米、肥満でコロナのリスク大

ファイゲンバーム 裕香（ジャーナリスト）

「裕香のFrom California」

【まとめ】

・コロナ下でファストフード、ジャンクフード消費増。身体活動は減。

・肥満は高リスク—2021年3月までに米で小児肥満127万人増の予測も。

・健康的な食事と適切な運動への親や大人のサポートが不可欠。

米国国民健康栄養調査のデータによれば、2015年から2018年の間に、アメリカの子どもと、10代の若者の3分の1以上が日常的にファストフードを食べていたという。

メリーランド州ハイアッツビルにある国立健康統計センター（NCHS）の調査によると、2歳から19歳までの子どもと青年の11パーセント以上が、ファストフードから1日のカロリーの45パーセント以上を摂取していたと報告した。米国疾病予防管理センター（CDC）の調査では、小さな子どもよりも、年齢の高いティーンエイジャーの方がファストフードをより食べていて、白人の子どもよりも、黒人やヒスパニック系の子どもたちの方がファストフード を食べる割合が高いことも分かった。

更に、アメリカでは新型コロナウイルスのパンデミックによるロックダウン中に、多くのファストフードやジャンクフード製品の売り上げが急増し、ホットドッグの売り上げは、今年3月に前年比120パーセント以上増加した。

Insiderの編集者Sophie Kleemanは、ホットドッグは手頃で簡単に用意できて、アレンジしやすく、美味しいため「隔離生活において、最適な食べ物だ」と述べた。ピザチェーン大手のドミノピザでは、2020年第2四半期の売り上げが16パーセント増え、2020年前半の純利益は2億4,000万ドルと、2019 年より30パーセント多いと報告した。

ブルームバーグによると、2020年5月中旬までに、ポップコーンとプレッツェルの売り上げは約50パーセント増加し、ポテトチップスの売り上げも、2019年の同時期と比べて、30パーセント増加した。オレオやその他のスナックメーカーも、パンデミックの初期に、クッキーやクラッカーの売り上げが30パーセント近く伸びたと話す。

アメリカ人が、単にファストフードが食べたいという欲求のせいだけではなく、パンデミックで多くの人が職を失い、栄養価の高い食事をつくる時間とお金も減ってしまったからだ。また、4月から7月にかけて約3.6パーセント上昇した食料品価格も、ファストフード消費量の増加に拍車をかけた。長引く自粛生活で外出が制限され、在宅中は、だらだらと食べてしまい、家での間食がストレス解消や家族とのコミュニケーションにおいて、大きな役割を果たしていたと言われている。消費者は、通常より多くの塩味のスナックを食べていると、モンデリーズ・インターナショナルのCEO、Dirk Van de Putは述べた。