「ATD 2019 Japan Summit~デジタル時代のタレント改革~」に協賛 12月5・6日開催

PR TIMES / 2019年10月29日 11時15分

「Transforming Talent in the Digital Era」 ~デジタル時代のタレント改革!~

企業における経営・人事課題の解決および、事業・戦略の推進を支援する株式会社リクルートマネジメントソリューションズ (本社:東京都品川区 代表取締役社長:藤島 敬太郎 以下、当社)は、2019年12月5・6日に開催される「ATD 2019 Japan Summit」に展示スポンサーとして協賛いたします。

ATD(Association for Talent Development)は、人材・組織開発に関する世界最大のNPOであり、弊社は1992年より国際大会に参加しております。今年で5回目の開催となるJapan Summitは、日本国内において人材・組織開発のグローバルなトレンドや最新情報に触れ、国内外の専門家とネットワーキングできる年に一度の機会です。人材・組織開発に携わる人々が企業・組織の境界を超えて集い、人々の「学習と成長」について探求するATD Japan Summitは、「個と組織を生かす」という弊社の経営理念と合致する社会貢献活動と考え、毎年協賛しています。

―以下、ATD Japan Summit公式サイトより引用―
今年のATD Japan Summitのテーマは、「Transforming Talent in the Digital Era」 ~デジタル時代のタレント改革!~。デジタルトランスフォーメーションが進む現代におけるタレント開発には、組織のレジリエンス、敏捷性、そして未来への対応力が必要になります。
ATDが誇る世界トップクラスの基調講演者をはじめとして、最先端の組織の学び、マネジメント、リーダー育成など数々のテーマで数多くのスピーカーが、日本における今後のタレント開発のあるべき姿を模索します。

■ポイント
◎人材開発業界を知り尽くした人材開発専門家による世界の人材開発動向
◎世界の人材教育、教育手法などの最新情報
◎学びの変化がもたらす企業のパフォーマンス改革
以上のようなことに関心のある方、人材/組織開発の海外最新事例を日本で学べる唯一の機会です。
ご興味をお持ちいただける方は、ぜひご参加ください。

■開催概要
組織開発・人材開発・リーダー人材育成の世界最先端トレンドが集結!
『 ATD 2019 Japan Summit 』 【一部同時通訳付】

日時:2019年 12月 5日(木)~ 6日(金) 9:00オープニング予定
会場:ベルサール飯田橋ファースト

◆プログラム・講演者情報はこちら
ATD 2019 Japan SummitのWebページ
http://www.ipii.co.jp/event/atdjs/index2.html

◆9月18日に行われた「【Webinar】ATD 2019 Japan Summit 概要・見どころご案内!」の動画
https://www.youtube.com/watch?v=LL2UK80bnFQ

◆ATD Japan 副代表の中原孝子氏が、「ATD 2019 Japan Summit」の見どころについて語る
https://www.youtube.com/watch?v=mJ0UD2CjYDc

【10月中お申し込み限定割引】
「ATD 2019 Japan Summit」”キャンペーン”のご案内
期間中にお申込み頂きますと、定価54,450円 → 40,260円(税込) 14,190円が安くなります
この機会にぜひお申込みください。

【主催/協賛等】
・主催: Association for Talent Development(ATD)
・共催・運営: 株式会社IPイノベーションズ
・協力:ATD INTERNATIONAL MEMBERSHIP NETWORK JAPAN(ATD-IMNJ)

※詳細・お申し込みはこちら
https://atdjs2019.peatix.com/

■ATD Japan Summitとは
世界最大級の人材開発・組織開発団体「ATD※ (Association for Talent Development)」の国際カンファレンスです。国際的な人材開発のプロフェッショナルをスピーカーに招き、最新の HR テクノロジーや、企業の人材育成について直接話を聞くことができます。(公式サイトより引用)

※ATD とは
Association for Talent Development の略称で、1943年に設立された教育研修・能力開発・パフォーマンス向上に関する専門団体です。約120カ国以上の国々に会員を持ち、世界中の企業、政治等の組織における職場学習と、社員と経営者の生産性向上を支援することを目的に世界で広く活動しています。

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