地震大国の日本､今の｢住まい｣で確認すべきこと 戸建て､マンション､賃貸それぞれの対策とは

いつ、どこで起きてもおかしくない震災に備えは十分ですか？（写真：CORA / PIXTA）

複数のプレートがぶつかり合う、世界でもまれな場所に位置する日本。今年も「3.11」が近づいてきたが、2月下旬からは千葉県東方沖で地震が相次ぎ、気象庁が注意を呼びかけている。

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今年の元日には能登半島で、最大震度7を記録した地震が起こり、甚大な被害をもたらしたばかり。この地震には能登半島北部に走る複数の海底活断層が関係していると見られている。

地震予知に関する研究は進んでいるものの、発生にはさまざまな要素を加味する必要があり、そのメカニズムは複雑だ。いつ、どこで、どのような規模の地震が起きるのかを完全に予測することはできない。

もはや日本のどこに住んでいても被災する可能性がある。日頃からいざというときの行動、災害に関する備え、対策をしておくことが重要だ。

震災時には、家屋倒壊や火災、津波、液状化などさまざまな災害を想定しつつ、備える必要がある。中でも重要となるのが住まいに関しての対策だろう。まずは震災時の建物種別ごとの注意点、対策から見ていこう。

一戸建ては耐震性を確認

木造一戸建て住宅にお住まいの方の場合、自宅の倒壊危険度がどのくらいかを把握するため、自宅の耐震基準を確認しておこう。建築基準法が改正された1981年より前に建てられた旧耐震基準の住宅は、震度6以上の大きな地震が発生すると倒壊してしまう可能性が高い。

一方、1981年6月以降の新耐震基準では、「震度6強から7程度の地震で倒壊しない」レベルに耐震性能が引き上げられた。

木造住宅においては、2000年に建築基準法が改正。加えて、耐震性能は3つの等級ができ、より厳しい耐震基準が定められることとなった。

耐震等級（2000年～　木造住宅）
耐震等級1　建築基準法の耐震性能レベル
耐震等級2　耐震等級1の1.25倍の強度
耐震等級3　耐震等級1の1.5倍の強度

過去の震災では新耐震基準であっても倒壊した事例が報告されている。「新耐震」とはいえ、1981～2000年まで大きな幅があり、耐震性能にもばらつきがあることも知っておきたい。

2000年基準、中でも「耐震等級3」の水準は高く、震度7を2回記録した2016年熊本地震においても軽微な被害で済んでいる。

いずれにせよ自宅の現状を確認し、必要に応じて耐震補強を行うことも検討しなければならない。一度はお住まいの自治体が案内する診断を受けるようおすすめする。補助金など耐震改修工事のサポートを行う自治体も少なくない。