銀行で保険や投信をすすめられたけど、どうすればいいか？

6月も目前です。6月はボーナスが出るという方もいらっしゃるかと思います。「ボーナスをどう使おうか」とお考えの方もいらっしゃるでしょうし、「ボーナスの使い道は既に決まっている」という方もいるでしょう。

そうした中、ボーナスは使うのではなく、資産形成に回したいという人も増えてきているのではないかと思います。そこで、今回は最近、銀行で金融商品をすすめられて、実際に購入した筆者が、銀行で金融商品を買う意味について考えてみたいと思います。

銀行で保険や投資信託を買う意味あるのか

銀行といえば預金、郵便局といえば貯金、とは誰もが思うものですが、銀行でも金融商品、たとえば、保険や投資信託の購入できます。ご存知の方も多いでしょうし、これまでに窓口ですすめられたこともあるという方もいるのではないでしょうか。

では、果たして銀行で金融商品を買う必要性はあるでしょうか。

一言でいえば、金融商品はほかの金融機関でも購入できるのであれば、必ずしも銀行で買う必要性はありません。

たとえば、投資信託に関していえば、簡単に口座を開設できるネット証券では、ノーロード（購入手数料無料）の投資信託の品ぞろえは充実しています。ネットであればせかされることなく、じっくり考えながら商品を選ぶことができます。

銀行で扱われる投資信託は「アクティブ・ファンド」と呼ばれるプロ投資家がベンチマークと呼ばれる株価指標に対してそのパフォーマンスが上回るように運用を目指す投資信託です。

そうしたアクティブ・ファンドは購入手数料（買付手数料）が必要となることが多いです。一方で、インデックスのパフォーマンスに近づける運用をしている「インデックス・ファンド」が最近ではノーロードであるケースが多いことを考えると、「インデックス・ファンドでいいや」と考える方がいてもおかしくありません。

また、生命保険に関しても、最近では複数の保険会社の商品を扱う乗り合いの代理店も町中でよく見かけるようになり、銀行の窓口で保険の相談をしなくとも、お手軽に保険の相談をすることができるようになっています。

こうした選択肢が多くなった状況を考えれば、何も銀行で金融商品を買う必要はないといえます。

保険と市場性商品

では、そうした中で筆者がどのような保険に魅かれたかというと、貯蓄性のある保険です。

保険で貯蓄性は必要ないとお考えの方もいるかと思います。

とはいえ、限られた資産の中でまず考えるのは、資産を大きく増やしたいと考えるのはもちろん頭にはあるのですが、自分の身に何かあった時に家族に最低限の保障は準備しておきたいということです。そうした場合には、市場性金融商品、たとえば、株式や投資信託は検討対象として最優先とはなりません。

なぜならば、明日わが身に何かあるかもしれませんし、資産形成を始めても短期間に大きな資産とはならないからです。市場性金融商品での資産形成には時間が必要です。

また、市場性商品は毎日市場価格が変わります。当然のことですが、その名の通り市場性商品とはそういうものです。

市場価格を見るのが好きという人もいますが、一方で面倒だという人もいるでしょう。そういった方は市場性金融商品で資産形成をといわれても「面倒だなぁ」とか「なんだかよくわからないものにお金を投じるのは怖いなぁ」という感情が残るかもしれません。

したがって、消費者（投資家）目線でもっとも使い勝手が良いのが、「もしもの時は保障がいくばくかあって、掛け捨てではなく、運用がうまくいったらその恩恵にあずかれる金融商品」ということになります。

金融商品を分解する

複雑な金融商品も実は分解すればシンプルな金融商品の組み合わせだったりします。

変額保険も定期保険と投資信託の組み合わせだったりもするケースもあるでしょう。であれば、定期保険と投資信託をそれぞれ購入するときの費用を比較してどちらがお得かを検討するというのは一つの選択肢です。

ただ、目の前にある金融商品を分解して考えることができるという状況は誰にとってもできるというわけではないでしょう。

もっとも、金融商品を分解しても、それぞれの金融商品にアクセスできなければ（購入できなければ）、目の前の金融商品を再現できないことになります。これは、機関投資家はアクセスできるが、一般的には個人投資家がアクセスできない金融商品が世の中にはあることを指しています。

話はそれますが、投資信託の良さは、一般の個人投資家がアクセスしにくい資産に簡単にアクセスできるようになっているということです。

たとえば、新興国の個別の株式や債券を個人投資家が直接購入しようと思っても、手数料といった面だけではなく、なかなか購入するのが難しいというのが実際です。

投資信託であれば、そうした資産を機関投資家が調達し、投資信託として販売してくれる環境があるために、個人投資家も個人ではアクセスしにくい資産にアクセスができるのです。

人から金融商品を購入する意味

では、対面で金融商品を購入する意味とは何でしょうか。

これは、やはり資産形成や資産運用の際に、各個人のポートフォリオを精査した上で、どのような金融商品が必要かを提案してくれるケースといえるでしょう。

自分が決めた資産形成部分をロボットアドバイザーに任せるという選択肢はありだと思います。ただ、毎月の収入のうち、いくらを資産形成部分に回せばよいのかを決めるという作業は難しいのが実際ではないでしょうか。

そうした、各人のこれからの人生におけるお金の相談ができる場があればよいといえるでしょう。それが銀行の窓口であれば身近ともいえますし、また必ずしも銀行である必要もありません。手数料などを比較して他で安く購入できる場があるのであれば、銀行である必要性はないでしょう。

銀行の店頭で私に刺さった言葉

ここまで、銀行で必ずしも金融商品を購入する必要がないと触れてきましたが、では、なぜ私が銀行で保険（一時払いの低解約払戻型）を購入したかというと、次のようなポイントからです。

保険を売り込んでくる銀行員に対して「この商品はいつでも購入できるのでしょう」と聞いて、話を流そうとしたところ、運用に必要な国債の調達状況次第で売り止めになることがあると説明されたことが大きいです。ただし、そうした状況が真実かどうかの検証が一個人投資家には判断しにくいというのが実際です。

また、銀行に預金としてお金を預けておくよりも一定期間後に解約すればお金が増えている可能性があるということと、またそもそも保険であるので、保険期間は保障がつくということです。

これは何でもそうかもしれませんが、消費者は「在庫には限りがあります」という言葉に弱いなぁと感じた瞬間でもあります。ただ、余っている商品を「在庫に限りがあります」と販売しているケースもあるでしょうから、何とも言えません。

金融商品を判断する際には、この話は自分だけにしてもらえているのか、それともみんなに同じ話をしているのかを今一度考え直してみるというのもチェックポイントかもしれません。