海自FFMと隊員減対策（後編）

清谷信一（軍事ジャーナリスト）

【まとめ】

・FFMは統合電気推進にすべきだった。維持費と要員を削減できた。

・低速化・統合電気推進化で浮いた費用で隊員確保や他のメリット大。

・「常識」捨て、艦隊縮小・クルー制拡大・UAV活用であり方変更を。

前回は海上自衛隊の艦艇乗組員の確保と新型フリゲイト、FFMとクルー制、FFMのコストと人員削減について考察した。今回その検証を続けよう。

海上自衛隊の護衛艦の機関も、実は人員対策の上で問題がある。FFMにはタービンとディーゼルエンジンを組み合わせたCODAG（COmbined Diesel And Gas turbine）が採用されているが、統合電気推進にすべきだった。これは導入時のコストは掛かるが、維持費と要員は削減できたはずだ。また二酸化炭素削減という面からもこれは必要だ。

FFMに限ったことではないが、海自の護衛艦は30ノット以上の最高速度が求められている。その根拠は運用上の秘密であると明らかにされていない。明らかにできないのは恐らく米原子力空母との共同作戦のためだろうが、それを明言すると憲法違反を問われる可能性あるからだろう。

またIEP（Integrated electric propulsion：統合電気推進）にするとエンジンメーカーのIHI、ギアを作っている川崎重工の仕事が減って天下り先も減ってしまうからではないか。

因みにいずも級は本来ディーゼルエンジンを発電機とする統合電機推進と二重反転方式のポッド型を採用するはずだった。これであれば最大速度30ノットでもライフ・サイクル・コスト（35年）で燃料費は340億円（35年間）安くなるはずだった。

またこの方式ならばウェーキ（推進器の後方に生じる渦と気泡の塊）が生じず、敵潜水艦から探知される距離を大きく低減できた。だがエンジンを担当するIHIや、ギアを担当する川崎重工なども仕事がなくなると海自内でも反発があり、この計画は頓挫した。

現在の水上艦艇が30ノットを出すことはほとんどない。30ノットを超えると水の抵抗も大きくなり、機関の効率が大きく下がる。FFM含めて護衛艦の最高速度を欧州の水上戦闘艦並に27～28ノットにすれば大きなメリットがある。そうすれば燃料費は３割以上下がるだろう。

かつての水上戦闘艦は集合離散や回避行動、搭載兵器の関係で高い速力が求められていた。だが、現在ではミサイルなどの長射程化、高速化、戦闘情報システムの高度化やネットワーク化などによって、個艦の攻撃防御能力が向上している。また広域に展開して事実上単艦に近い運用が増えている。