では、頻繁に充放電を繰り返す過酷な条件で、自立給電システムの耐久性等を評価します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/34036/23/resize/d34036-23-9f1a67c604bdc8711c4e-1.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/34036/23/resize/d34036-23-6836b5988676251edcf6-2.png ]
効果
本システムの導入により、鉄道関連施設での再生エネルギー利用の拡大や、災害時等の非常用電源としての活用が見込まれます。
今後
2025年3月まで実証試験を行い、安定的な自立給電ができるか評価の上、本システムの適用可能性を検討していきます。
両社の脱炭素社会の実現に向けた取り組み
当社は、「環境主義」を企業理念に、太陽光路面発電パネル、リチウムイオンバッテリーの無瞬断切替技術、省エネ照明技術を軸として、様々な省エネ環境製品の開発を行うとともに、中古EVバッテリーの劣化診断およびリユース製品の開発等を手掛けております。また、環境プラットフォーマー※3 として、株主・事業パートナーと連携を推進しながら、100年後を見据えたサスティナブルな地球環境創りに貢献する取り組みを行っています。
JR東海では、2050年カーボンニュートラルの実現に向けた取組みの一環として、再生可能エネルギーを活用した諸施策を推進しています。
※1 Solar Mobiway block とは、道路面に設置可能な新たなソーラーパネルである太陽光路面発電パネル Solar Mobiway と、リサイクルプラスチックを使用したパレットを組み合わせることで、より簡易的に設置することを可能にした太陽光路面発電システムのこと。
※2 EVリパーパス蓄電池とは、生産時の CO2 排出量を大幅に削減するために、中古EVの廃バッテリーをMIRAI-LABOの技術を活用することにより再製品化した環境配慮型の蓄電池のこと。
※3 環境プラットフォーマーとは、MIRAI-LABOが独自に定めた、環境コンセプト及び環境省エネ技術を軸に、参加する事業パートナー全社の利益創出と社会的波及を目的とした環境プラットフォームを提供・運用する者のこと。
両社概要
【MIRAI-LABO株式会社】
所 在 地 :東京都八王子市千人町三丁目3番20号
代 表 者 :代表取締役社長 平塚 利男
事業内容:環境プラットフォームの構築
太陽光路面発電技術、中古EVバッテリーの劣化診断・リパーパス技術、バッテリーの無瞬断切替技術、省エネ照明技術などを軸とした自律型エネルギーシステムに関する研究・開発・提供
設 立 :2006年4月
【東海旅客鉄道株式会社】
所 在 地 :愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号 JRセントラルタワーズ
代 表 者 :代表取締役社長 丹羽 俊介
事業内容:鉄道事業、関連事業
設 立 :1987年4月
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