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肌はツルツル、頭脳明晰で、病気知らず…思い通りの子を作れる「ゲノム編集ベビー」を人類は否定できるか

プレジデントオンライン / 2023年9月28日 15時15分

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Rasi Bhadramani

世界各国で遺伝子研究が急激な発展を遂げている。北海道大学客員教授の小川和也さんは「すでに、自分に対して改変された遺伝子を注射する人体実験や、ヒトとサルの“キメラ”を生み出す研究が進んでいる。中国では生まれる前に遺伝子操作をほどこした“ゲノム編集ベビー”がすでに誕生しており、人間の科学は神の領域を侵食しつつある」という――。

※本稿は、小川和也『人類滅亡2つのシナリオ AIと遺伝子操作が悪用された未来』(朝日新書)の一部を再編集したものです。

■一般市民の間でも広がる「遺伝子実験」

地球環境の変化による食糧危機の解決や、いまは治療できない難病の克服など、ゲノム編集技術は未来の社会課題解決への希望を感じさせる。一方、技術が進展する力強さに対し、ルールづくり、規制、倫理観が追いつかず、技術がひとり歩きする危険性があることは否めない。技術のひとり歩きを示す一例として、「DIYバイオ」の広がりを紹介したい。

DIYバイオとは、研究者ではない一般市民が、日曜大工のように自宅でバイオテクノロジーの実験を行う活動のことを指し、欧米、そして日本でも広がり始めている。このDIYバイオは、実験材料やデータ、成果発表のオープンなやり取りを促す「オープンサイエンス」に源流があるとされ、人々が科学に関わり、研究を遂行することを容易にし、知識格差の解消を目指す大きな文脈を背景とする。

こうした広がりは、ゲノム編集がもはや専門家ではない個人でも遺伝子を改変できる技術となり、気軽にバイオ実験ができる環境を整えたことの証である。ネット通販で遺伝子実験キットを購入し、自宅で遺伝子組換え植物の栽培や培養細胞を増やして人工食肉を作ることを試みるなど、まさにバイオテクノロジーはDIY化した。一方で、自分の身体に改変された遺伝子を注射する人体実験を行う人も現れた。

2017年10月、カリフォルニア州オークランドのジョサイア・ザイナーさんは、筋肉の成長を目的に、筋肉の成長を邪魔する遺伝子「ミオスタチン」を切断する人工の酵素を注射器で注入した。このゲノム編集の人体実験はネットで中継され、波紋を投じた。

■「DIYバイオ」の市場規模は拡大している

実験を行ったザイナーさんは米航空宇宙局(NASA)でゲノム編集研究に従事していたが、官僚主義や予算削減に嫌気がさしたことで退職。彼は政府や科学者が独占してきた科学、バイオテクノロジーを自分たちの手に取り戻すことを大義にしている。DIYバイオのキットを販売しながら、それを世に知らしめるために行ったのが世界初のゲノム編集の人体実験である。

ゲノム研究を行う研究者
写真=iStock.com/Bill Oxford
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Bill Oxford

彼のような「バイオハッカー」によるバイオハッキングの世界市場規模は、2021年に195億米ドルだったが、2030年には548億米ドルに達するという予測もある。誰もが、キッチンで料理をする感覚でバイオハッキングできる時代は、未来にではなく今ここにある。

オープンに実験を共有するバイオハッカーがいる一方で、バイオテロリストというレッテルを張られないように実験を隠して行うバイオハッカーもいる。米食品医薬品局(FDA)は、自己投与目的の遺伝子治療製品やDIY治療キットの販売は法に反すると表明しているが、技術の進歩にルールが後追いとなりがちで、それらのいたちごっこは延々と続く。

日本では、主に遺伝子組換え生物等の使用などを対象にした規制措置で、生物多様性への悪影響の未然防止等を図ることを目的としたカルタヘナ法(遺伝子組換え生物等の使用等の規制による生物の多様性の確保に関する法律)が2004年に施行されているが、少なくともこの人体実験当時はDIYバイオまで規制が及んでいない。新たにカバーすべき事象が発生した場合に、ルールを追いつかせるしかないが、未来の社会をどのようにデザインするかを熟議した上で世界が同意しない限り、単純に禁止するだけではルールは破られかねない。

■「サルとヒトのキメラ」の研究は始まっている

あいにく、全世界が同じ方向に向かうこと自体容易ではない上に、2030年頃にはゲノム解析のコストが限りなくゼロに近づくという予測もある。ゲノムテクノロジーは、同意なき世界を横目に急速に成長し、様々な思惑や誰かの欲望を引き寄せる。規制が追いつかないこともさることながら、規制があったとしても全人類がそれを守る保証はない。

