88％の企業が、AI 等の重要性を認識

『会社四季報2017 年新春号』はビッグデータ、IoT、AI の活用状況・目的を調査



　株式会社東洋経済新報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山縣裕一郎）が、全上場企業3635 社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88％もの企業が、ビッグデータやIoT 、A I（人工知能）などの重要性が、今後増すと考えていることがわかりました。詳細は、2016 年に創刊80 周年を迎えた、12 月16 日発売の『会社四季報 2017 年新春号』に掲載します。
　デジタル技術の重要性は1645 社から有効回答を得ましたが、「大変重要になる」（761 社）、「ある程度重要になる」（687社）を合わせると88％に達し、「あまり重要にならない」（183 社）、「まったく重要になると思わない」（14 社）を大きく上回りました。
　調査では「活用中の技術」と「今後活用したい技術」も質問しています。あらゆるモノがインターネットにつながるIoT 、そこから生み出されるビッグデータ、それを分析・利用する、A I によるデジタル化の影響は、産業革命にも例えられますが、現状の活用企業数は、ビッグデータ、IoT は下表のように264 社、249 社、A I は120 社と、有効回答1341 社のうち、それぞれ２割弱、１割弱程度にとどまります。ただ、ディープラーニングなどの技術革新が進んでいる結果、足元では特にA I への期待感が急速に高まっています。その結果、今後、新たにビッグデータやIoT、A I を導入したいと答えた企業数は、いずれも400 社を超えています。

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　A I 活用（実施・検討を含む）の目的は、「開発力向上」（有効回答の23％、複数回答あり、以下同様）、「生産・物流効率化」（29％）、「販売・営業・保守支援」（37％）が、社内体制強化に向けた理由で上位に来ましたが、さらに、自社で「製品・事業として展開」（25％）、「製品・事業の付加価値向上」（58％）のため活用する企業は多数を占めます。日立製作所がIoT やA I によるデータ分析・解析を切り口に、IT サービス企業へ転身を目指すなど、ビジネスモデルを変えようとする企業も出始めています。
　調査では、ビッグデータやIoT 、A I 以外に、期待する次世代技術も質問しました。その第１位はロボット（有効回答の54%、複数回答あり、以下同様）、第２位はＶＲ［仮想現実］（31%）、第３位は３Ｄプリンタ（30%）が占めました。


[画像2: https://prtimes.jp/i/4767/48/resize/d4767-48-380132-1.jpg ]


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