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古本屋に1冊500円の本10冊を売りに行ったら「全部で200円」と言われました。どうしてこんなに安い買取価格なのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年3月27日 2時10分

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自宅に小説やマンガなどが大量にあると、生活スペースが圧迫されて困る人も多くいるでしょう。   このようなとき、便利なのが古本屋の買取サービスです。ただ、古本屋に本を持参したところ、想像以上に安い買取金額を提示されて驚いた経験を持つ人もいるのではないでしょうか。   そこで本記事では、古本の買取価格が安い理由や買い取りにおける注意点、価格に納得がいかない場合の対処法を紹介します。

古本の買取価格が安い理由は?

自分では状態の良い本を持ち込んだと思っていても、思わぬ査定額を提示されることがあります。なぜ、古本の買取価格が安くなってしまうのでしょうか。
 
それは、古本の傷や汚れといった品物の状態以外にも、さまざまな条件によって買取金額が左右されることが関係しています。なかには値がつかず、買い取りを断られてしまうこともあるようです。そこで、本項では価格を左右する理由をいくつか紹介します。
 

(1)本の発売から年数が経過している

発売から年数が経過している本は、基本的に買取価格が安くなります。これは時間の経過により、流通量が増えるためです。また、発売から時間が経過し、話題性が薄れることも理由の一つとして挙げられます。
 

(2)市中における需要が低い

映像化されている作品などは需要が高く、査定で高値が期待できます。一方、話題性や市中における需要が低い本は、どうしても買取価格が安くなりがちです。
 

(3)本の在庫が多い

本の在庫状況も、買取価格に関係します。本の在庫が少ない場合、買取価格も高くなりやすい傾向です。また、そもそもあまり出回っていない、希少性の高い本も高く売れやすいでしょう。
 

古本の買い取りを依頼する場合の注意点

古本の買取業者に依頼する場合、買い取りの基準や取引条件をよく確認する必要があります。特に注意したいのが、ネットを介した買取サービスです。消費者庁の「平成30年版消費者白書」によると、「宅配買取」に関するトラブルが増加しているとして、警鐘を鳴らしています。
 
なかには、本などの不用品を梱包して事業者に送り査定してもらったものの、その金額に納得がいかないというケースもあるでしょう。このような場合に「返却を希望したところ送料の負担を求められた」「査定が0円のため買い取りができず処分・返送の費用を求められた」などのトラブルが発生しているようです。
 
宅配買取は本を店舗に持ち込む手間を省ける反面、買取基準や取引条件が正確に消費者に伝わりにくいという側面があります。そのため、店舗・宅配買取のどちらにおいても、古本の買い取りを依頼する際には、まず買取基準や規約などにしっかり目を通すことが重要です。
 
また、宅配買取を利用する際は、さらに細心の注意を払う必要があります。買取条件や規約のほか、売りたい本が宅配買取に向いているかどうか、状態や需要などを事前に確認することがおすすめです。
 
さらに、万が一査定結果に納得できない場合に返却可能か、その際に送料はどちらが負担するかなどの要素もチェックしたいポイントです。思わぬトラブルに巻き込まれないよう事前チェックを徹底し、不明点があれば問い合わせしましょう。
 

古本の買取価格に納得できない場合は「寄附」という選択肢も

不本意な買取価格に納得できない場合は、古本を売るのではなく「寄附する」ことも一つの選択肢です。
 
例えば、こども家庭庁 支援局家庭福祉課が運営している「こどもの未来応援国民運動」では「こどものみらい古本募金」という取り組みを実施しています。不要になった本やCDなどを寄附し、買取査定額が寄附される仕組みです。
 
また、(独)環境再生保全機構が運営している「地球環境基金」でも「本de寄付」という取り組みを行っています。不要な本やCDなどの買取金額が寄附金となり、NGOやNPOが行うさまざまな環境保全活動に活用されます。
 

古本は買取依頼の前に規約の確認を! 売る以外に寄附することもおすすめ

古本は発売年数や需要、在庫状況などさまざまな要因によって買取価格が変動します。また、古本の宅配買取は便利な一方でトラブルが増えているとの報告もあるため、利用時は注意が必要です。
 
店舗買取・宅配買取のどちらにおいても買取基準や規約などをよく確認したうえで利用しましょう。買取価格に納得できない場合は、古本を寄附することもおすすめです。自身が納得のいく方法で、本を処分しましょう。
 

出典

独立行政法人国民生活センター 古本買い取りサイトに古本を送ったところ「買い取れない」と言われた
消費者庁 平成30年版消費者白書 第1部 第1章 第4節 (3)消費者が「売手」となる取引に関するトラブル
こども家庭庁 支援局家庭福祉課 こどもの未来応援国民運動 募金や寄付で支援する
独立行政法人環境再生保全機構 本de寄付
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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