MarkeZineによる最新調査『マーケティング最新動向調査 2022』発刊。販売チャネルや施策の変化から探るwithコロナ時代 躍進の道筋
PR TIMES / 2022年1月20日 13時45分
株式会社翔泳社(本社:東京都新宿区⾈町5、社長:佐々木幹夫)の運営するマーケティング専門メディア「MarkeZine(マーケジン)」は、調査プロジェクト「MarkeZine RESEARCH」の一環として、調査資料『マーケティング最新動向調査 2022』を2022年1月20日に発刊しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/34873/160/resize/d34873-160-13f18605683cb1acd9ac-0.jpg ]
マーケティング業界および主要プラットフォーマーの1年の動向を俯瞰し、客観的に解説。マーケティング業界をリードする1,000名以上のビジネスパーソンに直接アンケート調査を実施し、この1年で注力した施策や広告予算の変化、ビジネス課題などをまとめました。今回は特に、withコロナ時代におけるマーケティング施策の変化や、ソーシャルメディア活用などに着目し調査しました。
▼詳細はこちら:
https://markezine.jp/research/
コロナ禍で変化する販売チャネル
販売チャネル別の売上について、「増えた」という回答が最も多かったのは「自社EC サイト」で19.4%。一方、「減った」という回答が最も多かったのは「直接営業」であり、34.9%と突出しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/34873/160/resize/d34873-160-8f28e40660ea9ce20cfb-2.jpg ]
ソーシャルメディアを活用したマーケティング施策や予算の変化
ソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツール活用の予算の変化について、「増えた」という回答が最も多かったのは「SNS のアカウント開設・運用」の28.0%で、「インフィード広告(タイムラインに表示される広告)」17.3%、「インフルエンサー/アンバサダー/ファンマーケティング」14.1%が続きました。また、前年の調査結果と比較すると「増えた」という回答が全体を通して減少しています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/34873/160/resize/d34873-160-1f962173cbf3286710a9-1.jpg ]
激動の2019年~2021年の調査実績から見える投資傾向の変化
本調査プロジェクトの過去3年分のデータを活かし、マーケティング・販促予算の変化をまとめました。コロナ感染拡大前後の予算変動から、注力分野が明らかになります。
コロナ禍で躍進する企業が注力した施策
「売上に対するコロナ禍の影響度別」を新たにクロス集計の項目として取り入れ、「プラス影響」の企業が特に注力した施策や、影響度を問わず投資された施策が見えてきます。
企業のSNS活用セオリーと、注目のTikTok・YouTube活用実態
SNSプラットフォームごとの企業の活用状況をレーダーチャート分析、実態を明らかにしていきます。また、「売上規模別」、「ビジネス形態別(BtoC/BtoB)」のSNS目的別利用状況から、SNS活用の“定石”と“未開拓の分野”がわかります。
コロナ禍で激減する「オフラインイベント出展・運営」、今後3年間の見通し
大きな影響を受けたオフラインでのマーケティング施策。コロナ禍の影響を色濃く受けた2021年から今後3年間での変化は?企業の意識が浮き彫りに。
目次
1章 マーケティングをめぐる動向
消費者の動向
Eコマース市場の動向
企業の動向
広告市場の動向
withコロナのマーケティング市場
2章 主要プラットフォーマーと広告会社の動向
Amazon
Apple
TikTok(ByteDance)
Facebook/Instagram(Meta)
Google
LINE(Zホールディングス)
Twitter
ヤフー(Zホールディングス)
楽天
国内広告会社の動向(電通・博報堂・サイバーエージェント)
3章 マーケティング最新動向調査(単純集計)
調査概要
質問項目
回答者のプロフィール
売上
マーケティング・販促・広告予算
マーケティング施策・ツールの予算
ソーシャルメディア活用(プラットフォーム別)
DX・マーケティングのデジタル化
導入ツール
コロナ禍とマーケティング活動
