「すらら」コロナ休校中の学習時間は前年度比3倍超
PR TIMES / 2020年12月21日 11時15分
継続利用校47校1万3千人の生徒学習時間データを分析―日本デジタル教科書学会で発表―
株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、「すらら」のコロナ休校中の学習時間データを分析し、継続利用校の2020年3~5月の学習時間は前年度と比較し310パーセントと、3倍を超える学習を行っていたという研究結果を、日本デジタル教科書学会で発表しました。
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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 2,100校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
すららネットでは、個別最適化した学習を提供でき、個々の学習記録を詳細に確認できる「すらら」の学習データを用い、新型コロナウイルス感染拡大に伴う学校休校期間中(2020年2月27日から4月30日、休講終了日は地方・学校によるが一律で4月30日までとして計算)の学習時間を過年度と比較しました。対象は2018年度から2020年度の期間「すらら」を継続利用している47校13,138名の中高生です。
2018年から2020年における各年3月から5月の学習時間の平均は、2018年が1.1時間、2019年が2.7時間、2020年が8.4時間となり、2019年と2020年を比較すると310.3パーセントと大きく増加したことがわかりました。「すらら」にはレクチャー、ドリルという二つの学習スタイルがありますが、特にレクチャーの学習時間の伸びが顕著で、授業を受けられない新規学習単元の学習を「すらら」で行っていたことがうかがえます。
文部科学省では、児童生徒の標準学習時間を1教科で月約10コマとしており、この情報に基づくと2科目で児童・生徒に必要とされる学習時間は2科目合計で約13時間となります。休校時においても「すらら」が活用されたことにより、休校中の生徒の学習を一定程度補完することができたことを、データが裏付ける形となりました。
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通常、学年切り替わりの春休みにあたる3月、4月は学校における「すらら」学習時間数が一時的に減少する傾向があります。卒業、進級する児童生徒が「すらら」の学習を継続せず卒業し、学校における次年度の学習がはじまっていないためです。そのような状況にあっても2020年は3月、4月、5月ともに例年と比較し学習時間は大きな伸びを見せました。
これは、学校で学習を進めることができない生徒が「学びをとめない」ために3月、4月に「すらら」で学習したことが推察されます。5月の学習時間の微減は、各学校においてオンライン授業等のインフラが整い、一部の授業が実施できるようになったためと思われます。
今回のデータ分析は学習時間の過年度比較という切り口で実施しました。「すらら」では全学習者の膨大なビッグデータを保有しており、学習時間のほかにも学習日数、学習単元、先生が課した課題の達成割合、正答・誤答の割合、つまずき(苦手分野)発生傾向といったさまざまな切り口がから学習者の傾向を分析することができます。今後、すららネットではさまざまなデータに基づき、学校、学習塾、個人学習者それぞれの学びに役立つビッグデータ分析結果を紹介していきます。
すららネットは今後も、新しい学習体験を届ける事業活動を通じ、学習者に「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
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