サステナビリティを明日から経営に取り入れるための一冊「サステナビリティ経営のジレンマ」が発売

PR TIMES / 2024年2月29日 15時45分

著者が手掛けた事例として「TMJサステナビリティ宣言」が紹介

コールセンター・バックオフィス（事務処理センター）の構築・運営を行うセコムグループの株式会社TMJ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：丸山英毅、以下TMJ）は、当社サステナビリティの方針策定にコンサルティングパートナーとして関与した合同会社持続可能のCEO川井健史氏が上梓した「サステナビリティ経営のジレンマ　企業価値向上を阻む５つの障壁（出版：ダイヤモンド社）」の中で、取り組み企業の事例として書籍内で紹介がされましたのでお知らせします。

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■書誌情報
書名：サステナビリティ経営のジレンマ
　　　　　企業価値向上を阻む5つの障壁
著者：川井健史
定価：2,000円＋税
仕様：単行本（ソフトカバー）／304ページ
出版社：ダイヤモンド社
発売日：2024年2月7日
ISBN ：978-4-47-808507-3

書籍ページ
ダイヤモンド社
https://www.diamond.co.jp/book/9784478085073.html
Amazon
https://www.amazon.co.jp/dp/4478085072

書籍について

【本書の構成】
第1章サステナビリティ経営の現在地
第2章サステナビリティ経営のジレンマ
第3章サステナビリティ経営のジレンマを乗り越えるために必要なこと
第4章実例から紐解くCSV経営
第5章「デザイン思考」によるイノベーションで創出するCSV経営モデル
第6章これからのサステナビリティ経営
おわりにガバナンスと謝辞

【内容の紹介】
メディアで目にすることが多くなった「サステナビリティ経営」。必要性は理解していても、ほんとんどの方は、正体不明のモヤっとした感情を抱えているのではないでしょうか。
本書では、こうしたモヤモヤを「サステナビリティ経営のジレンマ」として５つに整理して明らかにしました。また、５つのジレンマを乗り越える方法を具体的な事例も踏まえて解説しています。サステナビリティ経営を単なるコストに終わらせず、企業価値向上に繋げることを目指す経営者、担当者必須の書です。

【著者の紹介】
合同会社持続可能　CEO　兼　サステナビリティ経営デザイナー
ESG専門ビジネススクール”Start SDGs”フェロー（前校長）
川井健史　氏

リクルートスタッフィング並びにリクルートで事業企画、新規事業を担当したのちにベンチャー企業を設立。リーマンショック時にオプトグループ傘下となり、合計約7年間ベンチャー企業の経営に携わる。その後、メンバーズ、フィックスターズといった上場企業での人事責任者を7年務め、2021年に合同会社持続可能を設立。メンバーズでのCSV経営経験を軸にサステナビリティ経営コンサルティングや統合報告書制作支援などに携わっている。2021年11月から2年間、“Start SDGs”の校長を務め、「SDGsビジネスストラテジスト講座」「CSV経営デザイナー養成講座」「CHRO養成講座」を担当。

TMJの事例について

著者である川井氏は合同会社持続可能のCEOとして、当社が2023年7月に公開した「TMJサステナビリティ宣言」の策定にあたり、方向性の抽出から宣言明文化までの過程に携わっていただきました。
その過程の中で検討、策定したTMJの取り組みが、「事業マテリアリティと経営マテリアリティを大分する」「パーパスが描く理想の未来の具現化」の事例として、著書内第3章『「サステナビリティ経営のジレンマ」を乗り越えるために必要なこと』で紹介されています。

私たちTMJは、サステナビリティ宣言策定にあたり、グループが目指す「誰もが暮らしやすい社会」とはどの様な社会なのかを具体的に描きました。そしてそれを実現するために取り組むべき社会課題をマテリアリティとして定め、ビジネスプロセスアウトソーシング（BPO）企業として事業によって解決する5つの社会課題（事業マテリアリティ）と、自社の経営活動において取り組むべき2つの社会課題（経営基盤マテリアリティ）を設定いたしました。

今後も社会課題に取り組み、既存事業のみならず新たな事業にも挑戦し価値を創出することで、TMJは「誰もが暮らしやすい社会」の実現を目指してまいります。

TMJにおけるサステナビリティの考え方
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参考：「TMJサステナビリティ宣言」を公開（2023年7月18日）
https://www.tmj.jp/news/information/20230718_22770/

＜株式会社TMJ　会社概要＞　（ https://www.tmj.jp/ ）
TMJは、株式会社福武書店（現・株式会社ベネッセコーポレーション）のインハウスコールセンターより独立分社化する形で1992年に設立。世界でも例のない継続型の会員制事業で培った生産管理、品質管理のノウハウを活かし、多種多様なクライアント企業のコールセンターの設計・運営から、調査・分析、人材派遣、人材育成などのサービスを提供しています。2017年には、セコム株式会社の100％子会社となり、より強固で安全性の高いグループネットワークを活かし、クライアントビジネスの成功をサポートします。

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