ヒト受精卵のゲノム編集については、国や時代に応じて容認の仕方や法律も変化を続けることだろう。全世界統一の適切なルールができあがり、全人類がそれを確実に守れなければ、ゲノム編集という強烈な技術を人類の幸福のためだけに使うことは机上の空論となる。今はまだ、ゲノム編集の安全性の課題は多く、予想しない場所の遺伝子を変えてしまうことなどへの改良の余地がある。

しかし、技術レベルが一定に達してから先の未来では、然るべきルールが機能しなければ、幸福のためだけのゲノム編集技術だと言い切れなくなる。そこまでの進化のプロセスは、人類に委ねられた未来の選択準備期間だ。ただ、その準備期間は、決して長くはない。そして、十全なルールづくりを待たずして、人類はすでにパンドラの箱を開けてしまっているとも言える。サルとヒトのキメラを誕生させる研究が、本格的に始まっているのだ。

■「キメラの研究は非常に有用である」と語る専門家

ヒトの細胞をサルの胚(はい)に注入して異種の細胞をあわせもつ「キメラ」。2021年4月、米ソーク研究所と中国・昆明(こんめい)理工大学の共同研究チームは、世界で初めてサルとヒトとの遺伝子型の細胞が混在する「キメラ」の胚を培養し、受精から最長19日間、成長したことを発表した。

ヒトの手とサルの手の間にあるDNAらせん構造
写真=iStock.com/Kagenmi
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Kagenmi

カニクイザルの受精卵を分裂が進んだ胚盤胞(はいばんほう)の段階まで成長させ、ヒトのiPS細胞を加えてサルとヒトのキメラを作製した。受精から6日経った132個のカニクイザルの初期胚盤胞に25個のヒトのiPSを注入。受精から10日後、111個のサル胚にヒト幹細胞が接着して胚盤が見えるところまで成長した。

19日後には3個のキメラ胚にまで減ったが、成長した胚には多くのヒト細胞が残されていたという。この研究成果は、2021年4月15日、米科学誌『セル』(電子版)で発表されている。さらに、キメラ胚のゲノム解析を行った結果、キメラ胚の細胞には特有の遺伝子発現プロファイルがあり、サル胚やヒト胚と比べ、特異に強化された細胞シグナル伝達経路なども確認され、キメラ胚の内部でヒトとサルの何らかの細胞間コミュニケーションがあるのではないかと考えられている。

研究論文の責任著者でソーク研究所のホアン・カルロス・イズピスア・ベルモンテ教授は「キメラの研究は、生物医学研究を前進させる上で非常に有用である」と主張している。研究チームは、こうした研究成果が、ヒトの細胞がどのように発達し統合するのか、異種の細胞が互いにどのようにコミュニケーションするのかを解明する手がかりになることを期待しているという。(ニューズウィーク日本版 2021年4月19日配信記事より)

■強く禁止しないかぎり、研究は行われてしまう

本研究は培養皿上で行われ、子宮に戻したり、子が生まれたりするまでには至っていない。ベルモンテ教授も、部分的にサル、部分的にヒトの胚で動物を作ろうとするつもりはなく、そのような種で人間の臓器を育てようとするつもりもないことを強調する。

とはいえ、ヒトに近い霊長類を使った研究であることのインパクトは大きく、サルの胚にヒト細胞を注入する研究は倫理的な懸念もあるため、米国立衛生研究所(NIH)は公的研究資金を出さないと決めている。細胞レベルでの研究は認められているものの、ヒトと他の生き物のキメラを誕生させることは、多くの国で禁止されている。

ヒトとヒト以外のキメラというパンドラの箱を開けてしまったことへの懸念や倫理的な問題を指摘する研究者が数多くいる一方で、中国・昆明理工大学の季維智(ジー・ウェイジー)教授は、ヒトと他の生物のキメラを作る理由として、将来的に他の生物の体の中で人間の臓器を作り出し、移植用の臓器不足を補う、人類のための技術であることを挙げている。作る理由と作るべきではない理由の双方が交錯する中で、今日もさらなる研究が進んでいる。

作ると作らない、それぞれにとっての動機があるため、相当の強制力をもって禁止できない限り、結局は作り続けられることになる。仮に禁止されたとしても、その動機自体が消滅しないのならば、ルールを破ってでも陰で作り続ける者が現れることを想定しておかなければならない。

■能力を引き上げたいという願望は止まらない

今後、ゲノム編集技術が発展すれば、病気の治療だけではなく、人の「能力」の拡張も可能になる。能力を引き上げたいという願望を持つことは、人の性(さが)と言ってもいいだろう。

