シェアメディカル、災害医療対応オンライン診療支援プラットフォーム「メディキャプチャ」の販売権及び日本語化権を獲得

フランスPARSYS Telemedecine社と提携　フランス軍採用の堅牢で洗練されたUI、低通信帯域でも稼働。検査データに基づくオンライン診療が実現、HL7 FHIR対応で電子カルテ連携も



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デジタル聴診デバイス「ネクステート」を開発・販売する株式会社シェアメディカル(本社:東京都大手町 代表取締役:峯 啓真)は、このたびフランスのPARSYS Telemedecine(本社:ヴァンセーヌ 代表者:Jean Louis SCHMITLIN)と提携し、同社の災害医療対応オンライン診療支援プラットフォーム「メディキャプチャ」の日本国内における販売権と日本語化権を獲得しましたのでお知らせいたします。

「メディキャプチャ」は、フランス軍でも採用され過酷な環境で使用することを想定して作られており直感で利用できる洗練されたUIを備え、医師はネクステートなど、さまざまな医療機器から集めた客観的なバイタルデータを確認したうえでオンライン診療を開始する事ができます。元々、外洋船や航空機など通信環境が十分でない低帯域の通信環境下でも稼働することを想定されており、中山間地域や離島などでの利用は無論、災害時の医療支援にも最適です。また、HL7 FHIR規格に対応する初のオンライン診療ツールであり、同規格に対応するクラウド型電子カルテとのシームレスな連携も可能であり、日常の訪問診療や訪問介護、往診などでも活用可能になります。
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堅牢なハードシェルケースに血圧計、体温計、SPO2計、ネクステートなどをコンパクトに収納
従来のオンライン診療ツールが主に映像と音声による主観的な診療に留まっていたのに対し、メディキャプチャは検査機器から得られる客観的データと最新の通信技術を組み合わせることで、質が高く安定した次世代のオンライン診療を可能にし、医師の診断精度向上に寄与します。

シェアメディカル株式会社は、PARSYS Telemedecine社との連携により「メディキャプチャ」を更に強力なオンライン診療ツールとして提供してまいります。
「メディキャプチャ」の主な特長
- フランス軍でも採用され、アプリケーションは極力言語に依存しない直感で利用できるUIを採用し、ITリテラシーによらず使用可能
- 低帯域の通信環境下でも動作する独自プロトコル
- Starlink衛星通信にも対応し、携帯電波の届かない離島や中山間地域でも運用可能
- 対面診療と同じ用に患者の検査データ(血圧、体温、血中酸素濃度、血糖値など)を事前、あるいはリアルタイムに収集し検査データを見てからオンライン診察が可能
- 慢性期患者には検査データをクラウドで蓄積し経時変化を確認することも可能
- 医療情報のデータ連携を標準化するための国際規格HL7 FHIR規格に対応し、電子カルテなど院内システムとのシームレスな連携を実現

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アイコンを多用しタッチ操作で完了するためIT機器が苦手な医療者にも最適[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16841/32/16841-32-97dac3e7b7b2d608e11c2e60357f0157-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ネクステートによるリアルタイム遠隔聴診が可能です。（録音して事前に医師に送ることも可能）[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16841/32/16841-32-ee31846ab18139367d8cdfbb49b9b583-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
オンライン診療部分は通信環境に応じて可変するため低帯域でも利用可能
施設間オンライン診療から医療MaaSまで
従来のオンライン診療は映像と患者の症状説明だけでは対面診療と同等の診断は難しく、負担の割に診療報酬上の手当も乏しいことから医師からの抵抗もありました。しかし「メディキャプチャ」なら、2024年度の診療報酬改定で新設される「D to P with N」モデルに対応し、患者の生体データを事前、あるいはリアルタイムで現地にいる看護師が検査を実施し医師に送信できます。これにより、対面診療と同じ用に事前に検査データを十分考慮した上で質の高いオンライン診療が可能になります。
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中山間地域や離島の診療所と医療センターなど中核病院をオンラインでつなぐ「D to P with N」モデル。今年6月からの診療報酬改定により、このモデルを使用した場合、へき地診療所側の看護師に対して50点加算されることになった。
特に中山間地域などの医療資源が限られた地域では、「メディキャプチャ」を活用して地域の診療所と中核病院をオンラインでつなぐ施設間オンライン診療体制を構築することで、災害時の医療拠点づくりや「テレビ診察の日」としてオンライン診療を常設し住民に慣れてもらうことでヘルスケアサービス提供が容易になります。
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医師が通いの場合、どうしても開院日が限られてしまうが、「テレビ診察」の日を常設で設けることで、医師の移動負荷が低減し、働き方改革にも資するモデル。
シェアメディカルとPARSYS Telemedecine社は、この先進のオンライン診療ツールを武器に、災害医療をはじめとするデジタルヘルスケア分野で貢献していく考えです。
[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=5oV0jyiWT20 ]
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=X50uQGrhlRk ]

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