サウディアラビアの宗派間緊張に火がつくか - 酒井啓子 中東徒然日記

｢イスラーム国｣(IS)の脅威が、本丸に迫っている。

　5月22日、サウディアラビア東部のシーア派人口の多いカディーフ市で、シーア派モスクが自爆攻撃によって攻撃され、21人が死亡した。それから一週間後の29日には、同じくシーア派人口の多いダンマン (ダンマーム)市でモスクが攻撃され、4人が死亡した。ダンマンはサウディ最大の油田地帯の中心都市にあたり、同国第二の港として日本の石油業界関係者にもなじみの深い街だ。

　この攻撃を実施したのはISだ、と犯行声明が出されている。イラクとシリアを舞台とするだけでなく、サウディの油田地帯を燃え上がらせるようなことになれば、その影響はこれまでの比ではない。ペルシア湾岸の｢有事｣が絵空事ではない、前代未聞の大混乱が生まれる。

　ただ、ISが本丸に迫った、というのは、油田地帯に来たから、というのではない。ISのみならず現代のさまざまなイスラーム武闘派が出現する遠因を、多かれ少なかれ抱えているサウディアラビア。「イスラームの聖地の守護者」を自認するサウード王家が君臨するからこその、サウディアラビア。その王政がこれまで保ってきた危うい宗派間のバランスを、ISが直撃したからだ。

　サウディアラビアが東部油田地帯に多くのシーア派人口を抱えてきたことは、王国のアキレス腱として長く懸念材料とされてきた。王国が掲げるワッハーブ派は、長くシーア派を｢異端｣とみなしてきた。だが、実際の政策では、シーア派社会を完全否定するわけにも、徹底弾圧するわけにもいかない。きわめて限定的ではあるが、王政はそれなりのシーア派の｢権利｣を認めてきた。東部シーア派社会ではワッハーブ派に基づいた司法が適用されるのではなく、一部シーア派の裁判権が認められている。またイラク戦争後、サウディでは、「中東を民主化する」という当時のブッシュ米政権の旗振りに呼応してか、地方評議会が設置され、選挙が導入されたが、東部のカティーフ州とハサ州ではシーア派議員が州評議会に選ばれた。シーア派の代表的な儀礼、アーシューラーも、制約の下とはいえ、一応行われるようになっていた。そして、そうした王国の政策に、地元シーア派社会もそれなりに適応してきたのである。

　だが、王政の根っこには、「シーア派社会がイランに同調してサウディの安全保障を脅かしたら、どうしよう」という、トラウマともいうべき危惧がある。イラン革命しかり、バハレーンでの反政府暴動しかり、そして最近ではイエメンでのホーシー派による政権奪取しかり。サウディアラビアにとっては、これらが全部、「シーア派＝イランの陰謀」に見える。