法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」が、「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」eラーニング（システム）部門で「Good Service」に選出

PR TIMES / 2024年3月5日 16時40分

組織での「学び合い」を促し、キャリア自律と企業の人材育成を支援

インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森健志郎、以下「スクー」）が提供する法人向け研修サービス「Schoo for Business」は、スマートキャンプ株式会社（以下「スマートキャンプ」）が主催する「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」のeラーニング（システム）部門で「Good Service」に選出されました。
今後も累計3,500社で導入されている同サービスを通じて、ビジネスパーソンのリスキリングと企業の人材育成を支援し、社会人教育の発展に寄与してまいります。

▶︎「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」公式サイト：https://boxil.jp/awards/2024-spring/

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「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」について　

「BOXIL SaaS AWARD（ボクシルサースアワード）」は、SaaS(※)比較サイト「BOXIL SaaS（ボクシルサース）」を運営するスマートキャンプが、優れたSaaSを審査、選考、表彰するイベントです。今回の「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」は、2023年中に「BOXIL SaaS」上へ新たに投稿された口コミ約18,000件をもとに審査しています。今回「Schoo for Business」が受賞したeラーニング（システム）部門の「Good Service」は、「BOXIL SaaS」上に投稿された口コミを対象に、各カテゴリで総得点の高いサービスに対して付与されるものです。

なお、「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」の詳細、選考基準は、公式サイトからご覧いただけます。
▶︎「BOXIL SaaS AWARD Spring 2024」公式サイト：https://boxil.jp/awards/2024-spring/

(※) SaaSとは、Software as a Serviceの略で、サービスとしてのソフトウェアの意。従来パッケージソフトとして提供されていた機能が、クラウドサービスとして提供される形態のことを指します。

「Schoo for Business」について

法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約8,000本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計3,500社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。

▼「Schoo for Business」の口コミページはこちら
https://boxil.jp/service/12/reviews/

▼オンライン学習サービス調査で４部門1位を獲得
https://corp.schoo.jp/posts/d4gv7i6zz

▼経済産業省後援「HRテクノロジー大賞」で「ラーニングサービス部門優秀賞」を受賞
https://corp.schoo.jp/posts/m-fjpb05a

▼サービスに関するお問い合わせ先：https://schoo.jp/biz
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株式会社Schooについて

「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ「Schoo（スクー）」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約8,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約105万人、導入企業実績は3,500社を突破。
2014年から約35の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」を提供開始。
全国約42の自治体との提携をはじめ、奄美大島と包括協定を行うなど地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。

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