今から始めるなら、「NISA」と「iDeCo」のどちらがよいでしょうか？それぞれの特徴を教えてください！

現代は資産形成への関心が高まりつつあります。資産形成のための代表的な制度として「NISA」と「iDeCo」が挙げられますが、どちらを選択すべきか悩む人もいるのではないでしょうか。両者は特徴や税制優遇の内容などが異なるため、違いを理解して自分に合うものを選択することが重要です。   そこで、ここではNISAとiDeCo、それぞれの特徴や違いについて解説します。

NISAの特徴

NISAは国内在住18歳以上の人が始められる、シンプルな制度です。ここでは、NISAの特徴を7つの項目に分けて紹介します。
 

・目的

NISAの目的は自由です。例えば、住宅の購入や教育資金、将来に向けた資金などが目的として挙げられます。
 

・投資対象商品

NISAの投資対象商品は「つみたて投資枠」と「成長投資枠」に分けられます。つみたて投資枠は長期・積み立て・分散投資に適した一定の投資信託、成長投資枠は上場株式や投資信託などがあります。
 

・対象年齢

対象年齢は国内在住の18歳以上です。
 

・運用の上限額

NISAの投資額は上限の範囲内で自由に決められます。ちなみに年間の投資上限額は、成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円です。
 

・引き出し可能期間

NISAは運用中、必要に応じて資金をいつでも自由に引き出せます。
 

・手数料

売買手数料がかかることがありますが、口座管理手数料は基本的にかかりません。ただし、投資信託を保有する場合は、信託報酬がかかります。
 

・税制優遇

運用益は非課税です。投資で利益が出た場合は通常税金がかかりますが、NISA口座で運用した場合、運用で得た利益は非課税です。
 

iDeCoの特徴

個人型確定拠出年金を通称「iDeCo」と呼びます。iDeCoは3つの税制優遇があることが特徴です。ここでは、NISAと同様にiDeCoの特徴を7つの項目に分けて見ていきましょう。
 

・目的

iDeCoは自分で運用して年金資産を作るための制度です。老後資金の準備を効率的に進められます。
 

・投資対象商品

投資対象商品は基本的に投資信託、定期預金、保険商品などがあります。
 

・対象年齢

対象年齢は原則20歳以上、60歳未満の国民年金加入者です。なお、条件により65歳未満も対象となる場合があります。
 

・運用の上限額

運用の上限額は職業や企業年金の有無によって異なります。
 

・引き出し可能期間

iDeCoは老後資金のための年金制度となるため、原則60歳になるまで引き出しができません。
 

・手数料

初回のみ加入・移換時手数料が2829円かかります。そのほか、場合により各種手数料が別途かかります。
 

・税制優遇

iDeCoは掛け金が全額所得控除となることが大きな特徴です。また、NISAと同様、運用期間中に得た運用益は非課税です。受取時に公的年金等控除もしくは退職所得控除の対象となります。ただし、公的年金等控除は分割受取、退職所得控除は一括受取の必要があります。
 

「NISA」と「iDeCo」、おすすめはどちら？

それでは、NISAとiDeCoのどちらを始めるべきなのでしょうか。最適な選択肢は年齢や婚姻状況だけではなく、職業や今後のライフプランによっても変わってくるため、一概にどちらが良いとはいえません。
 
例えば、iDeCoはNISAよりも税金の優遇が多いため、老後資金が国民年金頼りとなる自営業の人は、iDeCoが向いているでしょう。反対に、国民年金に加えて企業年金がある会社員はNISAを選ぶことも一案です。
 
また、運用中にお金を引き出したいかどうかも考えておくべき要素といえます。iDeCoは原則60歳まで引き出せない一方、NISAは運用中のお金をいつでも引き出せます。途中で自由にお金を引き出せないことに不安を感じる人は、NISAを選ぶと安心でしょう。なお、余裕があればNISAとiDeCoの両方を始めるという選択肢もあります。どちらの制度も利益が非課税になるため、上手に活用しましょう。
 

「NISA」と「iDeCo」それぞれの特徴を理解して将来への投資を始めよう

NISAとiDeCoはどちらも税の優遇が手厚く、将来の資産形成に有効な制度です。ただし、NISAは運用中いつでも引き出しが可能な一方、iDeCoは原則60歳まで引き出しができないなどの違いがあります。
 
また、NISAは引き出しが自由ですが、節税の観点ではiDeCoのメリットが大きいといえます。なお、本記事で紹介した内容は今後変更となる可能性があるため、各自最新情報を確認することが肝要です。それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解し、自分のライフプランを加味したうえで最適な選択を行いましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー