【スマートハウスに関するアンケート調査】スマートハウスの認知は6割、「内容まで詳しく知っている」4%、「聞いたことがある程度」56%。関心がある人は26%
PR TIMES / 2014年7月30日 14時8分
マイボイスコム株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:高井和久)は、『スマートハウス』に関するインターネット調査を2014年7月1日~5日に実施し、10,978件の回答を集めました。調査結果をお知らせします。
【調査結果】 http://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/19208/
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■スマートハウスについて「内容まで詳しく知っている」が4.0%、「聞いたことがある程度」が56.2%、認知率は6割。関心がある人は26%。購入意向者は2割、非購入意向者は3割強
■電力自由化の認知率は7割強。電力が自由化されたら、「とにかく料金が安い会社を利用したい」
◆スマートハウスの認知、関心
スマートハウスについて「内容まで詳しく知っている」が4.0%、「聞いたことがある程度」が56.2%で、これらを合わせた認知率は60.2%です。認知率は、男性の方がやや高くなっています。また、男性40代以上、女性は年代が上がるほど高い傾向です。
スマートハウスに関心がある人は25.9%と、全体の約4分の1です。関心がない人は4割強で、女性10・20代が他の層より多くなっています。内容まで詳しく知っている人のうち、関心があるのは7割弱です。
◆スマートハウスの魅力、不安・不満
スマートハウスの魅力は「省エネ」「光熱費が抑えられる」「無駄な電力消費が抑えられる」などが上位にあがっています。全体的に女性の比率が高く、「省エネ」は男性を約14ポイント上回ります。
スマートハウスの不安・不満は「費用がかかる」(62.8%)が最も多くなっています。「初期投資を回収できるか」「費用対効果がどのくらいあるかわからない」「メンテナンスが大変」が各3~4割で続きます。
◆スマートハウスの購入意向
スマートハウスの購入意向がある人は20.1%、購入意向がない人は34.3%です。内容まで詳しく知っている人のうち、購入意向がある人は5割強、知らない人では1割となっています。
◆電力自由化の認知、電力自由化時の対応
電力自由化について「内容まで詳しく知っている」は9.5%、「聞いたことがある程度」が65.1%で、これらを合わせた認知率は7割強です。認知率は、男性や高年代層で高い傾向です。また、スマートハウス認知者では9割以上、非認知者では5割強となっています。
電力が自由化されたら、「とにかく料金が安い会社を利用したい」「電気が安定的に供給されるのであれば、電気料金は関係ない」が各2~3割です。電力自由化について内容までよく知っている層では、「電気料金が高くても、自然エネルギーによって作られた電気を供給する会社を利用したい」が他の層より多くなっています。スマートハウス関連機器所有層では、「自宅で発電した電力を買い取ってくれる会社を利用したい」が多くなっています。
──<< 回答者のコメント >>────────────────────────────
◆スマートハウスのイメージ (全7,682件)
・イニシャルコストが高い。補助金が出たとしても、現段階ではペイできるまでにだいぶ時間がかかる。導入している数が少ないので、故障した場合のコストが高い。自分でエネルギーが作れるのは魅力的ではある。(女性37歳)
・オール電化で太陽光もすでに設置しているので、売電価格が下がれば(約7年後)検討したい。(男性55歳)
・設計初期段階から計画するのであればよいが、既存の住宅で導入するにはハードルが高い。(男性58歳)
・エコな生活を送るために、多種多様な機器を兼ね備えた住宅。メンテナンス等が大変そうなイメージがあるので、住みたいとは思わない。(女性51歳)
・これからの家つくりには必要不可欠な設備だと思います。地球温暖化対策や限られたエネルギーの有効利用(特に自然エネルギー)が大切だと思います。(男性62歳)
・家で使用している電気量などがすぐに確認できて、お財布にも地球環境にも優しい設備をもっている家。(女性27歳)
・概念はわかるが、各企業の考え方の違いのためか、統一的な基準が無く、比較しにくい。(男性55歳)
・ボタン一つで生活がかわる。エコな生活がおくれるが、電気頼みなところがあるので、停電したらどうなるかわからない(男性24歳)
──<< 調査結果 >>────────────────────────────────
http://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/19208/
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■会社概要
所在地 :東京都千代田区神田錦町3-17-11 榮葉ビル5階
設立 :1999年7月
資本金 :1億7,800万円
代表者 :代表取締役 高井和久
■事業内容
ネットリサーチ
従来型調査(定性、定量調査)
ミステリーショップ調査
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マーケティングデータ販売
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