知能や認知、運動神経など、他人よりも優れた能力を持ちたいという願望を持つことは自然である。努力の原動力もまた、“憧れる状態になりたい”という願望に基づくものだろう。ゲノム編集によって、そうした願望を簡単に叶えられるようになれば、人間はこの技術を正しく制御できなくなる可能性がある。こうした能力の拡張願望は、これまでも多方面で顕在化してきた。

スポーツ界におけるドーピングは、その象徴的な例だろう。スポーツの世界でよく耳にする「ドーピング」は、1865年のアムステルダム運河での水泳競技において世界で初めて行われたとされる。それから100年以上経った1980年代までは、五輪種目を除く国際競技大会でドーピングを禁じる統一ルールは無かったため、ドーピングが世界中で広まっていった。

ドーピング検査の試験管
写真=iStock.com/D-Keine
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/D-Keine

1999年に設立された世界アンチ・ドーピング機構(WADA)によって、ようやく国や種目を超えたアンチ・ドーピングの規定が設けられた。近年はドーピングを行う国々が、ゲノムテクノロジーを活用した「遺伝子ドーピング」に注目を寄せている。

■「遺伝子ドーピング」はすぐそこまで来ている

遺伝子ドーピングとは、ゲノムテクノロジーによって人体の遺伝子を直接編集することにより遺伝子の発現を調節し、運動能力を高めるものである。検出が難しい上、これまでのドーピングと比較しても高い効果を発揮するようになるかもしれない。

たとえば、筋肉疾患の遺伝子治療を悪用すれば、現役アスリートの筋肉の増強も可能となる。体細胞の遺伝子を直接操作することによって、編集された遺伝子の発現や抑制は長期にわたり続くことになる。フェア・スポーツの観点もさることながら、副作用や人体への影響も未知数なため、選手の身体もリスクを抱え続けることになる。ゲノム編集を応用した「能力の拡張」は、今後、スポーツ界だけにとどまらなくなる恐れがある。

身体的特徴や能力をゲノム編集により操作・拡張する技術を手にした人間は、この技術をどのように扱うかが問われるようになるだろう。

特に2030年代以降はAIの台頭により、人間の存在意義が危ぶまれることになる。そこで人類はAIに対して優位性を保とうと、潜在的に持っていた拡張願望を増幅させることが考えられる。こうした願望を叶える上で、筋肉を増強する遺伝子ドーピングと共に大いに利用される可能性があるのが、人工材料を生体へ適用する「バイオマテリアル」の技術である。

■“デザイナーベビー”は作る可能性も

この技術は診断や治療にとどまらず、人工臓器や再生医療などにおいても実用化が進められている。

2030年代後半には、五感のようなヒトの感覚について、喪失した場合には補い、さらには超人的レベルを達成するように補強するバイオミメティクス材料が実現するという予測もある。こうした技術が発展すれば、将来的に、人類は自己の能力の拡張に応用する可能性がある。

たとえば、自分の両腕に加えた複数の腕を同時に動かしたり、腕力を増強して巨大な物を軽々と持ち上げられるようになったり、遥か遠方にあるものを見たり聞いたりできる超視力や超聴力のように、今では信じがたい能力を未来の人類が身につけていることも想定される。

「iPS細胞」の応用による臓器、組織の作製・再生技術もまた、こうした願望を叶える上で重要な役割を果たすことになるだろう。将来的には、人工的な臓器を作製し、失われた組織や臓器を再生させることが当たり前になり、さらに元来の臓器より強化される可能性もある。こうした拡張の願望は、自らだけでなく「子」へも向けられる恐れがある。人々がゲノム編集技術を利用し、デザイナーベビーを量産するようになるとしたら、ついに神の領域を侵食することになる。

■中国では「ゲノム編集ベビー」が誕生している

人類がCRISPRという遺伝子編集技術を手にしたことで、遺伝子編集された人間を誕生させることが理論的に可能となった。しかし、技術的、理論上可能であるからといって、現実化して良いか否かはまた別の問題である。実際、ほとんどの国において遺伝子工学で編集した胚の妊娠は非合法扱い、もしくは禁止されている。

ホログラムで作られたヒトの胎児
写真=iStock.com/Aleksandra Chalova
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Aleksandra Chalova

ところが、2018年11月、中国の南方科技大学のゲノム編集研究者賀建奎(フー・ジェンクイ)によって、世界初のゲノム編集ベビーが誕生した。エイズの原因となるウイルスであるHIVが細胞に侵入する際に利用する細胞側のタンパク質の遺伝子を、CRISPR-Cas9系ゲノム編集ツールを利用して無効化し、それらの胚を母体に着床させ、HIVに感染しにくい元気な双子の女児を誕生させた。双子女児のDNAの塩基配列解析からゲノム編集を行い、標的遺伝子のみ変更されたという。

