ワークエンゲージメント向上を促すオンラインサービス 「ＱＢＯプログラム」2025年1月本格稼働

株式会社ＱＢＯ　代表取締役　ＣＥＯ　田村俊和

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501072478-O15-s3LxujUH】 人的資本経営－人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方として注目を集めています。また、経済産業省と東京証券取引所が共同で「健康経営銘柄」を選出するなど、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する健康経営も注目を集めています。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると考えられているからです。

労働者が心身共に健康でイキイキ働くために一番大切なことは、身体の健康はもちろんですが、熱意、活力、没頭そして自律、貢献の心を持つ、すなわちワークエンゲージメントが高い状態になることにほかなりません。“攻めの健康経営”ＱＢＯプログラムを通じて企業の活性化に貢献していきます。

ご挨拶

株式会社ＱＢＯ　取締役　ＣＳＯ・ファウンダー　植田寿乃

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501072478-O16-aI67E0pJ】 25年間、多くの会社、組織の、ダイバーシティ推進、女性活躍、働き方改革、管理職の人間力（EQ）向上、働き方改革を、キャリアコンサルタントとして、研修講師として応援してまいりました。　しかし、働きやすい会社≠働きがいのある会社、働きやすい会社≠生産性が高い会社、社員のラークライフバランス意識が高くなっても、働く意欲が停滞していく様子に、学校教育的な、平成の人材育成の限界を見ました。令和時代の最重要キーワードである『ワークエンゲージメント』の向上こそが、個人が生涯現役で働き続ける幸せの体感であり、組織の生産性が上げるトリガーだと考えます。また、社内完結の閉じた守りの『人材開発』では現状維持に留まり、組織の枠を超え開いた『人財開発』こそが自律型人財を育て活かす道と考えます。QBOにオリジナルカリキュラム、アセスメントを全て移植し、オンラインにて、日本中の働く方々の活力を応援し、全ての企業が『ワークエンゲージメントカンパニー』となるために、働くひとりひとりを応援することを、私自身のライフワークとして取り組みます。