建設産業内で、3D測量、工事履歴等の多用途での利用が増加する3D撮影カメラ「Matterport（マーターポート）」、リセラーサイトをリニューアル

～建設産業向けの効率化アプリケーション／サービスを分かりやすく紹介し、建設DXの加速化を支援。2024年3月25日まで、数量限定でPro3カメラのキャンペーンも実施中～



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■2024年2月22日に公開したリニューアルサイト
　BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、2024年2月22日に3D撮影カメラ「Matterport（マーターポート）」のリセラーサイト（WEB）をリニューアルしたことをお知らせします。リニューアルサイトでは、建設産業に精通した野原グループが独自開発をしたアプリケーション／サービスの紹介、マーターポート社の正規代理店ならではの充実したアフターサポート、マーターポートを活用して効率化を図った事例について詳細に取り上げ、ユーザー様の利便性向上を目指しています。また、サイトリニューアルを機に、2024年2月26日から3月25日まで、数量限定でのPro3カメラお得な「選べる2種類の年度末キャンペーン」を実施しています(詳細はWEBサイトをご参照)。
マーターポートリセラーサイト
キャンペーン特設ページ
　野原グループは、2020年8月から「Matterport（マーターポート）」の国内正規販売代理店として、販売・企画・共同開発をしています。
　マーターポートは、3Dスキャン技術を用いて物件や空間をリアルな仮想体験に変えるプラットフォームです。建設産業では、現場の3Dスキャンやデータの連携により、設計段階から施工管理、マーケティングに至るまで、効率的なプロジェクト管理やコミュニケーションツールとして利活用されています。

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■正規代理店のロゴ（野原グループは2020年8月より国内正規代理店）[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/261/19866-261-8de757d7e5dbf7c97cbceabb2d6c38a8-1080x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■建設現場や大規模屋外施設を迅速、かつ高精度に3D撮影できるMatterport Pro3カメラ
　建設産業は、2024年4月からの働き方改革関連法適用による時間外労働時間の上限規制によって、従来手法のままでは工期遵守への対応が難しくなることが予想されます。
　
　野原グループは、サイトリニューアルにより、建設プロジェクトでのマーターポート活用による業務効率化・省人化に関する情報発信を強化し、建設DXを加速させたいと考えています。今後は、施工管理や維持管理向けの新サービスを追加予定です。
「Matterport（マーターポート）」 WEBサイトリニューアル_４つのポイント
1.自社開発アプリケーション・サービスを、実画像を交え分かりやすく紹介し建設業界での活用を促進
2024年4月からの建設産業への時間外労働の上限規制適用が迫る中、野原グループは、建設プロセスの業務効率化を支えるために、マーターポートの拡張機能としての自社開発アプリケーション／サービスの開発にも力を入れています。
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■「Stages」の紹介ページの一部・改修工事現場を図面化して業務効率化に貢献する「Scan to BIM（スキャントゥービム）」
・VR施工管理/監理＆コミュニケーションプラットフォーム「Stages（ステイジーズ）」（左図）
・建材や構造設備・機械の情報を管理する「SIM-ON（サイモン）」




2.正規代理店ならではの充実したアフターサポートで、購入前～後の安心感を創出
1958年（慶長3年）に創業した野原グループは、国内正規販売代理店の中で最も長く建設産業に従事してきた企業です。以下の通り、プロ目線のアドバイスとお客様目線のサポートをご提供しています。【参照】https://nohara-vdc.jp/matterport/reason/
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■「実機デモ会」の申し込みページの一部建設業界に精通している野原グループだからこそ提供できるサポートが満載
・カメラご購入者様向け、カメラ操作や撮影手順、スペース（3Dモデル）の編集方法を無償でレクチャー
・故障時の代替機貸出
・建設業界での活用方法を熟知した専門スタッフによるアフターケアサポート




3.マーターポートまるわかりコンテンツが続々と更新　※随時更新予定
誰でも簡単に3D/VRが構築できるマーターポートですが、その奥は深く使い方は多岐に渡ります。数ある情報の中から、野原グループが特に役に立つ情報をピックアップし、お届けします。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/261/19866-261-80e9c5cb2235d9ad5a5856a47ac80f40-1010x615.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■「お客様の声」の紹介ページの一部・お役立ち資料：一歩踏み込んだ内容が簡潔にまとまめられている資料を公開
・ブログ：様々な使い方ができる「Matterport」を追求したブログ記事を公開
・お客様の声：使い方のイメージがわきやすい、実際のユーザー様の生の声を公開（左図）




4.WEBサイトのリニューアルを祝した、Pro3カメラの「選べる2種類の年度末キャンペーン」を開催中
先着20台限定、2024年3月25日までの期間限定キャンペーンを実施中です。
詳細はWEBサイトご確認ください。

キャンペーンのご案内
Pro3カメラとは
Pro3カメラの特長など

3D撮影カメラ「Matterport（マーターポート）」 とは
　野原グループは、2020年8月20日からマーターポート社の国内正規販売店を務めており、建設・不動産業界のプロセス変革の一つとして、業界内のデジタルツイン(3D/VR空間モデル)の活用に注力しています。
　マーターポートを多くの業界関係者に利活用いただき、3D撮影に関わる作業時間・人員のコスト大幅削減を進め、業務効率化・働き方改革を支援します。

マーターポートの主な特長
- だれでもどこでも簡単に使えるマーターポートはこれまでの3Dキャプチャソリューションとは違い、誰もが簡単にデジタルツインを体験できるように設計されています。シンプルな機材で迅速に空間をキャプチャーでき、3Dモデルもクラウドで自動生成。発行されたURLにアクセスすれば、誰でも閲覧が可能です。

- デジタルツインでビジネスを合理化
まるでそこにいるような感覚をもたらすマーターポートのデジタルツインは、これまでのビジネスフローを変革します。あらゆる行動がデジタルに置き換わることで、生産性の向上にも貢献します。

- 幅広い業界でご活用
今日、世界177カ国以上の何千もの企業がマーターポートを使い、住宅、オフィス、ホテル、工場、店舗に至るまであらゆる種類の空間をデジタル化しています。資産のライフサイクル全体に渡る業界で、これまでにない価値を実現しています。※その他の特長は、WEBサイトにてご確認いただけます。

WEBサイト

お客様からのお問合せ
野原グループ株式会社
BuildApp事業統括本部 建設DXソリューション営業部（担当：原田）
E-Mail：[e-mail]


ご参考
- マーターポートPro3カメラは、建設現場や大規模屋外施設を迅速、かつ高精度に3D撮影できるカメラです。野原グループは、2022年11月より販売しております。Pro3カメラの特長は、弊社発表資料または、弊社のマーターポートリセラーサイトの製品ページをご覧ください。

【野原グループ発表資料】https://nohara-inc.co.jp/news/release/6775/　
【製品ページ】https://nohara-vdc.jp/matterport/pro3/　
- 野原グループが開発したアプリケーション／サービスの詳細は、それぞれ、以下の発表資料をご参照ください。【Scan to BIM】https://nohara-inc.co.jp/news/release/7941/　【Stages】https://nohara-inc.co.jp/news/release/8356/　【SIM-ON】https://nohara-inc.co.jp/news/release/8396/　

野原グループ株式会社について
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/261/19866-261-e25ee74e771f4a2b346af8f95bf84449-1400x500.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

　野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
　社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。https://nohara-inc.co.jp

報道関係者からの問合せ
野原グループ株式会社
ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・齋藤)
E-Mail：[e-mail]　

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