学研ホールディングス×『キャリポート』による高齢者向け住宅・施設での体験型イベントを開催!

「学研×大学生で考える、業界の未来と社会課題へのアプローチ」

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原 博昭、以下「学研」）は、キャリア体験プラットフォーム『キャリポート』を通じて、グループ会社の株式会社学研ココファン(以下、学研ココファン)、メディカル・ケア・サービス株式会社(以下、メディカル・ケア・サービス)と体験型イベント「学研×大学生で考える、業界の未来と社会課題へのアプローチ」(以下、当イベント)を開催いたしました。



■イベント開催の経緯
『キャリポート』は、大学１、２年生からキャリア体験を積むことで、学生が自分のやりたいことに気づく、社会とのつながりを得ることなどを目的としたサービスです。
今回、学研グループで行っている事業や取り組みを学生の皆さんに体験していただくことによって、
参加者の皆さんが感じたことを記事や動画の形で、一人でも多くの学生の方へ届けていきたい

学研グループの事業についてより知っていただく、理解を深めていただくきっかけとしたい


上記を目的として、当イベントを開催いたしました。
　
■イベントのテーマ・概要
当イベントは、学生の皆さんに「介護についてのネガティブなイメージを払拭して欲しい」「学研グループの中で成長し続けている医療福祉分野の事業について、魅力と可能性を感じてもらいたい」ということをテーマに設定。グループ内の医療福祉分野で事業展開している学研ココファンとメディカル・ケア・サービスとともに、高齢者向け住宅・施設での体験型イベントを企画・実施しました。

・開催日時　：２月７日（水）13:30～15:30
・会　場　　：ココファン川崎高津　神奈川県川崎市高津区蟹ケ谷265-5

『キャリポート』を通じて発信したメッセージは、「学研が地域社会の中で担う社会的役割、取組む社会課題について学ぶ“インタビュー体験”をしよう！」です。当日は、8名の学生にご参加いただきました。
　
[画像: https://prtimes.jp/i/2535/6017/resize/d2535-6017-1f86e27bfd72949493a9-0.png ]

　
【イベントプログラム】
介護のイメージについて書き出す個人ワークをし、福祉業界や学研グループが取り組む社会課題についてレクチャーを実施。

学生によるサービス付き高齢者住宅の入居者の方へのインタビュー、グループホームの職員の方へのインタビュー、施設の見学。

ワークショップで介護のイメージの変化や業界の未来についてディスカッション、発表。



【参加した学生の声】
最初は、高齢者住宅や介護施設に対して「閉鎖的」「肉体労働で大変そう」と思っていたが、実際に現場を見学することで、施設が開放的なことや職員の方のワークライフバランスが保たれていることを知った

入居者の方がイベントや買い物に参加されるなど日々楽しく過ごされていて、生活の自由度も高いと感じた

居室もきれいで充実していることに驚いた


※体験の様子は「キャリポート体験メディア」（https://career-port.jp/media）にて公開しております。

今回は医療福祉分野の事業にフォーカスしましたが、今後は教育分野など、学研グループで展開している他の事業についても体験型イベントを実施し、学研グループの多様な事業について知っていただく機会を提供してまいります。

■『キャリポート』について
株式会社ポトス（本社：大阪府大阪市、代表：河合　勇治）による、大学１、２年生からキャリア体験機会を提供し、その体験を企業（採用）ブランディングに転換する新しいブランディング支援サービス。
（https://career-port.jp/lp-provider）

〈企業情報〉
株式会社学研ホールディングス　https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、　　
　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開

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