職場で「旅行に行かないの?」と聞かれます。家でゆっくりするのが好きなのですが、みんな旅行に行っているのですか?旅行にはどれくらいの金額をかけているのですか?
ファイナンシャルフィールド / 2025年1月9日 2時0分
年末年始やゴールデンウィークなどの大型連休を利用して、旅行をしようと計画を立てる人は多いでしょう。しかし、休日は旅行に行かずに、自宅でゆっくりと過ごしたいと考える人もいます。 そこで本記事では、日本人の平均的な旅行回数と、1回の旅行にかける金額などについて紹介します。新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き、国内旅行者数が増加傾向にあるなか、旅行計画に悩んでいる人は参考にしてください。
日本人の平均的な旅行回数と消費額は?
日本人の平均的な旅行回数は1年に何回くらいなのでしょうか。国土交通省「官公庁の旅行・観光消費動向調査」をもとに、1回の消費額と年間の旅行回数について見ていきましょう。
国内旅行をする人が増加傾向にある
国土交通省の「官公庁の旅行・観光消費動向調査」によると、2024年7〜9月における日本人国内延べ旅行者数は1億5411万人でした。前年同時期の調査と比べると8.9%増加しています。また、うち宿泊旅行者は8554万人おり、昨年と比べると5.2%増加という結果でした。
このように、新型コロナウイルス感染症の感染症法における位置づけが5類感染症に引き下げられてから、国内旅行をする人が増加傾向にあることが分かります。
公益財団法人日本生産性本部の「レジャー白書2024」によると、日本人の余暇活動の参加人口は国内観光旅行が4740万人と1位でした。しかし、一方で動画鑑賞や読書などの在宅レジャーも上位にあり、旅行を楽しむ人もいれば自宅でできることを楽しむ人も多くいるようです。
1人1回あたりの支出はいくらくらい?
国土交通省「官公庁の旅行・観光消費動向調査」によると、2024年7~9月における日本人国内旅行の1人1回あたりの旅行支出額は4万7603円でした。2024年の4~6月では4万4098円であることから、3505円高くなっている結果です。
2024年12月現在、まだ2024年10~12月の結果は出ていませんが、毎年の傾向を見ると年末年始は旅行に行く人が増える傾向にあるようです。したがって、4万7603円よりも高くなっている可能性があるでしょう。
なお、宿泊を伴う旅行の1人あたりの旅行支出額は7万439円、日帰り旅行の場合は1万9118円でした。
旅行費用をおさえるポイント
年々旅行にかける費用が高まっているなか、少しでも旅費をおさえたいと考える人もいるでしょう。そこで、旅行費用をおさえる2つのポイントについて紹介します。
早期予約やLCCを活用する
旅行で遠出をする際には、できる限り早めに予定を立てて飛行機の早割を活用しましょう。ANAやJALなどの航空会社から直接購入をする場合、利用する日よりも早く予約をすればするほど割引率が高くなり、3~4割もチケット代がお得になるケースもあります。
また、飛行機を利用する場合は、格安旅行会社(LCC)を利用するのもよいでしょう。ただし、LCCは飲食が有料だったり座席が狭かったりなどの不便さもあるため、利用する場合はよく検討が必要です。
そもそも年末年始やゴールデンウィークなどの長期休暇はハイシーズンのため、早めに予約をしないとチケット自体取れなくなる可能性が高いです。早期予約をする場合は、2~3ヶ月前から予定を立てることをおすすめします。
ハイシーズンを避ける
年末年始や夏休み、ゴールデンウィークなどの長期休暇はハイシーズンのため、交通費や宿泊代が高くなる、観光地が混雑するなどのデメリットがあります。ゆっくりと観光を楽しみたい人やある程度休みを調整できる人は、ハイシーズンを避けてオフシーズンに旅行を楽しみましょう。
なお、国内旅行の主なオフシーズンは次の3つです。
●お正月明け
●4月上旬~中旬
●11~12月上旬
学校や会社が始まる時期や大型連休明けはオフシーズンと呼ばれる時期であり、宿泊代や交通費が安くなる傾向にあります。観光地でゆっくりと過ごしたい人は、オフシーズンを狙って予定を立てましょう。
国内旅行をする人は増えているが、自宅でゆっくりと過ごす人も多い
新型コロナウイルス感染症の拡大が落ち着き、国内旅行者数は年々増加傾向にありますが、自宅でゆっくりと映画鑑賞や趣味を楽しむ人も多くいます。1回の旅行にかける金額も4万7603円と高くなっているため、これから旅行を計画する場合は4~5万円ほどを予算にするとよいでしょう。
少しでも旅行にかける費用をおさえたい場合は、早めに予定を立てて早割を利用するなど、オフシーズンを狙って旅行に行くことをおすすめします。
出典
国土交通省 観光庁 旅行・観光消費動向調査
公益財団法人 日本生産性本部 レジャー白書2024
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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