TIS、「働きがいのある会社」調査において「働きがい認定企業」に選出

TISインテックグループのTIS株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：岡本　安史、以下：TIS）は、Great Place to Work(R) Institute Japan（以下：GPTW）が実施する「働きがいのある会社」調査において、優れた職場文化に基づいた「働きがい認定企業」に選出されたことをお知らせします。



[画像: https://prtimes.jp/i/11650/1520/resize/d11650-1520-dab3aa08917f0d097fa4-1.jpg ]

「働きがいのある会社」調査では、「働きがいのある会社」を「マネジメントと従業員との間に『信頼』があり、一人ひとりの能力が最大限に生かされている（For All）」、「優れた価値観(バリュー)やリーダーシップがあり、イノベーションを通じて財務的な成長を果たすことができる」会社と定義して、従業員のアンケート調査を実施し、調査結果が一定水準を超えた企業を「働きがい認定企業」としています。

TISでは、「企業活動の基盤は人である」という前提に立ち、「仲間と一緒に仕事を通じて社会に価値を提供し、『働きがい』を感じてほしい」という経営の思いから、2016年に「働きがいのある会社」調査を開始しました。調査結果の分析と社員の声から様々な施策を継続的に推進してきた結果、社員の「働きがい」は向上し続け、2020年以降はTISインテックグループ全体で取り組んでいます。
組織や会社の壁を越えて、社員一人ひとりが生み出す価値を能動的に考え、動く気運を、TISインテックグループ全体に拡大していきたいと考えています。

TISの「働きがい認定企業」ページは以下URLをご参照ください。
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/

■TISの「働きがい」を支える取り組み
TISは「持続可能なエンゲージメント」を人材戦略の要と位置づけています。企業は社員に対して、人材価値に見合った報酬、成長支援、活躍の機会、充実したHRサービスを提供することで、自発的な貢献意欲が高まり、プロフェッショナルとしてより高い成果を引き出します。
中長期的な経営目標達成に向けて、構造転換やイノベーション創出を推進するためには、社員が企業活動の意義（パーパス）を理解し、組織の中で全員が強みを発揮・成長し続けることが不可欠です。一人ひとりの「働きがい」を重視し、多様な「個を知り、個を活かす」視点で、社員の自発的な貢献意欲を高め、「社会に向き合い、挑戦・変革する文化」の創出を目指しています。
具体的には、「働く意義」「働く環境」「報酬」の3つの軸でエンゲージメントを高めていくことを重視し、施策を推進しています。

●働く意義
・Must/Will/Canのすり合わせにより、多様な個の自律的な行動を引き出す人事制度の導入
・人材の高度化・先鋭化・多様化に資する教育の充実

●働く環境
・柔軟な働き方（オフィス環境、テレワーク・フレックス等の勤務制度）の選択肢提供
・多様な人材が自分らしく活躍できる組織づくりや従業員の健康への投資

●報酬
・競争力のある報酬水準の設定
・成長の源泉となる若手層や事業を牽引する高度人材への重点投資


■GPTWについて
GPTWは、世界約150ヶ国で事業を展開している世界最大級の意識調査機関です。GPTWが実施する「働きがいのある会社」調査には、世界では年間10,000社超、日本国内では年間600社超が参加しています。「働きがいのある会社」の普及と実現のための支援活動をし、ひいてはよりよい社会の実現に貢献することを目的としています。


TIS株式会社について（http://www.tis.co.jp/）
TISインテックグループのTISは、金融、産業、公共、流通サービス分野など多様な業種3,000社以上のビジネスパートナーとして、お客様のあらゆる経営課題に向き合い、「成長戦略を支えるためのIT」を提供しています。50年以上にわたり培ってきた業界知識やIT構築力で、日本・ASEAN地域の社会・お客様と共創するITサービスを提供し、豊かな社会の実現を目指しています。

TISインテックグループについて
TISインテックグループは、国内外グループ2万人を超える社員が『ITで、社会の願い叶えよう。』を合言葉に、「金融包摂」「都市集中・地方衰退」「低・脱炭素化」「健康問題」を中心とした様々な社会課題の解決に向けてITサービスを提供しています。デジタル技術を駆使したムーバーとして新たな価値を創造し、人々の幸せと持続可能な豊かな社会の実現に貢献します。


※ 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
※ 記載されている情報は、発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