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30代夫婦の平均貯蓄額はどのくらいか?ゼロからはじめる資産形成法とは

LIMO / 2019年3月13日 11時0分

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30代夫婦の平均貯蓄額はどのくらいか?ゼロからはじめる資産形成法とは

30代夫婦の平均貯蓄額はいくらくらいなのでしょうか。今回は二人以上の30代の世帯のデータをもとに、該当する対象がどの程度の貯蓄をしているのかを見ていきます。また、30代はどのような資産形成を始めればよいのかについて見ていきましょう。

30代夫婦の平均貯蓄額はいくらか

さて、二人以上世帯の30代はどれくらいの貯蓄をしているのでしょうか。

知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査]平成30年調査結果」によれば、金融資産を保有する二人以上世帯で30代は、貯蓄として、平均810万円、中央値で500万円保有していることになります。

ここでいう「貯蓄」には、金融機関での預貯金だけではなく、株式や投資信託、債券といった有価証券や生命保険なども含まれます。

では、金融資産を持たない非保有世帯を含めた数字はどうなるのでしょうか。

30代の貯蓄の平均は660万円、中央値は382万円にまで下がります。

このように金額が大きく下がってしまうのは、金融資産非保有世帯によるものです。金融資産非保持世帯の割合が17.5%とおよそ2割の層は金融資産を保有していません。結果として、平均と中央値が下がることになります。

金融資産保有額の分布はどうなっているのか

では、先の調査において、貯蓄額のレンジごとにどの程度の比率が分布しているかを見てみましょう。

3000万円以上:1.5%

2000~3000万円未満:3.5%

1500~2000万円未満:4.7%

1000~1500万円未満:7.7%

700~1000万円未満:8.9%

500~700万円未満:12.8%

400~500万円未満:7.4%

300~400万円未満:9.6%

200~300万円未満:6.9%

100~200万円未満:9.1%

100万円未満:5.2%

平均の貯蓄が660万円ということでしたが、調査結果を見る限り、各レンジで10%程度の分布となっています。「平均」で考えるよりも、今の自分のライフスタイルに即した資産形成をしていくことが重要であることが分かります。

30代世帯にお勧めの貯蓄方法とは

さて、ここでは30代の世帯に貯蓄方法を考えていきたいと思います。

30代のポイントは、60代の定年退職までに30年近くの時間があるということです。これは資産形成をするという目的に対しては有利な条件です。

資産形成というと「短期間に大きな投資利益を得る」とお考えの方もいるかもしれませんが、それは必ずしも正しくはありません。もちろん、短期間に大きなリターンを得ることができればよいですが、それは同時に大きなリスクをとっているということに他なりません。

長期の資産を運用する年金基金も年率で数%前半のリターンを(できれば)継続的に得ようとしています。プロ投資家でもそうしたスタンスであるということをまずは知っておきたいところです。

では、30代ではどうしたらよいでしょうか。

まずは支出の見直しを

上記の調査からは、およそ2割の世帯では金融資産を保持していないことが分かります。

まずは家計に無駄がないのかを把握し、貯蓄に回すお金を捻出していくという行動が必要となるでしょう。

小さなことかもしれませんが、スマートフォンなどの通信費や有料放送などの出費は毎月の支出としては意外に大きく、それらの見直しが有効です。通信料は毎月の通信料をコントロールできるとプランも変更でき、これまで以上に安くすることができます。

また、預貯金はあまりないけれども、生命保険は加入しているという人もいるのではないでしょうか。保険内容を見直しすることで保険料が安く抑えられるケースがあります。保険の見直しも有効です。

少額から積立をしていきましょう

「大きな金額を一度に投資に回しすることは現実的に難しい」という方も多いのではないでしょうか。

毎月、節約で捻出したお金をコツコツと積み立て行きたいという方も多いでしょう。その場合には、生命保険では学資保険や終身といった貯蓄性保険から、非課税枠のあるiDeCoやNISAなどを検討、活用もしながら、リスクをコントロールしながら資産形成をしてみるのはいかがでしょうか。

資産運用というとリスクばかりが強調されることもありますが、保険商品では保険とともに貯蓄の機能を伴う商品もあります。

また、投資というと、株式を想像してしまうかもしれませんが、国内外の株式や債券を組み入れたバランス型投資信託ではリスクをコントロールしてくれる商品などもあります。

【参考資料】

知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査」[二人以上世帯調査]平成30年調査結果」

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