一般人はDXをどこまで知っておけばいいのか DXに貢献できる人材になるためのはじめの一歩

一般のビジネスパーソンは、DXをどこまで知っておけばOKなのか（写真：metamorworks／PIXTA）

生成AI、DX、XTECH、マネジメントへの活かし方……テクノロジーとビジネスはもはや切っても切れない関係にある。日本最大のビジネススクール、グロービスがいま最も力を入れているテクノロジーの「勘どころ」と「使いどころ」を1冊にまとめた『ビジネススクールで教えている武器としてのAI×TECHスキル』を共著として上梓した嶋田毅氏が、テクノロジー、AIなどについて一般のビジネスパーソンは「何をどこまで知っておけばOKか」のラインを明確に解説する。

ここ数年間、DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を非常によく聞くようになりました。積極的にDXを推進しているとうたう企業も増えてきています。一方で、そもそもDXの内容をあまり理解していない、あるいはDXは社内の一部の人々が関わる事柄であり、自分には関係がないと思っている人も少なくありません。これでは時代に取り残されてしまいますし、組織の中でバリューを出すことも難しくなります。

【写真】新時代のベーシックスキルが１冊でわかる『ビジネススクールで教えている武器としてのAI×TECHスキル』

今回は、DXとは何かを改めて説明するとともに、当事者としてどのようにDXに関与すべきかを解説します。

DXの本質とは

DXに関してはさまざまな人々や団体が独自の定義をしています。

どれにも一理あるのですが、ここでは経済産業省が2018年に提唱した「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」をベースに考えましょう。

この定義における重要なポイントは、「製品やサービス、ビジネスモデルを変革」「業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革」という、2度登場する変革という言葉です。つまり単なる業務プロセスの効率化、コスト削減などにとどまらず、ビジネスモデルそのものを刷新したり（あるいは新規事業として新しいビジネスモデルを生み出したり）、人々の意識・行動変容が実現されて初めてDXに成功したといえるわけです。

ただ、この観点に立つと、DXに劇的に成功した日本企業はまだ多くはありません。多くは上述のコスト削減や業務プロセスの効率化にとどまっているのが現実です。ビジネスモデル変革の急所ともいえる顧客提供価値（CVP）や利益方程式（儲け方、儲ける仕組み）の刷新を実現できた企業はまだ少ないのです。