伊藤超短波が製造・販売する歩行神経筋電気刺激装置「NM-F1」が保険適用の対象機器となりました。

物理療法機器のパイオニア、伊藤超短波株式会社(本店：東京都文京区、代表取締役社長：倉橋 司、以下 伊藤超短波)が製造・販売する歩行神経筋電気刺激装置「NM-F1」が、保険適用の対象機器となりましたのでお知らせいたします。


[画像1: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-690815-3.jpg ]

※当製品は医療関係者のみが使用できる医療機器です。一般の方は購入できません。
歩行神経筋電気刺激装置（JMDNコード：35725000） 電気刺激装置 NM-F1
管理医療機器（特定保守管理医療機器）医療機器承認番号 22600BZX00447000


【概　要】
2020年度診療報酬改定により、「H 003-2 リハビリテーション総合計画評価料」に新設された「運動量増加機器加算」で歩行神経筋電気刺激装置を用いたリハビリテーションが保険適用となり、弊社が製造・販売する「NM-F1」がその対象機器となりました。

【保険適用について】
＜H 003-2 注5＞運動量増加機器加算 150点＞


脳血管疾患等リハビリテーション料（I）又は（II）の施設基準に適合
運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定
当該機器を用いたリハビリテーションを実施
運動量増加機器加算として月1回に限り150点を所定点数に加算

「注5」に掲げる運動量増加機器加算は、脳卒中又は脊髄障害の急性発症に伴う上肢又は下肢の運動機能障害を有する患者（脳卒中又は脊髄障害の再発によるものを含む。）に対して、医師、理学療法士又は作業療法士のうち1名以上が、患者の運動機能障害の状態を評価した上で、脳血管疾患等リハビリテーションに運動量増加機器を用いることが適当と判断した場合であって、当該機器を用いたリハビリテーション総合実施計画を作成した場合に、1回に限り算定する。ただし、当該機器の使用に有効性が認められ、継続すべき医学的必要性が認められる場合に限り、発症日から起算して2月を限度として月1回に限り算定できる。なお、この場合においては、医学的な必要性について診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。

詳しくは下記ページをご参照ください。
令和2年度診療報酬改定について
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411_00027.html

第３　関係法令等
（2）1 診療報酬の算定方法の一部を改正する件(告示)
＜第2章＞第７部 リハビリテーション
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000603758.pdf
（PDF5,6ページ）

（2）3 診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)
別添1(医科点数表)
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000603981.pdf
（PDF391ページ）

（6）4 特定診療報酬算定医療機器の定義等につい て
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000602880.pdf
（PDF11ページ）

【通知】
（9） 1医療機器の保険適用について
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000616253.pdf
（PDF2ページ）

【NM-F1製品概要】
「麻痺のリハビリテーションにさらなる選択肢を。」
下肢の神経・筋に電気刺激を与えて歩行機能を改善。質の高いリハビリテーションを実現します。
中枢神経障害による下垂足や尖足に対し、歩行遊脚期に下肢神経および筋を刺激することで、足を背屈させ歩行を改善します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-877044-2.jpg ]

＜切り替え可能な2つの通電方法＞
スイッチを押している間だけ通電する「モーメンタリ」と押すたびに切り替わる「オルタネート」を搭載。

＜患者ごとに異なる筋の運動点を探索できる「MPモード」を搭載＞
[画像3: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-943773-0.jpg ]

・MP探索モード
MP導子を筋の筋腹を移動させながら、筋収縮が最も良く出現する位置を探索します。
・NMESモード
粘着パッドをMP探索モードで決定した最適な位置に装着。本体スイッチ、もしくは別売のTGスイッチやFTスイッチを使って、電気刺激が適切に加わるように制御します。


＜トレーニングの幅を広げる「FESシステム」（別売）＞
[画像4: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-227923-5.jpg ]

・FTスイッチ
FESシステム（別売）のFTスイッチを使用すれば、足でON/OFFの切り替えができ、両手を使った手技との併用が可能です。
・TGスイッチ
FESシステム（別売）のTGスイッチは、無線通信機能を搭載しているため、離れた場所からの操作も可能です。


【伊藤超短波株式会社について】
[画像5: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-214688-6.jpg ]

「日本初の超短波治療器を開発」

伊藤超短波は1916年に創業し、物理療法機器のパイオニアとして100年の歴史を歩んできました。創業者である伊藤賢治が物理療法を独自に研究し、日本初の超短波治療器を開発して以来、当社は数多くの物理療法機器を開発してきました。


「物理療法機器を通じてアスリートのベストコンディションを支える」

[画像6: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-446564-7.jpg ]

アスリートを積極的に支援していくために伊藤超短波ではITO Sports Project(スポーツプロジェクト)を立ち上げ、サッカーや柔道、水泳など様々なスポーツの世界的な大会で代表選手の治療及びコンディショニングをサポートしています。
大会中ボディケアルームを設けることで負傷や疲労の軽減に努めたり、ベストコンディションで試合に臨めるよう様々な治療器を用いることで、日本だけでなく世界中のトレーナーや選手に利用していただいています。
また、大会中だけではなく合宿や練習時にも機器を使用していただくことで、常に最高のコンディションを保ち、負傷をした場合にもより早く回復するためのバックアップを行います。伊藤超短波は今後もスポーツ選手のための治療とコンディショニングに貢献し続けます。

・ITO Sports Project
http://www.sports.itolator.co.jp/

・関連ニュース
(SANSPO.COM)
マエケン、岩隈や五輪選手をサポート 知る人ぞ知る会社「伊藤超短波」
https://www.sanspo.com/baseball/news/20171220/bbo17122011000001-n1.html

