B.A.Pの所属事務所が専属契約紛争について公式立場を発表

THE FACT JAPAN / 2014年12月5日 17時12分

B.A.Pの所属事務所であるTSエンターテイメントが、専属契約紛争について公式立場を明らかにした。|THE FACT DB


グループB.A.P(パン・ヨングク、ヒムチャン、デヒョン、ヨンジェ、ジョンオプ、ZELO)と専属契約紛争に巻き込まれたTSエンターテイメントが公式立場を発表した。TSエンタは訴訟と関連して「B.A.Pに背後勢力が存在している」を主張し、B.A.P側の主張を反駁した。
TSエンタは5日、報道資料を通じて「B.A.Pの急成長を期待して、彼らをスカウトしようとする背後勢力が存在いるという情報を入手した」と明らかにした。続いて「背後勢力の存在を徹底的に把握し厳しく対応するつもりであり、確認する次第、業界の商道徳に違反しながらK-POPの位相を落としてしまう行為について、厳重に責任を問う」と警告した。
TSエンターテイメントは2008年に設立した後、7年の間にR&BヒップホップデュオのUntouchable、ガールズグループのSecret、そしてB.A.Pを養成した。しかし、B.A.Pが収益配分構造を問題視し、先月26日に専属契約無効確認と不当利得返還請求訴訟を提起した。

TSはこの報道資料で「初めて男性アイドルを発掘しながら、他社と比べても劣らないほど莫大な投資と準備を尽くしてきた。10月にはメンバーたちが休養を求めたので、海外ツアーなどのスケジュールを全面キャンセルし休暇を与えた」と説明した。続いて「メンバーらは来年1月から活動を再開するという意思を伝えてきたが、先月いきなり訴訟の記事を接した。メンバーたちのご両親には“弁護士と話してくれ”言われた」としながら「まだ訴状も受け取っていないのに、B.A.P側の一方的な主張だけ流れている」と強調した。
TSエンターテイメントは「確認結果、法務法人が印紙代を誤って出して、裁判所から補正命令が下されたが、既存に受理された訴状を閲覧申請して核心になる論点について当社の見解を知らせる予定だ」と伝えた。TSが提示した論点は、B.A.Pの売上と収益、収益の分配率、奴隷契約、信頼性の問題などである。

論点1)売上高と収益配分問題「B.A.P→3年間100億ウォンの売上を達成したものの、1人当たり1780万ウォンだけを支給」vs「TS→2年ぶりに損益分岐点を達成」B.A.Pは、3年間で100億ウォン(約10億8000万円)の売り上げを達成したが、「メンバー1人当たり1780万ウォン(約192万円)しか支給されなかった」明らかにした。これに対してTSは、B.A.Pの精算金をグラフにして「今年の初めに損益分岐点を超えた。下半期を正常に活動したら、約6億ウォンの利益を収められたはずだが、B.A.P側の要請でスケジュールをキャンセルしたため、収益は約2億8500万ウォン(約3000万円)になった。もし継続して活動したら、来年の上半期だけで18億ウォン(約1億9000万円)の推定収益が出せた」と主張した。
またTSは、収益の精算プロセスについて「6ヶ月ごとに、すべての売上から投資金を除いて、純利益を売上分類によって分離した後、アーティストとの配分率によって支給する」とし「アルバム、音源、MDなどの収益は、アーティストと事務所が1:9で割る」と説明した。その理由については、事務所の従業員の人件費が共同費用に含まれていないことと、アーティストと収益を配分した後、事務所が自主的に支払う問題であり、今年の上半期に精算されたB.A.Pの収益分配率は、プロモーションが主な部分だったため、低く策定された」と説明。続いて「今後は公演、イベント、広告がメインになるはずだったので、分配率は4:6になると予想した」と付け加えた。
論点2)契約期間の妥当性、奴隷契約は存在するのか「B.A.P→奴隷契約」vs「 TS→標準契約書と同一」TSエンターテイメントは、「B.A.Pとの契約は奴隷契約ではなく、公正取引委員会の“標準契約書”を基にしたもの」と主張した。契約期間については「標準契約書の条項には、長期間の海外活動とその他の正当な理由で長期契約が必要な場合、書面を通じた合意の下に延長することができる」と説明した。続いて「B.A.Pとの契約は、アルバム最初発売日を基準にして満7年間。それぞれ2011年3月、6月、9月と専属契約を締結したが、バン・ヨングクとZELOは、以前ソロとユニット活動を先に始めたので、終了時期が異なる」と付け加えた。TS側は項目別の解明とともに「すべての問題について詳しく、そして偽りのない資料を裁判所に提出し、真実を明らかにしていくつもりだ」と述べつつ「B.A.Pに、どのような不当、強圧的な待遇を行ったことはない」と強調した。
TSの主張に反して、B.A.Pは「3年間活動しながら約100億ウォンの売上を収めたが、今年の7月末までに、所属事務所からは一度も収益精算を受けていない。何度も抗議したらようやく支給された。しかしその金額は、メンバー一人当たり年間600万ウォン(約64万円)にしかならない」と主張した。また「過度なスケジュールで健康が悪化し、これといった対応もなく、スケジュールを強要された」と訴訟を起こした理由を明らかにした。
THE FACT|イ・ゴンヒ記者

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