遺伝学技術を使って人をHIVから守る、より安全で効果的な他の方法が存在する中、あえて胚の遺伝子編集を行っている。そして、そもそも子どもがHIVに感染する危険はないため、HIV陽性の父親を持つ家族を対象にしたことへの必然性も見いだせない。こうした理由などから批判が集中した。

このゲノム編集ベビー誕生の試みについては、南方科技大学も認識しておらず、中国の衛生部(現国家衛生健康委員会)や科学技術部が2003年に公表した法的規制にも抵触する。結果的に賀建奎は不法な医療行為を行ったと判断され、罰金と懲役3年の実刑判決を受けたが、2022年春には出所している。

■生まれ持っての才能の有利不利をなくせる

生殖細胞の遺伝子を改変すれば、編集された細胞とされていない細胞の両方を持つ新生児が誕生し、望ましくない突然変異などのリスクが伴う。さらに、世代を超えて受け継がれ、遺伝子プール全体に影響を与え、予想もしない影響を招く可能性もある。

治療目的のみならず、親が望む容姿や能力を持つ「デザイナーベビー」の誕生につながる恐れもある。世界初のゲノム編集ベビー誕生は、人類が自らの遺伝子を初めて操作してしまったことを意味する。肉体的に操作され、個性や外観を変えられた「デザイナーベビー」を誕生させるための遺伝子編集は止めるべきであるという考え方は、概ねの合意事項である。

一方で、疾病の予防や治療に目的を限った子どもの遺伝子編集の合法化に賛成する声や、遺伝子編集自体に対して支持する人も多い。前出の賀建奎も、疾病の遺伝子を矯正することによって、人類は環境の急速な変化の中でもより良い生活が送れると考え、現代の生命倫理分野を牽引するオックスフォード大学のジュリアン・サバレスキュ教授も、全ての人間が遺伝的に適切な人生のスタートを切り、技術を活かして自分の人生を設計していく力を持つべきであることを主張している。

つまり、生まれ持っての才能の有利不利をなくし、運任せにせずに自分自身を変えることを肯定している。

■人類は“神の領域”を侵食し始めている

人類史上初めて手にした“人間による人間の遺伝子編集技術”により、恵まれた遺伝子だけを選別して持つことや、思い通りの子どもを作ることが可能になった。ガイドラインや法制度があろうとも、デザイナーベビーを肯定する思想や目的、そして技術力が存在する以上、その拘束力はどれくらい有効であり続けられるのだろうか。

小川和也『人類滅亡2つのシナリオ AIと遺伝子操作が悪用された未来』(朝日新書)
小川和也『人類滅亡2つのシナリオ AIと遺伝子操作が悪用された未来』(朝日新書)

病気を克服したいという医療的視点もあれば、特定の組織や国に大きな利益をもたらそうと色気を持つ者もいる。それらが入り乱れ、様々な思惑がこの技術の使い途(みち)を探る。科学の可能性と一体化する野心は、倫理観、国際的なガイドラインや法制度よりも自利を優先させる原動力となる。この原動力は、国際的な協調や倫理を乱し、それがいきすぎた先に起こる悲劇を、人類は何度となく繰り返してきた。現代人は過去の悲劇の反省のもと、過ちを繰り返さないよう慎重な議論を重ねている。

しかし、技術の進化の流れは著しく速いため、議論を重ねているうちに状況はあっという間に変化し、次のフェイズへと進んでいく。議論は常にそれを追いかけることになり、世界を守り切るための結論を出す猶予は与えられない。誰かしらの私利私欲は、常にその隙を狙っている。

生殖、生命の根源を操作する技術を手にした人類は、“神の領域”を侵食し始めた。最初は恐る恐るでも、次第に大胆になっていくだろう。その先に、人類にはどのような運命が待ち受けているのだろうか。

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小川 和也(おがわ・かずや)
北海道大学産学・地域協働推進機構 客員教授
1971年生まれ。埼玉県出身。慶應義塾大学法学部卒業。グランドデザイン株式会社CEO。専門は人工知能を用いた社会システムデザイン。人工知能関連特許多数。フューチャリストとしてテクノロジーを基点に未来のあり方を提唱。著書に『デジタルは人間を奪うのか』(講談社現代新書)、『未来のためのあたたかい思考法』(木楽舎)、『人類滅亡2つのシナリオ AIと遺伝子操作が悪用された未来』(朝日新書)がある。

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(北海道大学産学・地域協働推進機構 客員教授 小川 和也)

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