｢OJT偏重｣の古い日本の人材育成がやばいワケ ｢経営を教える会社｣が大事にする育成方針

日本企業の人材育成で重視されている「OJT」について、その効果と限界を解説します（写真：Jake Images／PIXTA）

人材育成はどの企業にとっても重要な課題だ。「我が社は育成はしていない」という企業は皆無だろう。だが、その育成方法は多種多様で、効果的なものもあれば、必ずしもそうとは言えないものもある。『経営を教える会社の経営』（東洋経済新報社）の執筆者であるグロービスの内田圭亮氏が、日本企業の人材育成で重視されている「OJT」について、その効果と限界を解説する。

社員に対する育成には、どのような考え方で向き合うことが望ましいでしょうか。この点を考えるにあたって、まず最初に、社員が成長することの意味合いから確認しておきましょう。

【写真】『経営を教える会社の経営』はOJTの効果と限界をわかりやすく解説

社員が成長することで、その人がこれまでにできなかったことができるようになり、それによって組織能力や組織としての成果も高まります。故に、社員が成長することは、その本人にとって望ましいことであること以外にも、組織としても大いに歓迎すべきことです。このことから、社員の育成にあたっては、「どうしたら社員の能力が最も開発されるのか？」という個々人の成長に主眼を置いて考える必要があります。

そう考えたとき、社員育成はどうあるべきなのでしょうか？　組織として、どのくらい手をかける必要があるのでしょうか？　また、育成に使う予算はどの程度を考えるべきなのでしょうか？

OJT とOff-JTへの向き合い方

最初に、社員1人あたりどのくらいの育成予算をかけていくことが望ましいのかについて考えてみたいと思います。日本企業における従業員1人あたりの年間平均研修費用は、おおよそ3万〜4万円くらいが相場となっています。これは実務とは切り離した場で行われるOff-JTと呼ばれる研修といった教育施策にかける費用に関するものです。

あくまで日本企業における平均値なので、企業規模や業種によって実態はそれぞれ異なります。皆さんは、この3万〜4万円という平均値を高いと感じますか？　それとも低いと感じるでしょうか？　私は非常に少ないと考えています。欧米の主要先進国ではそれぞれ平均10万円前後が教育研修費に使われると言われていますし、アジアの中国・韓国・シンガポールといった国々においても日本と比べて2倍くらいの予算が割り当てられています。これでは、どんどん日本企業と外資企業との力の差が広がる一方です。

では、日本企業においては人材育成が重要視されていないのかというと、私は決してそんなことはないとも感じています。多くの日本企業において、「我が社の最大の資産は人材である」といった趣旨の発言はいろいろなところで耳にします。これが実態を伴わない嘘も方便のように使われているわけでもないでしょう。では、なぜ同じように人材が育つことの価値を考えている日本企業が、海外の企業と比べて明らかに人材育成予算が少なくなっているのでしょうか？

伝統的に日本企業がOJT好きな理由