・スポンサード活動
(公認スポンサー)
公益財団法人 全日本柔道連盟

(オフィシャルサプライヤー-競技団体)
新体操 日本代表チーム
公益財団法人 日本アイスホッケー連盟
公益社団法人 日本ウエイトリフティング協会
一般社団法人 日本車いすテニス協会
一般社団法人 日本競輪選手会
一般社団法人 日本ゴールボール協会
公益財団法人 日本自転車競技連盟
一般社団法人 日本障がい者バドミントン連盟
公益財団法人 日本セーリング連盟
一般社団法人 日本デフバレーボール協会
公益財団法人 日本バドミントン協会
一般社団法人 日本パラ陸上競技連盟
公益財団法人 日本ハンドボール協会
公益社団法人 日本フェンシング協会
公益社団法人 日本ボート協会
公益財団法人 日本陸上競技連盟

(オフィシャルサプライヤー-チーム・クラブ)
株式会社 茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント
株式会社 鹿島アントラーズFC
スーパーラグビー日本チーム サンウルブズ
シーホース三河 株式会社
株式会社 新潟アルビレックスランニングクラブ
株式会社千葉ジェッツふなばし

(協賛会員)
一般社団法人 日本トップリーグ連携機構

(オフィシャルパートナー)
公益財団法人 全日本スキー連盟

・ITO Sports Project
http://www.sports.itolator.co.jp/

・関連ニュース
(SANSPO.COM)
マエケン、岩隈や五輪選手をサポート 知る人ぞ知る会社「伊藤超短波」
https://www.sanspo.com/baseball/news/20171220/bbo17122011000001-n1.html

・スポンサード活動
(公認スポンサー)
公益財団法人 全日本柔道連盟

(オフィシャルサプライヤー-競技団体)
新体操 日本代表チーム
公益財団法人 日本アイスホッケー連盟
公益社団法人 日本ウエイトリフティング協会
一般社団法人 日本車いすテニス協会
一般社団法人 日本競輪選手会
一般社団法人 日本ゴールボール協会
公益財団法人 日本自転車競技連盟
一般社団法人 日本障がい者バドミントン連盟
公益財団法人 日本セーリング連盟
一般社団法人 日本デフバレーボール協会
公益財団法人 日本バドミントン協会
一般社団法人 日本パラ陸上競技連盟
公益財団法人 日本ハンドボール協会
公益社団法人 日本フェンシング協会
公益社団法人 日本ボート協会
公益財団法人 日本陸上競技連盟

(オフィシャルサプライヤー-チーム・クラブ)
株式会社 茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント
株式会社 鹿島アントラーズFC
スーパーラグビー日本チーム サンウルブズ
シーホース三河 株式会社
株式会社 新潟アルビレックスランニングクラブ
株式会社千葉ジェッツふなばし

(協賛会員)
一般社団法人 日本トップリーグ連携機構

(オフィシャルパートナー)
公益財団法人 全日本スキー連盟
「いち早く海外へ進出-世界100カ国以上の国へ輸出」伊藤超短波は物理療法業界でもいち早く海外市場に着目し、積極的な海外進出を果たしてきました。1977年の超小型低周波治療器「ドクターパルス」に始まり、数々の海外向け製品を開発・製造。各国のニーズを的確にとらえた製品が評価され、現在では世界100カ国以上の国へ業務用機器を輸出しており「ITO」ブランドは海外でも確実に知名度を上げています。


[画像7: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-177947-8.jpg ]

「いち早く海外へ進出-世界100カ国以上の国へ輸出」
伊藤超短波は物理療法業界でもいち早く海外市場に着目し、積極的な海外進出を果たしてきました。1977年の超小型低周波治療器「ドクターパルス」に始まり、数々の海外向け製品を開発・製造。各国のニーズを的確にとらえた製品が評価され、現在では世界100カ国以上の国へ業務用機器を輸出しており「ITO」ブランドは海外でも確実に知名度を上げています。

(海外展示会実績)
・MEDICA(ドイツ／デュッセルドルフ)
・ARAB HEALTH(ドバイ／アラブ首長国連邦)
・WCPT(アムステルダム／オランダ、シンガポール、ケープタウン／南アフリカ)
・REEDUCA(パリ／フランス)
・MEDICAL FAIR ASIA(シンガポール)
・HOSPITALAR(サンパウロ／ブラジル)
・CMEF(上海／中国)
・KIMES(ソウル／韓国)

【外部評価】
[画像8: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-910075-9.jpg ]

健康経営優良法人として2年連続での認定の他、2019年12月にはスポーツ庁より「スポーツエールカンパニー」の認定を、2019年8月には本社所在地である埼玉県より「埼玉県健康経営実践事業所」の認定を受けています。

[画像9: https://prtimes.jp/i/28866/17/resize/d28866-17-164947-10.jpg ]

【会社概要】
商号：伊藤超短波株式会社
代表者：代表取締役社長　倉橋 司
所在地：(埼玉本社) 埼玉県川口市栄町3-1-8
(本店) 東京都文京区白山1-23-15
創業：1916年
事業内容：病院用および家庭用治療器、リハビリテーション機器、健康機器、
美容機器などの製造・販売
資本金：9,950万円
URL：
・コーポレートサイト・家庭用製品 http://www.itolator.co.jp/
・医療関係者向け http://www.medical.itolator.co.jp/
・美容関連 http://www.beauty.itolator.co.jp/
・海外関連 http://www.itocoltd.com/
・ITO Sports Project http://www.sports.itolator.co.jp

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