「若いうちにやっておけばよかった」熟年夫婦の後悔1位は？2022年を後悔しないために

2022年に入り、みなさんもう新年の目標は立てられましたか。

1月には目標を決めて頑張るものの、途中から忘れてしまい、気付いたらもう年末…なんてことも忙しい大人には多いもの。「2022年こそは良い年にしたい」と願うなら、ある程度計画的にいくと良さそうですね。

人生を後悔しないための一つの参考となるのが、年配者の意見です。今回は熟年夫婦が「若いうちにやっておけば良かった」と思うことをみていきましょう。

「若いうちにやっておけばよかった！」1位は？

松井証券が全国の結婚3年以内の20～30代男女400名、結婚30年以上の50～60代男女400名（以下、熟年夫婦）合計800名を対象に行った「夫婦の家計管理事情に関する調査」（2020年6月30日公表）より、熟年夫婦が「やっておけばよかった」と後悔しているものを確認しましょう。

熟年夫婦の「やっておけばよかった後悔」

1位：資産形成・資産運用（37.6％）

2位：定期的な運動（26.0％）

3位：後悔したものはない（24.7％）

4位：旅行（19.9％）

5位：親孝行（18.7％）

※松井証券株式会社調べ

熟年夫婦が若い頃からやっておけばよかったと思う1位は「資産形成・資産運用」でした。

国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は433万円。日本の平均給与は2010（平成22）年より400万円台で推移しています。

一方で、この冬は食料品や電気料金などの値上げが相次いています。2019年には、年金以外に2000万円必要という「老後2000万円問題」が話題となりました。平均給与が変わらない一方で、お金への不安は増えているでしょう。

歳を重ねてから「想像していたより貯蓄が少ない」と気付いても、働きたくても体力的に厳しかったり、運用を始めたくても時間が足りなかったりといった問題もあるでしょう。

お金はダイレクトに生活に関わりますから、後悔も大きいと言えそうです。

2位は「定期的な運動」でした。持病を抱えればそのタイミングで「もっと運動しておけばよかった」と後悔するでしょう。

まずは気分転換からはじめて、自身の健康や健康寿命を伸ばすためにも、運動を習慣化できるといいですね。

3位は「後悔したものはない」でした。こう言い切れるようになるためにも、日々後悔のない選択を積み重ねていきたいものです。

年をとってから気になるのは「お金」と「健康」

先ほどの調査をみて分かるように、歳を重ねてからの後悔で大きいのは「お金」と「健康」に関わることでした。どちらも生活に直結する問題で、貯蓄が少なかったり、病気をしたりすると不安も大きいですよね。

同時に、お金も健康も若い頃からの積み重ねが大切です。早いうちから対策を取ることで、後悔も減らせるでしょう。

中でも「お金」の部分について、同調査より熟年夫婦が資産形成や運用を始めるのが良いと思うタイミングを確認します。

資産形成・資産運用を始めるのがよいと思うタイミング

独身時代（50.8％）

結婚時（31.6％）

子どもの就学時（6.1％）

出産時（2.5％）

子どもの入園時（0.8％）

その他（8.3％）

82.4％が結婚時までに始めるのが良いと答えています。

ところが、結婚して子どもができてからやっと必要性を感じ始めるという方も多いですよね。資産運用については難しいイメージがあり、リスクもあるのでつい「先伸ばし」になってしまいがちです。

1月から始めたい家計の見直しと運用は？

1年がスタートした1月は、家計を見直したり運用を始めたりするのに最適な時期です。老後に後悔しないためにも、いまからお金について考えましょう。

家計の見直しで特に行いたいのは固定費の見直しです。電気代やガス料金などの契約の見直しは手間がかかりますが、一度契約すればその後はずっと節約できます。今月中と期限を決めて行うのも良いでしょう。

資産運用でいま始める人が多いのがつみたてNISAやiDeCoです。どちらも、通常運用益にかかる20.315％の税金が非課税になる制度。

それぞれメリット・デメリットありますが、iDeCoは私的年金なので原則60歳まで引き出せないという特徴があります。

もしもの時に引き出せないことを考えると、はじめやすいのはつみたてNISAでしょう。

つみたてNISAは運用益が毎年40万円、最長20年間（非課税投資枠は最大800万円）非課税になる制度。投資信託等から自分で商品を選んで、毎月一定額をコツコツと積み立てていきます。

1年間で40万円なので、単純計算して毎月の積立額を3万3333円に設定すると非課税枠を活用できます。1月からはじめるとわかりやすいですね。

ただ、口座開設からはじめると時間がかかるため、タイミングや会社によっては1月からスタートできない場合もあります。申込方法やスケジュールについては前もって調べておきましょう。

1月中に始められなくても、毎月の積立額とは別に、積立金額の増額設定などを行うことで非課税枠を活用することもできます。

積立投資なら投資対象、そして購入時期が分散されているので、リスクを抑えながら運用できます。長期間かけて運用することになるので、投資対象はじっくり選んでくださいね。

鉄は熱いうちに打てといいますが、モチベーションの高いうちに行動へうつすことが後悔を減らすコツの一つでしょう。興味があればまずは情報収集からはじめてみましょう。

参考資料

松井証券「若年夫婦・熟年夫婦の実態調査」（https://www.matsui.co.jp/company/ir/press/research/20200630.html）

国税庁 「令和2年分　民間給与実態統計調査」（https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/minkan.htm）