無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」大分県が行う不登校児童生徒支援の ICT教材に採択

～これまで支援が困難であった不登校児童生徒に学習支援の機会を提供～

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」が、大分県が行う不登校児童生徒支援の自宅学習ICT 教材として採択され、2020年6月より本格活用されます。



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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

すららネットでは不登校児童生徒の学習支援に力を注いでいます。「すらら」による学習機会の提供、不登校の悩みを持つ保護者に対し、子どもが自分のペースで自宅学習を進められる勉強法を提案する「すららコーチ」によるサポート、行動療法に基づき学習指導の困りごとを解消し、保護者と子どもとの関わり方を支援する「勉強ペアレントトレーニング（勉強ペアトレ）」の提供、学習習得度の評価を行い学習支援のアドバイスを行うことができる検査ツール「KABC-II」の提供など、多方向から子どもの学びと保護者のサポートを支援しています。「すらら」での学習を通じ不登校生が出席扱いを受ける件数も年々増加しています。

2018年度の全国の小・中学校における不登校児童生徒数は16万4,528人（前年度比2万497人増）*と、過去最多を更新しました。文部科学省は2019年10 月に「不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）」を全国の教育委員会宛に行うなど、不登校児童生徒への対策を打ち出しています。通知では、不登校児童生徒に対する多様な教育機会の確保についても言及があり、「不登校児童生徒が自宅においてICT等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて」を定め、不登校児童生徒の学校外の場における学習活動を支援しています。

大分県内にも約1,600名（小・中学生／2018年度）の不登校児童生徒がいます。その中には教育支援センターやフリースクール等ともつながりがなく、どこからも支援が受けられていない児童生徒も含まれていることから、県として、不登校支援の家庭学習サポートを行うこととなりました。不登校児童生徒への支援については、これまでは学校や市町の運営する教育支援センターが中心となって行っていましたが、相談機関につながっていない不登校児童生徒への学習支援は困難でした。しかし、オンラインICT教材「すらら」を活用することで、支援が困難であった不登校児童生徒の家庭での学習の可能性が拡がります。

今回の不登校児童生徒のサポートは、教員経験者である「家庭学習支援員」が行います。必要に応じて保護者とも連携し、学習面、心理面ともにサポートしていきます。また、「すらら」は「無学年方式」を特徴としています。初めて学ぶ単元でも、わかりやすく学べるレクチャー機能や、アダプティブに個別最適化された形で出題されるドリル機能により、児童生徒一人ひとりの状況にあった学習が可能となります。支援者は学習管理画面を活用し、一人ひとりの児童生徒の学習状況や進捗を把握し、個別にサポートすることができます。

大分県教育委員会 学校安全・安心支援課 指導主事兼課長補佐　宮崎　好治様のコメント
これまで支援が困難であった、教育支援センターやフリースクール等とつながりのない不登校児童生徒を対象に、ICTを活用した学習コンテンツを利用した家庭学習支援を行う事業を新規に開始しました。
本事業を実施することにより、不登校児童生徒の学力保障はもとより、自己肯定感の高まりとともに社会的な自立に向けた支援が進むことを期待しています。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

*文部科学省：2019 年度「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題」

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