国内企業が"瞑想"を取り入れてもパッとしない訳 日本人の行動力を上げる｢新マインドフルネス｣

その原因として考えられるのは、やはり恩田さんの見解のように、文化を背景とする日本人と欧米人のマインドの違いが壁になっているように思われます。

欧米人、特にグーグルやアップルの社員のようなエリート層は、高い自己肯定感を備えていて、基本的に「ポジティブ」な人が多く、人生においても「あれを達成したい」「これを目標にしている」といった強い目的意識を持っています。

つまり、彼らのモメンタムはもともと高い状態にあるということです。

そのため、一時的に心が疲れることがあったとしても、マインドフルネスによって心理的疲労（あるいは脳疲労）が回復すれば、自浄作用が働いて彼らは本来のポジティビティをすぐに取り戻します。

仕事においてもより活動的になり、業務効率の改善や生産性向上など、目に見える効果が表れてきます。

欧米企業がマインドフルネスに積極的なのも、こうした明らかなメリットを期待してのことと思われます。

彼らがマインドフルネスに期待しているのは、「癒やし」の効果自体よりも、それによって引き出される行動力、というわけです。

一方、日本人は欧米人に比べて仕事に対する目的意識が薄く、また自己肯定感も低いというデータが知られています。

目的意識のないところに、モメンタムは生じません。

目的意識のない人生とは、進むべき方向が見えない人生、何をしたらいいのかわからない人生でもあるからです。

そのため、マインドフルネスで心の疲れを軽減しただけでは、次の行動につながらない可能性があります。

日本人にあった「マインドフルネス」

結果、モメンタムは発動せず、「なんだかパッとしない」状態を脱することができないため、生き方そのものをポジティブに変えるまでには至らないという人が少なくありません。

心理療法としてのマインドフルネスは、うつや不安といった心の症状を緩和したり、再発を予防したりする効果に関してすでに信頼に足るエビデンスが確立されていますし、さらなる活用が期待されています。

しかし、国内企業向け、あるいは一般の方向けに今一つマインドフルネスの普及が進まない原因の一つは、この「モメンタム要素の不足」にあるのではないかと思うのです。

これまで10年近くにわたりマインドフルネスの普及に取り組んできた私が、あらためてモメンタムに注目した理由が、ここにあります。

欧米型のマインドフルネスが日本の水に合わないならば、日本人の手で、日本人の心性に合ったマインドフルネスをつくればいい。

私たちが目指しているのは、「癒やし」や「集中力トレーニング」だけで終わらず、心に勢いをもたらし、人間本来の行動力を取り戻すための、新しいマインドフルネス。

そのために、モメンタムが必要不可欠だと考えたのです。

川野 泰周：臨済宗建長寺派林香寺住職／精神科・心療内科医

恩田 勲：JoyBizコンサルティング代表取締役社長／一般社団法人日本モメンタム協会理事