日経平均4万円に接近！今、売っていい？（窪田真之）

トウシル / 2024年3月4日 7時55分

※このレポートは、YouTube動画で視聴いただくこともできます。
著者の窪田真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「日経平均４万円超え、過熱する相場にどう対処すべきか？」

生成AIブーム波及、日経平均が4万円に接近

　先週（営業日2月26日～3月1日）の日経平均株価は、1週間で812円上昇して終値3万9,910円となりました。1日に一時3万9,990円を付け、4万円にあと10円まで迫りました。

　米国株で今生成AIブームが盛り上がっています。生成AI開発を支えるエヌビディア（NVDA）などの半導体株が大きく上昇しています。このブームが日本株にも波及して、日本で半導体製造装置大手の東京エレクトロン（8035）が大きく上昇して、日経平均をけん引しました。

　私は日経平均4万円でも日本株は割安と判断しています。その根拠は、以下のレポート　2024年2月26日「日経平均最高値でも、日本株は割安と判断する理由（窪田真之）」に記載しました。

　それにしても上昇ピッチが速すぎて、過熱感が高まっていることには、注意が必要です。今日は、短期的な過熱感に焦点をあてて、テクニカル分析の観点から、日経平均を分析します。

13週移動平均線からの上方かい離率が12％に

　日経平均の上昇ピッチが少し速すぎて、テクニカルに過熱感があります。

日経平均と13週移動平均線：2022年7月4日～2024年3月1日

出所：QUICKより楽天証券経済研究所が作成

　過熱感を測るテクニカル指標はたくさんあります。今日は、シンプルで分かりやすい13週移動平均線からのかい離率に注目します。ご覧いただくと分かる通り、日経平均は3月1日時点で、13週移動平均線よりも12.0％上方にかい離しています。

　過去の経験則から、13週移動平均線よりも10％以上、上方かい離している場合、日経平均に「過熱感がある」と判断します。短期的にスピード調整するリスクもあります。

　過熱感が出ると、相場はちょっとしたきっかけから反落しやすくなります。ただし、かい離率が何％になったら反落するか分かりません。2023年6月はかい離率が13.9％まで拡大してから、日経平均は反落しました。

　過去には上方かい離率が16％まで拡大したこともあります。何％まで開いたら反落するか、その時々で異なり、一概には言えません。

13週移動平均線からのかい離率は±10％が要注意ポイント

　それでは、日経平均の13週移動平均線からのかい離率がどう推移してきたか、2012年以降から2024年までの推移をご覧ください。

日経平均と13週移動平均線からのかい離率推移：2012年1月4日～2024年3月1日

出所：QUICKより楽天証券経済研究所が作成

　かい離率+10％は「やや過熱」と考えて良いポイントです。そこから反落していくことも多かったことが分かります。ただし、+10％から必ず反落するわけではありません。そこから上昇加速して一段高になることもあります。2013年5月（バーナンキ・ショック直前）には、16.1％まで拡大しました。

　かい離率▲10％は短期的に「やや売られ過ぎ」と考えて良いポイントです。そこから、短期的に反発局面を迎えることもあります。ただし、そこからさらに下げが加速することもあります。

2024年の過熱度合いを2013年と比較

　今の日経平均はテクニカル面で見ても過熱していますが、それでも、2013年5月のバーナンキ・ショック直前の過熱度に比べると、まだ序の口です。

2013年と2024年の日経平均推移比較

出所：2012年末と2023年末の日経平均を100として指数化、QUICKより楽天証券経済研究所が作成

　2013年はアベノミクス政策のスタート直後で、黒田東彦前日銀総裁による異次元緩和スタート直前でした。世界的に株が過熱する中で、日経平均も外国人買いによってものすごく過熱していました。

　この時は、当時のバーナンキFRB（米連邦準備制度理事会）議長が「将来金融緩和の縮小が必要になる」と発言しただけで、世界的に株が下がり、日経平均も急落しました。これは、「バーナンキ・ショック」と呼ばれています。相場が過熱しているところだったので、ちょっとしたきっかけで、相場は急落しやすかったといいます。