ブロードソフト「Team-One」を世界中の100社を超えるチャネルパートナーが試用

チームコラボレーションと個人の生産性をサポート

東京, 2017年5月2日 - エンタープライズ・コミュニケーションを提供する世界的なクラウドサービスプロバイダ BroadSoft, Inc. (NASDAQ: BSFT)（以下、ブロードソフト）は、世界中で100社以上のチャネルパートナーが、同社のチームコラボレーションアプリ「ブロードソフトTeam-One（チーム・ワン）」を試用中であることを発表しました。



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パートナーの中には事業利益でトップ4に入る通信事業者のうち3社が含まれており、北米で42社、ヨーロッパ・中東・アフリカ地域で50社、アジア太平洋地域および中南米で12社に及びます。全パートナーの顧客規模を総合するとその数は数百万にものぼり、トライアルといえどもその影響力の高さがうかがえます。

現代社会で「チームワーク」が伸びない理由
現在のビジネスアプリケーションは多くが「サイロ型*1」かつ高価であるため、アプリ同士の連携が難航。このようなシステムが集まった結果、アプリの数だけが増えすぎて整理が追い付かず、「ほとんどの人が、週の20%を情報検索・整理のためだけに費やしている」という問題が発生しています。


2016年、ブロードソフトは市場が抱えるこの課題に取り組むことを決意しました。その結果として生まれたのが、チームワークと個人の生産性強化に最適なコラボレーションツール「Team-One」です。

Team-Oneではタスク、ファイル、メッセージ、メモなど、仕事で必要となるすべてのデータをひとつのプラットフォームで管理できます。高いデータ管理機能に加えて、ビデオ会議やクリックトゥコール、画面共有、グーグルなどの人気ビジネスアプリとの統合など、チームワークを支える機能が充実しているのも魅力です。

製品発表からわずか数か月で、Team-Oneは単独型のメッセージング／グループチャットアプリとの差別化を達成。他社アプリともスムーズな連携が可能な柔軟性、コストパフォーマンス、そして商品化までのスピードという、他にはないメリットが揃ったツールとして人気を博しています。

Team-Oneの主要機能は以下のとおりです。



コンテキシャル・インテリジェンス（CI）＆ボット内蔵 – ユーザー同士の会話コンテキスト（文脈）をもとにクラウドアプリケーション内を検索。文書やメッセージ、コンテンツなど、その時々の会話やミーティングの内容に関連するデータを探し出し、コミュニケーションのスピードと効率アップを実現します。




テレフォニーシステム＆UC統合 – Team-Oneでは、ビジネスコミュニケーションに特化した「UC-One」アプリとの連携により、クリックトゥコール、HDビデオ会議、画面共有などの各種通信機能をご利用いただけます。Team-Oneの特長であるコラボレーション用ワークスペースとUC-Oneの通信機能が合体することで、ビジネスフローがよりスムーズに！




タスク＆プロジェクト管理 – 各プロジェクトに付随するタスクの作成、メンバーのアサイン、進捗管理を行うことができます。




個人の生産性サポート – Team-Oneのワークスペースには、デイリーダイジェスト、タスク一覧、Eメールとカレンダーの連携、タグ付け＆検索機能など、他のメッセージアプリには見られない機能が満載。各社員の生産性アップを根底からサポ


ブロードソフトビジネスで、いつもの仕事がより便利に
Team-Oneは、クラウドコミュニケーション（UC-One）、チームコラボレーション（Team-One）、コンタクトセンター（CC-One）という異なるアプリケーションが一つのプラットフォームで利用できる「ブロードソフトビジネス」ポートフォリオの一員です。ブロードソフトビジネスには、これら3つのアプリケーションに加えて、プラットフォーム全体でコンテキシャル・インテリジェンスを司るブロードソフトハブを搭載。必要な情報とアプリをすべて一箇所にまとめることで、情報検索にかかる時間を大幅に低減します。

[1] サイロ型：コンピューターシステムにおいては、アプリケーションやデータが部門・従業員ごとに孤立しており、コラボレーションが難しい状態を指します。

ブロードソフトについて
ブロードソフトは、クラウド型ユニファイドコミュニケーション／コラボレーション (UCaaS) 及びコンタクトセンター（CCaaS）サービスを提供する世界的なプロバイダであり、全世界のサービスプロバイダおよび、エンタープライズ各社のニーズに応じた先進的なビジネスアプリケーションを提供しています。詳しい情報は http://broadsoft.jp/をご覧ください。

将来の見通しに関する記述：
本記事中には、1995年米国民事訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）に規定する「将来の見通しに関する記述（forward-looking statements）」に該当する情報が記載されています。将来の見通しに関する記述は、「起こりうる」「しうる」、およびその他同様の意味を有する規約または表現を用いて記載され、ブロードソフトの顧客各社がTeam-Oneおよびブロードソフトビジネスの各機能を利用したことにより得た利益等に関する記述を含むものとします。将来の見通しに関する記述に記載された事象は、サービスプロバイダ顧客各社によるTeam-Oneの利用に起するブロードソフトの金銭的およびその他利益、および2017年2月23日に米国証券取引委員会 (SEC) に提出された2016年12月31日終了年度「Broadsoft Form 10-K」に記載の「リスク因子（Risk Factors）」セクションとブロードソフトよりSECに提出されたその他報告文書に含まれる各因子などの既知・未知のリスク、不確実性、およびその他の要素の影響を受け、実際の結果が将来の見通しに関する記述で予測されたものと実質的に異なる結果となる場合があります。本記事中に記載するすべての情報は、2017年5月2日時点でのものです。法の定めにより必要とされる場合を除き、ブロードソフトはいかなる理由においても、実際の結果や期待案に応じて将来の見通しに関する記述を公式に更新する義務を負いません。

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