「ＣＤＰ 2017 気候変動」にて２年連続で「Ａ-」ランクに認定

株式会社丸井グループ（本社：東京都中野区、代表取締役社長：青井 浩）は、この度、国際ＮＧＯであるＣＤＰによる、「ＣＤＰ ２０１７ 気候変動」調査において、２年連続で、「Ａ-」ランクに認定されました。



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■ 「ＣＤＰ」とは
ＣＤＰは、２０００年に英国で発足した非営利団体（ＮＧＯ）で、機関投資家による、企業の環境戦略や実績に関する情報開示を求める動きから始まったプロジェクトが前身となっています。

世界の企業や都市が、気候変動、水、森林などの環境問題にどのように取組んでいるかを調査・評価し、投資家にその情報、結果を提供しています。

今回の調査では、全世界の株式市場の時価総額６０％を占める６，２００社を超える企業が、ＣＤＰのプラットフォームを通じて情報を開示しており、投資家から最も信頼されている評価機関のひとつです。

※詳しくはこちらをご覧ください　「ＣＤＰ 気候変動 ２０１７」日本語版
https://b8f65cb373b1b7b15feb-c70d8ead6ced550b4d987d7c03fcdd1d.ssl.cf3.rackcdn.com/cms/reports/documents/000/002/762/original/Japan-edition-climate-change-report-2017.pdf?1508746016

■ 当社グループの環境課題に対する取組み
当社グループでは、すべては社会からの「預かりもの」であるという考えのもと、事業活動が自然資本に与える影響を整理し、グループ全体で気候変動への対応や環境汚染の予防など、環境にやさしい事業活動をおこなっています。

《バリューチェーン全体での環境負荷の見える化》
当社グループでは、ＣＯ２など温室効果ガス排出量について、２０１４年３月期より従来のＳｃｏｐｅ１＆２に加え、Ｓｃｏｐｅ３による算定をスタートしました。これにより、当社グループ自らの排出量（Ｓｃｏｐｅ１＆２）だけではなく、原材料の調達から輸送やお客さまご購入後の排出量（Ｓｃｏｐｅ３）を含む、グループを超えたバリューチェーン全体の環境負荷の見える化をはかり、お客さま、お取引先さま、地域・社会と共に環境負荷低減活動をすすめています。

《グループ一体となった環境負荷低減活動》
当社グループでは、自主企画商品の開発から、ご不用になった商品の下取りまでのプロセスを通じて、お客さまのニーズに沿わない商品はつくらないことで、廃棄物をもとから減らす「リデュース（発生抑制）」の取組みを推進しています。また、都市型生物多様性エリアの創出（「中野マルイ」「新宿マルイ 本館」屋上）や太陽光発電設備の設置などの再生可能エネルギーへの取組みなど、グループ一体で環境負荷低減活動を推進しています。

※丸井グループの詳しい取組みはこちらをご覧ください
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[画像3: https://prtimes.jp/i/3860/1534/resize/d3860-1534-847772-1.jpg ]


「共創サステナビリティレポート２０１６」
→http://www.0101maruigroup.co.jp/sustainability/lib/s-report.html
「共創経営レポート２０１７」
→http://www.0101maruigroup.co.jp/ir/lib/i-report.html

■ 丸井グループの概要


商号　：　株式会社　丸井グループ
本社所在地　：　〒164-8701 東京都中野区中野４-３-２
代表電話　：　[phone]　ＦＡＸ　[phone]
ＵＲＬ　：　http://www.0101maruigroup.co.jp
社長　：　青井　浩
主な関連会社　：　(株)丸井、(株)エポスカード、(株)エイムクリエイツ　ほか


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