トーンモバイルは“自社スマホ”をやめるのか？ 石田社長に聞く「TONE IN」と「エコノミーMVNOの成果」

トーンモバイルのサービスをドコモ端末で利用可能にする「TONE IN」をスタートする

　フリービットは、ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）が運営するトーンモバイルに「TONE IN」を導入する。同社は、専用端末の開発まで手掛け、ネットワークと端末の機能を連携させる垂直統合的なサービスを売りにしていた。その代表例に、「TONEファミリー」などの見守りサービスがある。この戦略を大きく転換するのが、TONE INだ。

　第1弾として、トーンモバイルは専用端末で動作していた同社のサービスをソフトウェア化することでドコモの販売するAndroidスマートフォンに対応。エコノミーMVNOとして店頭で販売する際に、ドコモの端末をお勧めしていく。ユーザーにとっては端末の選択肢が広がることや、ドコモショップを訪れた際にそのまま端末まで持ち帰れることがメリットになる。

　TONE INを実現するため、フリービットはトーンモバイルの専用端末に搭載されていたハードウェア依存の機能をバーチャル化し、他社端末にSIMカードを挿すだけで自動的にインストールできる仕組みを開発した。ドコモ端末94機種で検証を行い、いずれも動作確認できているという。このTONE INに合わせ、LLM（大規模言語モデル）を活用したSNSの見守りサービスのテクニカルプレビューも発表している。

　端末からサービスまでを一気通貫で手掛けていたトーンモバイルだが、このタイミングでなぜ回線やサービス単独での提供に踏み切ったのか。フリービットの代表取締役社長CEO兼CTOを務める石田宏樹氏に話を聞いた。

●バーチャルハードウェアが動くようになるまで2年かかった

――　まずはTONE INの狙いを教えてください。なぜ独自端末の開発ではなく、ドコモのスマホにサービスを対応させることになったのでしょうか。

石田氏　フリービットの中期経営計画の中で、トーンの技術をオープン化する仕組みがありました。Android全般に対応するということは、今の時代だとIoTに対応することも意味しています。以前から、その形でいいと考えていました。

　その流れがあった一方で独自端末の開発は常にやっているのですが、端末を開発する場合、1年前ぐらいに発注が必要でロットも確定させなければなりません。当時は半導体価格も含めていろいろ見えない時期がありました。いくらかけていくらのものを作ればいいのかが、まったく分からなくなっていました。22年に発売された「TONE e22」は、2年間売るつもりで在庫を確保していましたが、それもギリギリでした。あともう少し対応が遅かったら、売るものが何もなくなってしまったかもしれません（笑）。