保険料が家計を圧迫するのは要注意。収入が減ったら必ず見直しを

いざというときに備える各種保険、とても大切です。しかし保険を掛けるためには保険料の支払いが必要ですが、保険料が家計を圧迫しては本末転倒です。   近年の新型コロナウイルスの影響や、その他の原因で収入が減った場合などは見直しが必要といえます。本記事ではどのような点に注意して見直せばよいか紹介します。

生命保険の加入率ってどのくらい？

まずは保険の加入率とどの程度保険料を支払っているかを確認してみます。生命保険文化センターの「2021（令和3）年度　生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉」を見ていきます。
 
なお、この調査は生命保険および医療保険に分類されるもののみのデータであり、火災保険や自動車保険といった損害保険分野は含まれていませんので注意してください。
 
まず家庭としての保険加入率は89.8％が加入しており、年間払込保険料の平均は37.1万円となっています。毎月に直すと約3万1000円です。
 
従って、月の手取り収入が30万円とすると10％程度を保険料に費やしている計算となります。そのため、手取り収入が減少した場合は保険料も見直さないと生活が厳しくなることが予想されます。では、どのようにすれば保険料を減らすことができるか、保険の種類ごとに見ていきます。
 

保険の見直し全般の注意事項

まず、保険の見直し全般の注意事項です。保険料削減に当たって、一番効果が大きいのは解約です。しかし、一度解約をしてしまうと保障はその時点で消滅し、元に戻すことは一切できません。その保障が本当に不要なのかしっかり検討する必要があります。
 
もし解約をしてしまい再度加入したいという場合は、保険に加入できるか再度審査を受ける必要があり、病気をしてしまったことがある場合など加入できない可能性が出てきます。
 
また、保険料についても年齢が上がるにつれて高くなっていくため、保険料負担も一気に上がるということになってしまう点は注意が必要です。
 
加えて保険の内容自体も変化していて、保障内容が解約前と同じ条件のものは販売終了となっており、自分が必要としている保障が手に入らないという場合も考えられるので、十分な検討が必要です。
 

生命保険の見直しポイント

生命保険の見直しは、以下の点を見直すと一般的に保険料を抑えられることが多くなっています。しかし、保険の内容によっては以下の見直しができないものもあるので注意が必要です。
 

1.死亡保険金の引き下げ

死亡時の保障額が大きい場合、その額をライフスタイルに合わせて検討し、引き下げられる場合は保険料を下げることができます。
 

2.払済保険への変更（終身保険の場合）

終身保険の場合、一生涯の保障をやめ、それまで支払った保険料の範囲内で一定期間死亡保障を残す、払済保険への変更ができる場合があります。この場合、解約ではないので、額は減りますが保障を残した上で保険料を無くすことができます。
 
ただし、変更可能な場合は、一定期間あるいは一定額以上の保険料の支払いがある場合に限られることがほとんどですので注意が必要です。
 

3.特約の解除

基本の保障として終身保険、特約として定期保険、医療保険、ガン保険などを積み上げていくタイプの保険もあります。そのようなタイプの場合、特約として付加している保障を解除することで保険料を削減できます。
 

医療保険の見直しポイント

医療保険の場合は、以下の点が保険料の引き下げポイントと考えられます。
 

1.入院日額の変更

入院日額は多くの場合1000円単位で設定でき、最低額が定められている場合があります。加入時はパンフレットどおりに5000円や1万円という設定にしていることも多いかと思いますので、入院日額を変更すると保険料削減につながります。
 

2.特約の解除

医療保険にもさまざまな特約を付加するものがあります。この場合も特約として付加している保障を解除することで保険料を削減できます。
 

まとめ

以上、簡単に生命保険に関する保険料の削減について解説しました。保険で備えることと、目の前の生活のバランスを維持することがとても大切ですので、本記事を参考にしてみてはいかがでしょうか。
 
出典
生命保険文化センター　2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部