永遠の課題、持ち家と賃貸あなたならどっちにする？

LIMO / 2019年8月30日 20時15分

人生で一番大きな買い物と言われているマイホーム。社会人になったら、結婚したら、子供をもったらと、人生の節目で一度は考える人も多いのではないでしょうか。マイホームがよいのか、それとも賃貸で過ごす方がよいのか、これは昔から私たちが人生を生きていく中で一度は検討する大きなテーマです。

賃貸で生涯過ごした場合、購入して生涯過ごした場合で計算した結果を紹介しているものは既にたくさんあるため、ここでは何が必要になるのかを挙げていきたいと思います。

持ち家を購入するとき、借りるときに何が必要になるのか

家を購入するときには、多くの人が住宅ローンを検討します。そのとき、住宅ローンの審査に通るかどうか、つまり、お金を貸してもらえるかどうかということが問題になります。

いくら家が欲しいと思っていても、お金を貸してくれる銀行がなかったら購入を断念しなければならないということもあるでしょう。そのため、購入する家の住宅ローンを借りられる水準（年収や勤続年数、年齢など）であることが必要になってきます。

また、購入すると決まったら、物件購入の頭金に加え、購入に関する契約書の印紙税や登記費用なども購入費用とは別にかかります。

一方、賃貸物件を借りる時は、ほとんどの場合、保証人が必要になってきます。保証人は、今はお金を払えば保証人を代行してくれる賃貸保証会社もありますが、すべての賃貸に対応しているわけではないので、保証人になる人がいるかどうかによって家を借りれるかどうかも変わってくるのです。

言われてみれば当たり前だけれど・・・

以下に述べるのは、当たり前のことを並べているだけかもしれませんが、若かったり、自分が健康だったりする場合には、意外と気づいていないものです。

たとえば、夫婦で最初は賃貸に住んで、子供ができたらマイホームを検討しようと考えているうちに、夫が勤め先でリストラにあい収入が少なくなった。転職したら会社の規模も小さくなり、いざ家を購入しようと思ってもなかなか住宅ローンの審査に通らない。もう少し早いうちに検討しておけばよかった……ということもあります。

また、自由業でずっと収入を得てきたが、そろそろ家を購入しようと思って申し込みをしてもローンの審査が下りず、希望していた家の購入ができなかった、などという話もあります。

一方、賃貸のケースでは、2年に一度更新があるところが多いのではないでしょうか。その度に、更新料等が必要なこともあります。その場合、更新するにしても、引っ越しをするにしても保証人について考えないといけない機会がやってきます。

借りた時は親戚にお願いしていたけれど、2年の間に状況が変わり疎遠になってしまった。またずっと保証人を頼んでいた友人が結婚して頼みづらくなったなど、わずか2年ですが、その間に人の状況は変わっていきます。

さらに、引っ越しをするにも引っ越し費用や敷金、礼金が必要です。よく「引っ越し貧乏」といったりしますが、まさに引っ越しする度にお金はかかるのです。

自分はどういう生き方をしたいのか

これは少々テーマが大きすぎる気もしますが、賃貸がよいのか持ち家がよいのかは、人それぞれの生き方次第なので、どちらがよいか一概に言うことはできません。ただ、買う、買わないは別にして、若い時に一度は、もし家を購入したらという検討をした方がよいのではないでしょうか。

これは、家の購入をすすめているわけではなく、平均寿命が延びていることや、晩婚化がすすんでいること、先行き不安定な社会を考えると、前出の夫婦のように、購入を考えて計画をする段階で遅かったということもあるので、購入した場合、購入しなかった場合のことを早めに考えた方がよいということです。

特に、収入が不安定な人だと、早めに購入資金を用意する必要がありますし、もしそれで購入をしなかったとしても、賃貸にそのお金をまわすことができます。保証人の問題も、URなどであれば保証人が必要なく、貯蓄基準額が満たされていれば、収入条件もクリアすることができます。

持ち家は購入した後が大変

もし、念願のマイホームを手に入れられたとしても、その後も出費が発生します。そのため、購入を検討する際は購入後の資金についても考えておく必要があります。

まず、購入した時にだけ必要になる不動産取得税、住宅ローンの月々の支払い、固定資産税、火災保険等、さらにマンションであれば管理費、修繕積立金などが必要になってきます。

特に、管理費、修繕積立金などは、購入した当初は低めの設定ですが、年数が経つにつれ様々なところが劣化してくるため、管理費の金額が上がってきます。最近はマンションの老朽化やそれに伴う管理費の問題などが出てきているので、昔よりは修繕資金計画が厳しくなってきているようですが、それでも年々上がることは想定されるので、余裕をみて資金計画を立てることが必要です。