医療の可能性と若手医師育成

上昌広（医療ガバナンス研究所 理事長）

【まとめ】

・医師の育成の在り方が議論されている。

・「兼業」は医師の生産性を上げる可能性がある。

・若手医師を育てながら地域医療を守っていかねばならない。

 

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医師の育成の在り方が議論されている。本稿では詳述しないが、一般社団法人日本専門医機構が中心となって、カリキュラムおよび研修する病院を「統制」しようとしている。これは衰退する大学医局の復権を目論んだものだ。

さらに、医師不足に悩む地方からの要望に応える形で、厚労省が医師偏在対策を、この制度に盛り込み、東京などの都心部の定員は制限された。病院経営者にとって、若手医師は安い給料でよく働く貴重な労働力だ。医師確保は容易に利権化する。新専門医制度でも、日本専門医機構からはデータ改竄を示す内部資料が流出した。

当初、地方の医師不足を緩和するために、東京などの定員を制限したが、結果は正反対だった。すべての診療科で東京一極集中が加速した。例えば、内科の場合、東京は77人増加し、周辺の千葉（30人減）、埼玉（10人減）、神奈川（5人減）から医師を吸い寄せた。11の県（秋田、富山、福井、鳥取、島根、山口、徳島、香川、高知、佐賀、宮﨑）では内科志望者が15人以下となった。高知にいたっては5人だ。

このようになったのは、地域医療の中核である内科や外科ではへき地勤務を義務づけられるため、眼科や泌尿器科に研修医が流れたこと、および都市部の定員にキャップがかかるため、都市部の病院が過去の実績を「水増し」して要求したことが原因だ。なにやら喜劇のような話だ。

このような議論を通じて感じるのは、医学界の重鎮や厚労省が「若い医師はへき地勤務を嫌がる」と信じ込んでいることだ。必ずしもそうではない。日本専門医機構が推奨する大学医局の指示に従って関連病院をローテションするやり方が現状にそぐわないだけだ。やり方次第で、地方での勤務を希望する医師はいる。その代表が福島県浜通りだ。本稿では、福島県浜通りで活躍する若手医師をご紹介したい。彼らの働き方は、これからの医師の在り方を考える上で示唆に富む。