日経平均株価は反落、米休場を前に模様眺め 今年一番の薄商い

東京株式市場で、日経平均株価は反落した。きょうの米国株式市場が休場となるほか、手掛かりに乏しく、模様眺めムードが支配した。写真は東証、２０２０年１０月撮影（２０２１年　ロイター／Kim Kyung-Hoon）

［東京　５日　ロイター］ - 東京株式市場で、日経平均株価は反落した。きょうの米国株式市場が休場となるほか、手掛かりに乏しく、模様眺めムードが支配した。東証１部の売買代金は２兆円台を割り込み、今年一番の低水準となった。

前週末２日の米国株式市場では、主要株価３指数がそろって最高値を更新。雇用統計では雇用者数の伸びは市場予想を上回ったものの、根強い脆弱性も示され、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が当面金利を現行水準に据え置くとの見方に傾斜した。Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は７営業日続伸した。

ただ、米株高は東京市場で材料とはならず、日経平均とＴＯＰＩＸはともにマイナス圏でのもみあいが続いた。米長期金利の低水準での安定した動きが好感されてハイテク株の一角が物色されたものの、年初来安値を更新したソフトバンクグループ（ＳＢＧ）や、ファーストリテイリングといった指数寄与度の高い値がさ株の下げが日経平均の上値を抑えた。

市場では「きょうは米市場が休場ということもあって、動意に乏しい展開が続いた。ＳＱ（特別清算指数）週の半ばは売りが出やすい。上場投資信託（ＥＴＦ）関連の換金売りも警戒され、週前半は上値が重そう」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部部長）との声が聞かれた。

売買代金上位の銘柄には、朝方に売られた後に買い戻されプラスに転換した銘柄が複数みられ「地合いは悪くない」（国内証券）との見方もあった。

ＴＯＰＩＸは０．３７％安で取引を終了。東証１部の売買代金は１兆７１４４億３０００万円で、引き続き細っている。東証３３業種のうち２１業種が下落。鉄鋼や情報・通信業、パルプ・紙などが下落率上位となった。一方、上昇率上位は空運業、海運業、陸運業などだった。

個別では、トヨタ自動車、エーザイ、日本製鉄などが軟調で、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなど銀行株もさえなかった。半面、レーザーテックや村田製作所、日立製作所などが堅調に推移した。

東証１部の騰落数は、値上がりが７４９銘柄、値下がりが１３４６銘柄、変わらずが９７銘柄だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 28598.19 -185.09 28709.57 28,581.08─28,731.07

ＴＯＰＩＸ 1948.99 -7.32 1950.19 1,943.90─1,952.20

東証出来高(万株) 77429.00 東証売買代金(億円) 17144.30