今のニュースメディアに欠けている機能とは何か ｢情報を提供するだけ｣では未来はない

新聞記者は、議論を中立的な立場で進めてより良い結論を導く”ファシリテーター”の役割を果たすことができるだろうか（写真：shimi / PIXTA）

技術進化の中で変化を繰り返してきたメディアが直面している課題とは何なのか。インターネットの普及が加速した2000年代に新聞、雑誌などのメディアで活躍してきた面々が一堂に集まり、これからのメディアに求められる機能について、議論が盛り上がった。

この座談会は2023年11月18日に都内で実施。出席者は坪田知己（元日本経済新聞社日経メディアラボ所長）、藤村厚夫（スマートニュースフェロー）、松井正（FM栃木東京支社長、元読売新聞記者）、柳瀬博一（東京工業大学リベラルアーツ研究教育院教授、元日経BP記者・編集者）。司会進行と取りまとめは、校條諭が務めた。

メディアの究極の目的とは？

校條：まずは日経電子版の「生みの親」とされる坪田知己さんから、現在のニュースメディアの課題について問題提起をお願いします。

【写真】「メディアの近未来」について語り合った

坪田：私が1993年に日経社内で「未来は電子新聞だ」と断言したのは、情報の本質から言って、紙によるニュース伝達は読者を裏切ることになるという確信があったからです。

「情報とはそもそも何なのか」というと、情報は、行動のネタなのです。そのまえに判断＝意思決定がある。ちゃんとした情報がないと意思決定を間違ってしまう。だから正確で早い情報取得が必須になる。とくにビジネスの現場はそれを求めています。

つまり、メディアというのはデシジョンサポートシステム＝DSSなのです。メディアの究極の目的は意思決定の最適化です。これ以外ない。その意思決定のスタイルが大衆レベルから個のレベルに移っている。

日経が先行したのは、経済は、何かが起こったら、株価が動く。昔は、印刷に頼るレベルでよかった。しかし、今は、リアルタイムで知らないといけない。例えばイスラエルとかウクライナの情勢がどうなっているのか。事態が動いた瞬間に世界中の株価が連動する。経済ニュースは今のネット時代に相性がいい。だから日経が先行できることは明白でした。

「協考」という私がつくった言葉があります。「コラボレーション＝協働」って言葉がありますが、働くではなくて、一緒に考える＝協考のメディアというのをつくらないといけない。そういう広場、議論する広場をつくる必要がある。それは一般のメディアがチャレンジするべきテーマだろう。面白い問題提起をして、勘のいいファシリテーター（中立的な立場で多様な意見を整理する人）がついて、質の高い議論と、よりよい合意形成をできたら面白い。