売上への関与・デジタル化の課題
4章 マーケティング最新動向調査(クロス集計)
売上規模別
ビジネス形態(BtoC/BtoB)別
コロナの影響別
※資料内のツール名・サービス名は調査実施時(2021年8月23日~2021年9月30日)時点の名称で表記されています。
商品概要
『マーケティング最新動向調査 2022』
編著:MarkeZine編集部+デジタルインファクト
発売日:2022年1月20日
判型:A4版 カラー/ページ数:220ページ
価格:
・PDFレギュラー版:税込価格99,000円
・書籍版:税込価格99,000円
検索性が高く、デジタル活用のしやすい「PDF版」のほか、一覧性のある紙媒体でお届けする「書籍版」をご用意しました。
さらに、社内で活用の幅の広がる「法人内共有版」、調査結果として掲載されているグラフや表の全画像をまとめた「図表データ(ファイル形式:JPG)」をパッケージにしたセットメニューなどもあります。
商品メニューと価格表はこちらのページでご確認ください。
https://markezine.jp/research/
[画像4: https://prtimes.jp/i/34873/160/resize/d34873-160-8c229859b9d6ca64250e-3.png ]
【MarkeZineについて】
翔泳社が運営するマーケティング専門メディア。2006年5月22日にサイト開設以降、デジタルを主軸とした広告/マーケティング領域をカバーする国内最大級のメディアへと成長。最新ニュース/業界スペシャリストによる寄稿、業界キーパーソンや先進的なマーケティングに取り組む企業担当者・経営幹部へのインタビュー記事など、様々な切り口・視点のコンテンツを発信しています。WEBメディアは月間100万PV、メルマガ会員数15万8千人※を誇り、定期誌・セミナー・大規模カンファレンスなど、オンライン・オフラインを通じてマーケターと繋がっています。(※2021年12月時点)
https://markezine.jp/
【MarkeZine RESEARCHについて】
MarkeZineの会員基盤と、取材・編集で培ってきたノウハウを活用し、専門メディアならではの中立・公平な調査結果やデータを広く提供していきます。
https://markezine.jp/research/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
【調査レポート】56%の企業がGoogleマップ活用の成果を体感!「Googleビジネスプロフィール活用の実績と将来への展望」ビジネスにインパクトを与える課題に現役経営者が回答
PR TIMES / 2024年4月25日 14時15分
-
雑誌『MarkeZine』が創刊100号特別企画を公開!特集「24社に聞く、経営構想におけるマーケティング」
PR TIMES / 2024年4月25日 10時0分
-
5割がサードパーティCookie廃止に向けた対策を実施、どんな内容?【マーケティング従事者463名に調査】
マイナビニュース / 2024年4月16日 8時11分
-
マーケティング専門メディア「MarkeZine(マーケジン)」が、特集『人と組織を強くするマーケターのリスキリング』を公開
PR TIMES / 2024年4月10日 13時45分
-
【サードパーティCookie廃止に伴う広告予算の動向】約5割が増加、3割は変動なしと回答|ナイルのマーケティング相談室調査
PR TIMES / 2024年4月9日 14時15分
ランキング
-
1なぜ歯磨き粉はミント味? ヒット商品の誕生には「無駄」が必要なワケ
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年4月26日 8時0分
-
2突然現場に現れて「良案」を言い出す上司の弊害 「気になったら即座に直したい」欲求への抗い方
東洋経済オンライン / 2024年4月26日 8時0分
-
3濃口醤油と淡口醤油、塩分が高いのはどっち?…醤油の「色の濃さ」と「味の濃さ」の知られざる関係
プレジデントオンライン / 2024年4月26日 8時15分
-
4「加賀屋」50歳の元若女将が選んだ"第2の人生" 震災からの復興への道、仕事術について聞く
東洋経済オンライン / 2024年4月26日 12時0分
-
5英郵便局の冤罪事件、会計システム原因の富士通社長「申し訳ない」と謝罪…1月にドラマ化され批判強まる
読売新聞 / 2024年4月25日 23時0分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください