リクルータとのコミュニケーションをAIで体系化!株式会社神戸製鋼所の社内チャットボット導入事例
PR TIMES / 2021年4月20日 14時15分
社内向けAIチャットボット「HiTTO(ヒット)」を導入
HiTTO株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:五十嵐 智博、木村 彰人)は、株式会社神戸製鋼所(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:山口 貢、以下「神戸製鋼所」)に、リクルータとのコミュニケーション対策として、社内向けAIチャットボット「HiTTO(ヒット)」を導入いただきましたことを発表いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/22275/58/resize/d22275-58-750221-0.png ]
【 株式会社神戸製鋼所 人事労政部 採用・育成グループ長 鹿毛 秀爾氏 コメント 】
「当社は採用活動において、リクルータ制度を導入しております。その活動の中で、採用担当とリクルータのコミュニケーションが必要不可欠です。さらに昨今の状況下で在宅勤務が浸透したことにより、問い合わせをメールやTeamsで受けることが増えました。
問い合わせ増加による人事部門の業務負担はもちろんですが、問い合わせ内容を1ヶ所に集約できず、リクルータからの質問と回答を体系化できていないことが課題としてありました。
『HiTTO(ヒット)』はTeamsと連携できるため、人事部門のナレッジ体系化と従業員の声の可視化を実現できます。まずはリクルータとのコミュニケーションで活用し、徐々に採用以外の領域で活用していきたいと考えています」
株式会社神戸製鋼所様:https://www.kobelco.co.jp/
【 導入背景 】
神戸製鋼所の人事部門ではリクルータ制度を取り入れており、採用担当者は日々リクルータと連絡を取り合っています。特に10月~4月は、リクルータが候補者から受けた質問や採用システムの使い方など、定型的な問い合わせが多く寄せられます。
人事部門では新型コロナウイルスをきっかけに、業務効率化に向けた取り組みを進めています。まずはリクルータとのコミュニケーションをAIチャットボットに集約し、業務負荷の軽減を目指すべく、2021年2月に「HiTTO」が導入されました。
【 導入効果 】
リクルータ活動に関するナレッジを体系化し、効率的に採用活動を実施できる
メールやTeamsにバラバラに寄せられる従業員からの問い合わせをHiTTOに集約し、マニュアルの改善から制度の見直しまで、質問データを幅広く活用できる
AIチャットボットへ気軽に質問できることで、本社と従業員間のコミュニケーションを活性化できる
【 HiTTOが選ばれた理由 】
Microsoft Teamsと無償で連携できる
IT知識がなくても使いやすい管理画面
大手製造業の人事部門への導入実績が多数
従業員の声をもとにメンテナンスしていくというサービス設計に共感
■AIチャットボット市場シェアNo.1 社内向けAIチャットボット「HiTTO」
AIチャットボット市場シェアNo.1※1の「HiTTO」は、大手企業の人事部門様を中心にご採用いただいております社内向けAIチャットボットです。人事に関する定型的な質問をご担当者様の代わりにチャットボットが対応することで、人事や情報システムなどバックオフィス部門の対応工数の削減に貢献いたします。
また、「聞きづらいことでも気軽に聞ける」チャットボットの利点は、従業員エンゲージメントを向上させるだけでなく従業員様の潜在的ニーズの可視化を実現し、人事制度や中長期施策の改善に活かすことも可能です。さらに、チャットボットの活用を通じて人事部門のシゴトのナレッジを体系化できるだけでなく、従業員様が人事制度や社内のルールに触れやすい環境をつくり、人事部門と従業員間のスムーズな情報共有を実現します。
公式サイト:https://hitto.jp/
※1:出典 調査研究レポート 業務自動化ツール市場マーケティング分析2019年5月 株式会社テクノ・システム・リサーチ調べ
■ 会社概要
社名 :HiTTO株式会社
所在地 :〒101-0054 東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F
代表者 :五十嵐智博、木村彰人
事業内容:社内向けAIチャットボット 「HiTTO」の開発・提供
会社HP :https://www.hitto.co.jp/
■ 本リリースに関するお問い合わせ
HiTTO株式会社
TEL : 03-6273-7372 FAX : 03-6273-7382
E-Mail : info@hitto.co.jp URL:https://www.hitto.co.jp/
〒101-0054 東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F
※この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
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