震災から3年 自然型農業と自然エネルギーのコラボ 丹那・豊受エキネシアプロジェクトがスタート

@Press / 2014年3月14日 16時0分

エキネシアの種を手に (由井 寅子代表)
東日本大震災からちょうど3年となる2014年3月11日に、静岡県函南町の丹那盆地で、JA函南東部と農業生産法人 日本豊受自然農株式会社(設立:2011年、代表:由井 寅子)は、「丹那・豊受エキネシアプロジェクト」をスタートしました。このプロジェクトは丹那盆地の約60反の耕作放棄地で、太陽光発電「ソーラーシェアリング」を行い、太陽光発電パネルの下に農薬、化学肥料を使わない自然型農業でハーブ「エキネシア」栽培を行うことで、農村・農業の活性化、日本人の健康に貢献します。良質な薬草の栽培と自然型エネルギーを組み合わせ、日本の食と農業復興を目指すパイロットプロジェクトです。
プロジェクトのスタートとなった当日には、ハーブ「エキネシア」の苗を栽培するために開墾された約3反半に、種が蒔かれました。この種は、日本豊受自然農の洞爺自然農場で無農薬、無化学肥料で栽培が繰り返され、自然農場の自家採種が使われました。


■耕作放棄地活用 農村復興へ ハーブ栽培を採用へ
JA函南東部では、丹那盆地でも拡大する耕作放棄地(※農業を行う後継者がなく耕作が放棄された農地でその面積の拡大が全国で大きな問題となっている)の有効活用のため、太陽光発電を導入する「ソーラーシェアリング」を行う計画が進められていました。
この計画は、裸地に高さ1.5mのソーラーパネルが並ぶ自然エネルギー発電所とするだけでなく、先祖から守り伝えられてきた農地の伝統を守るという耕作放棄地活用・農村復興という視点から、函南町で2011年から自然農法でハーブ「カレンデュラ」(和名 キンセンカ)などの栽培に取り組んでいる日本豊受自然農に相談を持ちかけられたことがきっかけでした。


■日本豊受自然農がこのプロジェクトを全面支援へ
もともと、日本豊受自然農では、北海道洞爺 8年や静岡県函南町 7年といった自然農法でのハーブ栽培の実績を積み重ねており、そのノウハウの提供が可能でしたが、話を進めるうちに、計画そのものに日本豊受自然農がJA函南東部に全面的に協力して取り組むことになりました。そして、函南・丹那地域の町起こしにとどまらず、日本の農村・農業復興のモデルケースを目指してプロジェクトがスタートしました。


■栽培ハーブとして、「エキネシア」を選定、将来は町の観光資源に
今回、ハーブの専門家でもある日本豊受自然農代表の由井 寅子が函南の地で栽培するハーブとして選んだのは「エキネシア」。
「エキネシア」は、ハーブ(薬草)としての特長が明確なこと。栽培や管理のしやすさ、そして、多年草で数年間を経ると、魅力的なピンク色の花のじゅうたんで耕作放棄地がおおわれ、町の将来の観光資源となることで函南・丹那の活性化につながる点が「エキネシア」を選んだ決め手となりました。農薬、化学肥料を使わない栽培方法のため、地域や全国の自然型農業を行うボランティアの方々にもご協力頂いて、草抜きを続けていく中で、2年後くらいから花を咲かせ始める予定です。その後も草抜きなどの活動も必要ですが、毎年、一面に、花を咲かせるハーブ園に変わっていきます。花の季節には鮮やかなピンク色と芳香が丹那盆地を包むことになり、訪れる人々を癒してくれる丹那地域の観光資源として育てていく予定です。

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