【無料WEBセミナー】成功事例から学ぶ！「RED（小紅書）・WeChatを活用した最新インバウンド・越境EC戦略セミナー」を4月2日（火）に開催

企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）で中国・香港・台湾向けインバウンド・越境ECプロモーション事業を展開するクロスボーダーカンパニー（プレジデント：番匠達也）は、ソーシャルECプラットフォーム「Youzan（有賛）」を活用した中国越境EC、中国国内ECの展開を支援する株式会社Youzan Japan（本社：東京都港区、代表取締役CEO：浣昉、以下Youzan Japan）と共同で、中国・中華圏向けインバウンド・越境EC施策を実施中・検討中の日本企業様を対象とした無料オンラインセミナー「RED（小紅書）・WeChatを活用した最新インバウンド・越境EC戦略」を4月2日（火）に開催いたします。

詳細・お申込みページ：https://service.aainc.co.jp/global/seminar/2024/0402



[画像: https://prtimes.jp/i/58547/259/resize/d58547-259-61345c9e3b8dd8151233-0.png ]

開催背景


　2024年1月の訪日外客数は268万8100人となり、前年同月比79.5％増、また2019年同月との比較ではほぼ同数を記録しました。（※1）堅調な回復が見られるインバウンド需要ですが、中国からのインバウンド需要の回復はまだ鈍いと言われており、今後の本格的な復活が切望されています。


　そこで、中国・中華圏向けインバウンド・越境EC施策を実施中・検討中の日本企業向けに、ソーシャルECプラットフォーム「Youzan（有賛）」を活用した中国越境EC、中国国内ECの展開を支援するYouzan Japanと共同で、インバウンド・越境ECの最新動向から最新のRED・WeChatプロモーショントレンド、Youzan Japanのサービスを活用したマーケティング施策など、成功事例を元にご紹介する無料オンラインセミナーを開催いたします。本格的な中国インバウンド復活の前に、インバウンドと越境ECの両軸の事業戦略に役立つヒントになれば幸いです。

※1 引用：日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2024 年 1 月推計値）」
実施概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/259_1_d7db3b7e17832ee9a421f6ae87d3cc26.jpg ]

プログラム


・第一部：低コストからでも始められる！効果的なSNS×インバウンド成功戦略
講師　番匠 達也（アライドアーキテクツ株式会社　クロスボーダーカンパニー プレジデント / 株式会社オセロ 代表取締役）

未だに回復が鈍いと言われる中国インバウンド。しかし、全体で見ればインバウンド需要は堅調に推移しています。本格的な中国インバウンドの回復に向けて、今やるべきは情報収集や検索・検討の場となっているSNSを活用したマーケティング施策です。今すぐ低コストで始められるRED（小紅書）・WeChatを活用したインバウンド戦略を、成功事例とともにご紹介します。

・第二部：中国SNSの変革：訪日観光市場での越境ECを活用したトラベルリテール戦略
講師　聶 宏静（二ェ ホンジン）　（株式会社Youzan Japan 代表取締役COO）


現在、訪日観光需要が回復する中で、中国SNSにおいて注目すべき変化が生じています。この変化を捉えた日本企業は、越境ECを大きく展開するチャンスをつかんでいます。過去、訪日観光客に対して、CRM構築をしていなかった日本企業、そして、課題を感じているものの、解決手法を探っている日本企業の皆さまに向けて、現在の中国SNSの状況、中国国内における消費者と、中国国外の「華僑・華人」を対象に、旅マエ・旅ナカ・旅アトまでのトータルな旅行体験にわたるリテール戦略を展開する方法についてご説明します。

＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞
・代表者 ： 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL ： https://www.aainc.co.jp
・設立 ： 2005年8月30日
・事業内容 ： マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※2）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。
※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