「Material Bank(R) Japan」、開始3ヶ月で申込数9,000名、累計633kgのサンプルリユースを達成

メルマガ開封率2倍の発想支援コンテンツなど、急成長を支える3つの取り組みを公開



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/107872/9/107872-9-72e8740f0996f02acd41fcea5fd4f357-1440x810.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

　世界最大の建材サンプルマーケットプレイスである米国「Material Bank(R)」の日本での事業展開を行うDesignFuture Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、CEO：中沢 剛、以下「DesignFuture Japan」）は、2024年1月末に正式公開から3ヶ月となる「Material Bank(R) Japan」の会員申込み数が9,000名を超え、また12月末時点のサンプルリユース数が633.31kgとなったことをお知らせします。これを受け、デザイナーのより良いデザインプロセスをサポートするために推進してきた主な3つの取り組みの実績をまとめましたのでご報告します。
Material Bank(R) Japanが求められる背景
　2023年10月18日に正式公開した「Material Bank(R) Japan」は、多様なメーカーの建材サンプルを１つのウェブサイトで素早く検索でき、24時までの注文で、最短翌朝に一箱で受け取れる、建材サンプルマーケットプレイスです。人手不足でデザイナー（インテリアデザイン、建築設計、ディスプレイ設計などに従事するプロフェッショナル）の業務効率化が求められる中で、業務時間の3割を占めるマテリアル選定・サンプル取り寄せ業務のDXを実現します。

　また昨今、施主のサステナビリティへの関心の高まりや助成金活用などの観点から、材質や産地、棄時の環境負荷の低さなどでも建材を選びたいという声や、似たような建材であればより環境に良いものを選びたいという声が多く聞かれるようになりました。「Material Bank(R) Japan」ではきめ細かな検索メニューを用意しており、効率的にこれらのニーズを満たすことができます。デザイナーは不要になった建材サンプルをそのまま届いたボックスに戻して、着払いで返送することもでき、手間も負担もなく環境に良い行動ができることもご評価をいただいています。

・Material Bank(R) Japanサイト：https://www.materialbank.jp/
■取り組み1：“サステナブルなプラットフォーム”を目指す取り組み
　サービス開始後、特に公共事業に携わるデザイナーから多かった要望が、「都道府県別の地域産材を探したい」というものでした。地域産材の使用については、輸送距離減による環境負荷軽減が期待できることを背景に、自治体からの助成の条件として挙げられることもあります。「Material Bank(R) Japan」ではこの声にお応えして、2024年2月2日より、国別だけでなく都道府県別の建材検索にも対応しました。2月19日には価格レンジの検索フィルタにも対応し、求める建材をよりスムーズに見つけられるようになりました。

　また、賛同企業28社を含む環境レポートプログラム「Carbon Impact Program」では、正式公開から2023年末までの約2ヶ月半で、Material Bank(R) Japan全体で1.96トンのCO2削減と2,806個のパッケージ削減、633.31kgの建材サンプルリユースに貢献しました。また、2026年までの推定到達数値を、パッケージ削減数150万個、CO2削減量1,050トン、サンプルリユース量339,000kgと公表しました。これらの詳細はレポートページで公開しているほか、賛同各社には個社ごとのレポートを発行し、個別にご説明を行っています。

・サステナビリティページ（Carbon Impactレポート掲載）：https://soon.materialbank.jp/Sustainability

■取り組み2：発想のもととなるキュレーションコンテンツを強化
　ブランドやテーマごとにおすすめマテリアル（建材）を紹介するキュレーションコンテンツ「マテリアルコレクション」に、サステナブルコレクションと、サンプルオーダーの傾向をもとにした案件別コレクションを新たに追加しました。「ホテル」や「オフィス」といった案件種類別に、「Material Bank(R) Japan」内で多くサンプル請求されている建材を20～30点ずつご紹介しています。現在、8案件で人気マテリアルをキュレーションしており、登録情報に基づき案件種別を専門とする方に配信したメールマガジンでは、通常の2倍の開封率となる人気コンテンツとなっています。対応案件は今後も拡大していく予定です。

　また他にも、マテリアルの組み合わせを提案する「インスピレーショナルパレット」や、空間イメージから建材を探せる「インスピレーショナルインテリア」など、デザイナーの発想のもととなるコンテンツを多数発信しています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/107872/9/107872-9-b203af8895beed6933db73d9d1cd28e6-1422x640.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
公開中の案件別マテリアルコレクション例
■取り組み3：リアルでもインスピレーションを生む場を提供
　「Material Bank(R) Japan」では、新たなマテリアルとの出会いを通じてデザイナーのインスピレーションを広げるべく、リアルの場でもデザイナーとブランド（建材メーカー）のハブになるイベントを不定期開催しています。これまで東京開催のコミュニケーションイベント「Material Night」を累計12回、地方開催版「Material Caravan」を累計3回（大阪1回、名古屋2回）開催し、参加デザイナー数は延べ184名、建材メーカー数は35社となりました。

　毎回イベントごとに、「エシカル建材」や「商業」などトピックを設け、規模や専門分野もさまざまなブランド担当者と意見交換を行う機会を提供することで、新たな気づきや発想を得ていただく場となっています。

　今後もデザイナーのよりよいデザインプロセスの実現をサポートすることを目指して、サービスを推進してまいります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/107872/9/107872-9-3134b4fd82c52c31add9c8f5fe16cf8e-800x500.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Material Nightで、建材サンプルで作られたマテリアルボードを囲むデザイナー（2023年11月・東京 DesignFuture Japanオフィス）[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/107872/9/107872-9-0c68a740e052bdbbbf71ca15e2da2e7d-800x500.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Material Caravanで、参画ブランドの建材展示を囲み対話するデザイナーとブランド担当者（2023年12月・名古屋）
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/107872/9/107872-9-fd8efbe84a0140f615404751c7b61fda-1104x636.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]DesignFuture Japan株式会社
DesignFuture Japanは、「デザインする人と素材とを結びつけるテクノロジーインフラをつくる」をビジョンとして掲げ、世界最大のサンプルマーケットプレイスの日本版である、「Material Bank(R) Japan」を運営する会社です。日本の建材メーカー、日本の建築・インテリアプロフェッショナルにとって、より使いやすいサービスを提供するために、市場の調査および最適なローカライズ方法の検討を2021年の会社設立より推進してきました。「Material Bank(R) Japan」事業をはじめとし、デザイン業界の課題解決やよりよい未来をつくることに取り組んでいきたいという思いが、DesignFuture Japanという会社名に込められています。本社所在地：東京都渋谷区渋谷2-1-12 VORT AOYAMAII 5F
代表者 ：CEO　中沢 剛
事業内容 ：世界最大の建材サンプルマーケットプレイスである米国「Material Bank(R)」の日本展開※「Material Bank(R)」、「Carbon Impact Program」は、MATERIAL TECHNOLOGIES CORPORATIONの商標または登録商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