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口座開設等の条件クリアでdポイントが最大700ptもらえるキャンペーンを開始いたしました

PR TIMES / 2022年1月4日 15時45分

SMBC日興証券株式会社は、1月4日より「dポイント最大700ptプレゼント!口座開設キャンペーン」を開始いたしました。
本キャンペーンでたまったdポイントは、投資情報サービス「日興フロッギー」を通じて、100ptから株の購入にご利用いただけますので、投資をはじめるきっかけにぜひご利用ください。



[画像: https://prtimes.jp/i/19056/139/resize/d19056-139-d72736f4891fbab91823-0.jpg ]

<dポイント最大700ptプレゼント!口座開設キャンペーン>
【期間】
2022年1月4日(火)~3月31日(木)

【概要】
キャンペーン期間中にダイレクトコースで新規口座開設され、以下の条件クリアで最大700ptプレゼント
1.dアカウント連携で200pt
2.Eメールサービス申し込みで100pt
3.FROGGY MAGAZINE登録で100pt
4.アンケート回答で300pt

■「dポイント最大700ptプレゼント!口座開設キャンペーン」についてはこちら:
https://froggy.smbcnikko.co.jp/28668#cp29


<日興フロッギーのCM動画>
▼「これからはポイ株」篇

[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=9wL7Zag3-Xk ]



▼「ポイ株デビュー」篇
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=7ephHMJeWK8 ]



当社は、「いっしょに、明日のこと。」をブランドスローガンに、今後も引き続きお客さまを中心に考え、より高い価値を提供し、信頼と安心をお届けしてまいります。


ご留意事項
●リスク等について
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生じるおそれ(元本欠損リスク)があります。
信用取引を行う場合は、信用取引の額が当該取引についてお客様の差し入れた委託保証金を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格の変動により損失の額がお客様の差し入れた委託保証金の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。

●手数料等について
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。 例えば、 ○総合コースで現物株式をオンライントレードで注文する場合は約定代金に対して最大手数料率0.8855%(ただし、最低手数料1,925円)、ダイレクトコースの場合は最大27,500円の委託手数料をお支払いいただきます。○投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大4.40%の申込手数料、最大4.5%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.70%の信託報酬(または運用管理費用)およびその他の費用等)をお支払いいただきます。 ○債券、株式等を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。)。 また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。○キンカブ(金額・株数指定取引)は、約定代金と別枠での手数料を徴収しない方式で行うお取引です。 キンカブでお取引いただく際、100万円以下の買付はご負担いただくスプレッド(売買価格の差)はございません。売却および100万円超の買付の際は、所定のスプレッド(売買価格の差)をご負担いただきます。100万円以下の売却の際は始値よりも0.5%、100万円超の売却の際は1%安い価格で売却いただき、100万円超の買付の際は1%高い価格で買付していただきます。なお、約定いただく際の単価は買付時は円未満切上げ、売却時は円未満切捨てとなります。始値とは、前場と後場それぞれの最初の取引で成立したときの株価をいいます。

上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

上記の手数料等及びリスク等は商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書又はお客様向け資料等をよくお読みください。

商号等:SMBC日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

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