FRONTEO ライフサイエンスAI事業本部のアドバイザーに東京医科歯科大学大学院　川渕孝一教授が就任

PR TIMES / 2020年1月21日 17時5分

株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）は、ライフサイエンスAI事業本部※のアドバイザーに、東京医科歯科大学大学院　医歯学総合研究科医療経済学分野の教授である川渕孝一氏（以下、川渕教授）が就任したことを発表しました。

川渕教授は、医療経済学に長年携わってこられ、医療保険制度をはじめとする医療政策や医業経営など医療分野で発生する様々な事象を経済学の手法を用いて分析し、持続的な社会を実現するための豊富な知見を有されています。

今回のアドバイザー就任を通じて、FRONTEOでは、川渕教授にライフサイエンスAI事業の展開において、戦略的な観点からのアドバイスを頂きます。FRONTEOが独自に開発したAIエンジン Concept Encoderによるデータ解析を通じ、診断や看護の支援、創薬プロセスの短縮や精度向上、コストの最適化等の実現と普及を共に目指していきます。

※2020年1月1日付にて、ヘルスケア事業本部をライフサイエンスAI事業本部に名称変更しました。

■略歴：川渕孝一　東京医科歯科大学大学院医療経済学分野教授
[画像: https://prtimes.jp/i/6776/285/resize/d6776-285-386001-0.jpg ]

1983年に一橋大学商学部を卒業、1987年に米国シカゴ大学経営大学院で経営学修士号（MBA）を取得。民間病院・企業を経て、1989年から1998年まで厚生省　国立医療・病院管理研究所（現在の国立保健医療科学院）医療経済研究部勤務（95年から主任研究官）。98年に厚生省を退職し、同年4月日本福祉大学経済学部教授及び日医総研の主席研究員、経済産業省研究所ファカルティーフェロー、スタンフォード大学客員研究員を兼任。2000年4月から現職。その他、日中友好病院客員教授、瀋陽医学院名誉教授、寧夏医科大学客員教授、中国衛生産業雑誌専門委員会特別委員を兼任。

社会活動、委員、理事など：
一般社団法人日本医療・病院管理学会評議員・理事、日本クリニカルパス学会評議員、一般財団法人リプレット基金事業財団理事長、一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会理事、公益社団法人医療・病院管理研究協会常任理事

主な著書：
『見える風景が変わるか～2040年の薬局（株式会社薬事日報社，2016年）』『地域包括ケアシステムの成功の鍵（公益財団法人日本都市センター，2015年）』、『“見える化”医療経済学入門（医歯薬出版株式会社，2014年）』、『国民皆保険はまだ救える（自由工房，2011年）』、『医療再生は可能か（ちくま新書，2008年）』、『病院の品格（日本医療企画，2008年）』など

■ Concept Encoderについて　URL: https://www.fronteo.com/products/conceptencoder/
Concept Encoder（コンセプトエンコーダー）は、FRONTEOがヘルスケア・インダストリーに特化して開発した人工知能（AI）です。自由記述のテキストデータを大量に含むヘルスケア関連のビッグデータを、エビデンス（根拠）に基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。ヘルスケア従事者の共通認識である「エビデンスに基づいた医療（EBM）」に欠かせない有意差検定などの統計学的手法を自然言語解析に導入、実現しています。Concept Encoderはテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、ヘルスケア領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの「数値データ」との共解析の研究を進めています。特許登録番号：特許第６３４６３６７号

■ FRONTEOについて　URL: https://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT(R)（キビット）」や「conceptencoder(R)（コンセプト・エンコーダー）」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、デジタルフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View(R)（リット・アイ・ビュー）」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding(R)（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ライフサイエンスやビジネスインテリジェンスなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,559,206千円（2019年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICより現在の社名に変更しております。

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