日経平均は大幅反落、3万9000円割れ 米雇用統計や中東情勢を警戒

　４月５日　東京株式市場で日経平均は、前営業日比７８１円０６銭安の３万８９９２円０８銭と大幅反落して取引を終えた。写真は２０２０年１０月、東京証券取引所で撮影（２０２４年　ロイター／Kim Kyung-Hoon）

［東京　５日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比７８１円０６銭安の３万８９９２円０８銭と大幅反落して取引を終えた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官のタカ派発言を受けた米株安や中東情勢の緊迫化を嫌気し、リスクオフムードが強まった。米雇用統計の発表を控えた週末で手仕舞い売りも意識され、約３週間ぶりに節目の３万９０００円を下回った。

日経平均は安く寄り付いた後も下げを拡大し、一時９９８円安の３万８７７４円２４銭へと１０００円近く下落した。世界的なリスクオフ地合いの中で終日上値が重く、安値圏でのもみ合いが続いた。ドル／円が円高に振れたことは投資家心理の重しになった。

中東情勢の緊迫化は原油高を促し、それによって米インフレがぶり返せば金利が再び上昇を強めるといったリスクの連鎖が警戒された。中東情勢では、イスラエル軍によるとみられるシリアのイラン大使館周辺への攻撃を受けて、イランによる報復攻撃への警戒感が高まった。

一方、米ミネアポリス地区連銀のカシュカリ総裁は前日、「インフレ率が横ばいで推移し続けるなら、利下げを行う必要があるのか疑問視される」と述べたことが伝わり、早期の利下げを見込む市場ではネガティブサプライズと受け止められた。

目先は、日本時間で今晩発表の米雇用統計に関心が向かっている。市場では「雇用統計や来週の消費者物価指数（ＣＰＩ）を無難にこなせれば、多少は落ち着くのではないか」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部部長）との見方が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは１．０８％安の２７０２．６２ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比１．０８％安の１３９１．０８ポイントだった。プライム市場の売買代金は４兆５１０８億６９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは繊維や陸運、石油・石炭製品など８業種で、値下がりは精密機器や証券、電気機器など２５業種だった。

東京エレクトロンなど半導体関連株は総じて軟調となり、指数を押し下げた。キーエンス、ＳＭＣは軟調だった。一方、エーザイやＴＯＴＯはしっかりだった。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．７４％安の６９１．０４ポイントと、５日続落した。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが５６６銘柄（３４％）、値下がりは１０２６銘柄（６２％）、変わらずは６０銘柄（３％）だった。