変わる市民の役割～世界が挑戦 市民への統合型救命教育～１

Trauma professionalsとは傷病者の命が救われたことを決定づける治療、容態を安定させる治療を行う病院と医療従事者を整備する施策を表している。 

▲図　制作：照井資規 2018

日本では災害対策などで、自助、共助、公助と言われ、アメリカなど英語圏では、サバカSABACA：Self Aid、Buddy Aid、Civilian Aid（軍隊などの政府機関が市民に提供する援助）と言われるように、戦争やテロを含めた災害対策には、それぞれに段階がある。災害対処の研究により、その重要度について表のような目安が明らかになった。最も重要なのは、自助、Self Aid「自分自身で生き残る」「自分の身は自分で守る」ことである。それ故に、一般市民の役割の重要性が、By StanderからImmediate Respondersへと変わったのだ。アメリカ合衆国では2017年11月の時点で、学校教育における総合的救命教育の普及については方針が確立され、既に社会人になっている国民への教育が課題であるとして、その問題解決に着手し始めている（ITLS International Trauma Conference November 2017にて発表）。東京オリンピックを来年に控えた日本もまた、救命の鍵となる市民への総合的救命教育の普及を早急に進めていくことが求められている。

統合して総合的に教育するようになった救命手当教育の詳細については、http://tacmeda.com/を参照されたい。様々な公開資料もダウンロードして活用できる。

（２に続く。全４回）

 

本記事における医療監修

高須克弥 医学博士/高須クリニック院長

嘉数 朗/Kakazu Akira M.D.

日本循環器学会　循環器専門医

おもろまちメディカルセンター　循環器内科部長/Omoromachi Medical Center Cardiology manager　

那覇市医師会理事/Naha City Medical Association Director

菅谷 明子/Sugaya Akiko M.D.

日本救急医学会 救急科専門医 社会医療法人かりゆし会 ハートライフ病院 血液浄化部医長/social medical corporation KARIYUSHIKAI Heartlife hospital

金城雄生/Yuki Kinjo M.D.

琉球大学医学部医学科脳神経外科学/Department of Neurosurgery Faculty of Medicine University of the Ryukyus

トップ写真：心肺蘇生訓練の様子　出典：Rama